ローコスト住宅を建てるなら…デメリットを知る！

ローコスト住宅とは

ローコスト住宅とは、読んで字のごとく一般的な住宅に比べて安く販売されている住宅のことを言います。

相場は坪単価約30万円～60万円とされていることが多く、建物価格としては1000万円台の家もあります。これは一般的な住宅の全国平均が約2800万円ということを考えてもかなり安いことが分かります。

格安のため、注文住宅のようにゼロから設計することはなく、間取り・内装・設備は規格化され決まったプランから選んでいく形となります。

そのため自由度はありませんが、限られた予算で家を購入したい人におすすめです。

また、規格化して販売するため大手ハウスメーカーが建てることが多く、有名なハウスメーカーのホームページでも確認をすることができます。

ローコスト住宅・注文住宅・建売住宅の違い

新築住宅を検討するにあたりローコスト住宅、注文住宅、建売住宅の3つにはどのような違いがあるのか紹介しています。

ローコスト住宅

ローコスト住宅とはとにかくコストを重視して販売されている住宅のことを指します。

材料の大量仕入れや広告費の削減、向上である程度組み立てるなどにより費用を抑えています。コストは安く抑えていますが、間取りや設備が似通っている住宅です。

注文住宅

注文住宅は自由度が非常に高く、間取りや外観、設備など施主の希望に沿って作る家のことを言います。そのため、設計費、材料費などの費用は高くなってしまいますが、家族の好みを反映することができる住宅です。

建売住宅

建売住宅とは、土地と建物とが一緒に販売されている住宅のことです。一般的に注文住宅に比べて安く、ローコスト住宅に比べると高めです。

基本的にハウスメーカーの規格で建てられているので自由度は低いですが、既に住宅が完成しているので打ち合わせなどの手間を省くことができます。

なぜ安い？ローコスト住宅である理由

費用を抑えて住宅を建てられるのがローコスト住宅ですが、どのような方法で費用を引き下げているのでしょうか?

一般的に割安な商品、製品というものは、通常の製品に比べて何らかの部分を犠牲にしていることが多いのですが、ローコスト住宅の費用を引き下げる仕組みを見てみましょう。

建材の大量発注による仕入れ費用の引き下げ

ひとつめの工夫は、建材の大量発注による仕入れ価格の引き下げです。

小売店などで販売されている商品を見ればわかりやすいのですが、一般的には小口商品に比べ、大口商品の方が内容量あたりの単価が下がる傾向にあります。

割り箸を例にしてみると10本入りは約100円が相場ですが、100本入りなら約300円が販売価格の相場です。

建築部材についても同様に、1軒分の場合と10軒分の場合を比較すると、10軒分の方が仕入れ価格は安くなる傾向にあります。

つまり、ローコスト住宅では、大量発注を行うことで仕入れ価格を引き下げ、これによって得られた価格のメリットを販売価格にも適用しているのです。

人件費・広告費などの削減

工務店やハウスメーカーを営業していくためには、大工さんの人件費以外にも事務担当や営業担当の人件費、顧客を集めるための広告費など、さまざまな経費がかかります。

ローコスト住宅ではこれらの経費のうち、比較的削減しやすい営業にかかる人件費や広告費を抑えることによって建築費用を抑えているのです。

プランのパターン化

住宅を建築する際には、資材を家に合わせて加工する必要があります。

この時、注文住宅ならプランに合わせて現場で大工さんが加工したり、工場で製造したりする必要があるため、どうしても加工費が必要です。

ローコスト住宅の場合は、あらかじめ建てられる家のプランをパターン化しており、規格がほぼ統一されています。

規格とプランをほぼ統一しているということは、使用する建材の種類、加工法がほぼ共通ということですので、個別に加工する必要がなく、工場で一気に建材を加工することができるのです。

これにより、加工にかかるコストを削減することができ、建築費用を抑えることが可能となります。

ローコスト住宅！そのメリット・デメリット

ローコスト住宅は相場より安価に家を建てることができますが、どのようなメリット・デメリットが考えられるのでしょうか?

