住宅を増築する際のメリット・デメリットを解説！特徴や注意点も

住宅を増築する前に知っておくべきことは？

増築とは、既存の住宅に追加で建物を作ることにより、居住スペースを拡充するリフォーム方法です。

ライフスタイル（ライフステージ）の変化で子供部屋が足りない場合や、二世帯住宅へのリフォームを行う際などによく用いられています。

また、小規模なものではリビングの庭側に板の間を増築したり、バリアフリー目的でトイレを増築したりといったものもありますが、大規模なものでは1階建ての建物を2階建てにするといった事例もあります。

増築を行うと建て直しを行うことなくライフスタイル(ライフステージ)に合わせて居住スペースを拡充することができますが、増築リフォームを行う場合、どのようなメリット・デメリットが考えられるのでしょうか？

住宅を増築するメリット

建て直しではなく増築を行う最大のメリットは、コストを抑えつつ居住スペースを増やせることです。

建て直しの場合は解体工事などの費用や工事期間中の居住場所を確保する手間などがかかりますが、増築なら住んだまま部屋を増やすことができるため、予算的な負担が抑えられます。

また、住み替えの場合と比べても、電気、水道などの契約を切り替える手間や古い家の処分費などがかからないため、費用を抑えつつ居住環境を拡充したり改善したりすることが可能です。

特に子供部屋を一部屋増やしたいといった目的なら建て直しや住み替えより大きく費用を抑えて目的を達成することができるでしょう。

住宅を増築するデメリット

増築は既存住宅に追加で建物を取り付けていく工事のため、古い住宅の場合は外壁や屋根材等を同じものが用意できず、見た目がちぐはぐになってしまうことがあります。

このような場合には、住居全体のリノベーションを行い、屋根材や外壁材をまとめて交換することにより、全体的な統一感を維持することができるでしょう。

内装についてもリノベーション（リフォーム）を行っておけば、新しい増改築部分と既存部分との差をなくすことができ、住宅全体のデザインをまとめることができるのでおすすめです。

ただ、増築では見た目の問題がよく話題になりますが、構造上のデメリットが発生する可能性があります。

この問題とは、地震や台風などで建物に負荷がかかった際に接続部分にヒビ割れが発生することです。

これは、増築部分と既存部分の柱や梁が十分に接続されていない場合などに起こるのですが、外壁の接続部分についても雨漏りを防ぐシーリング剤が剥がれてしまうことがあります。

このような問題については、施工の際にしっかり既存の外壁や構造体と増築部分を固定させると良いでしょう。どうしても既存の部分と新しい部分とでは重心も強度も異なりますので地震の際の揺れ方が違い、ずれが起きやすいので同じ構造にすることはもちろん、設計士や施工管理士などが在籍する充分な知識のある会社に依頼するとよいでしょう。

また、接続部分の固定だけでなく、全体的な外壁のリノベーションを行って増築部分と既存部分を一体化させるのも効果的です。

しかし、既存部分のリフォームを含め、リノベーションによる建物全体の対策は増築のみを行う場合に比べて施工費用がどうしても高くなってしまいますので、もし予算に制限があるという場合には接続する部屋のみ、接続部分の補強等で対処すると良いでしょう。

リノベーションではなく増築と接続部分の補強によって対処する場合には、施工業者がアフターメンテナンス等をしっかり行っているかどうか確かめておくことも重要です。

増築にはさまざまなメリット・デメリットがありますが、しっかり対処することでメリットのみを得ることができますので、施工前にリフォーム会社等と相談し、しっかり対策を立てておきましょう。

もし以前に増築した部分でこのような割れや剥がれが見られる場合には、リフォーム会社に依頼して接続部分を金具などで補強するといった方法で対処することができます。

住宅を増築する際の注意点

住宅を増築すると、建物の形状や建ぺい率、容積率、床面積、場合によっては建物の高さまで変わりますが、これらが変化するとどのようなことが起こるのでしょうか？

まず、建ぺい率についてですが、建ぺい率とは、敷地面積全体に対する住宅1階分の床面積のことで、地域によって上限が決まっています。

例えば、建ぺい率80％の建物なら60平方メートルの土地に1階部分の床面積が48平方メートルの建物しか建てられません。

もし、増築によって建ぺい率を超えてしまった場合には、増改築部分の撤去を命じられることもあります。

続いて容積率ですが、これは敷地面積に対する建物の延べ床面積を表す単位です。

こちらについても建ぺい率と同じく基準を超えた場合には是正勧告および是正命令を受けることがありますので、注意しておきましょう。

その他の注意点として、建物の高さの問題もあります。

建物の高さは道路斜線制限や北側斜線制限といった法規で制限されており、これを超える高さの建物を建てることはできません。

もしこの高さを超えていた場合についても、容積率や建ぺい率と同じく是正を命じられることがあります。

また、増改築によって床面積が増加した場合、建物の延べ床面積が増えるため、固定資産税が高くなる点にも注意が必要です。

増改築によるリフォームでは、これらの法律、制度に抵触しないよう注意しなければなりません。

リフォーム会社や建築士に見積りを依頼し、プランを立ててもらえば法律上の問題についてはほぼ対処してもらえますが、場合によってはトラブルが起こる場合もあります。

増改築プランを立ててもらった後は、第三者の専門家に問題がないか確認を依頼したり、自分で自宅の建ぺい率や容積率、高さ等の制限を元にプランを確認したりしておくと良いでしょう。見積の依頼などは2～3社に声をかけ、色々な意見や提案を受けると問題点を把握しやすいでしょう。

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