ローコスト住宅のメリット

ローコスト住宅のメリットは、なんといっても相場より安価に家を建てることができる点です。

相場より安い住宅ということで、どうしても品質面での不安を感じてしまうかもしれません。

しかし、基本的にローコスト住宅では仕入れや営業上の工夫によって価格の引き下げを実現しているため、品質的に通常の住宅に比べて大幅に劣っていたり、問題があったりすることはないのです。

建材については、ローコスト住宅でも通常の住宅と同じものを利用していたり、建築基準法上問題のないものが用いられたりしていますので、ローコスト住宅だからと言って品質が悪いということはありません。

もちろん、目に見えない部分の設計、例えば電気配線や水回りの配管についても、通常の住宅と同水準で設計されていますので、将来的なトラブルが起こる可能性も低いと考えられるでしょう。

ローコスト住宅のデメリット

通常の住宅とほぼ同じ材料を使って建築しているローコスト住宅ですが、その一方でどのようなデメリットが考えられるのでしょうか?

ローコスト住宅は材料的な部分でのコストカットは行っていませんが、かわりにデザイン部分でのコストカットが行われています。

そのため、どうしてもデザイン面での自由度は低くなり、あらかじめ決められた範囲からプランを選ばなければなりません。

つまり、希望するプランが用意されていなかった場合などには、間取りなどで妥協をしなければならないのです。

例えば、子供2人にそれぞれ部屋を用意し、両親の寝室、キッチン、リビングが必要だとした場合、最低3LDKのプランで建てる必要があります。

もちろん、3LDKのプランはローコスト住宅でも見かけることの多いプランですが、もっと子供が多い場合や仕事用の部屋が欲しいなど、部屋を増やしたいという希望がある場合に丁度良いプランがないこともあるのです。

このような場合には、部屋数が足りないのを住人側で調整するか、家族より部屋数の多いプランに変更して部屋を余らせるかなどの方法で対処するしかありません。

また、収納位置であったり水回り設備の位置だったりと、設計段階での自由度が低いのがローコスト住宅のデメリットです。

ローコスト住宅を建てる時に注意すること

ローコスト住宅で新築する際には、どのような点に注意が必要なのでしょうか?

コストダウンは割り切って検討、でも無理な計画はしない

ローコスト住宅ではさまざまな部分にかかるコストをカットすることによって相場より安い建築費用を実現しています。

そのため、製品によっては建築後に不便さを感じてしまうこともあるのです。

例えば、建築費用を削減するために断熱材の量が少なく作られており、夏は暑く冬は寒い住宅になってしまうこともありますし、形状をシンプルにするために収納スペースの数が少ないといったことも考えられます。

収納スペースの数や位置については、設計図面を確認すれば十分把握することができますが、断熱材の量については図面からの確認が難しいため、実際にハウスメーカーに問い合わせる必要があるでしょう。

また、同様に壁の防音性についても事前の確認を行っておくことをおすすめします。

家族だけで暮らすとは言え、生活リズムの違いなどによって生活音が問題になることもあるなど、壁の防音性が低すぎると生活に影響を与えてしまうかもしれません。

間仕切り壁が石膏ボードだけで作られている場合など、使用する石膏ボードによってはほぼ音が筒抜けとなってしまうこともあるため、壁の防音性についても事前に確認が必要です。

建築後の保証体制についても確認しておく

新築住宅の場合、建築後に施工不良が発生した場合や、予期しない故障などが起こった場合には建築会社の規定に沿って対処が行われます。

通常の住宅商品の場合、大手メーカーなどでは約10年間の保証が用意されていることが多いのですが、保証による修繕費用を考慮して価格設定を行う必要があるため、ローコスト住宅では保証がやや薄い場合もあるのです。

平成21年10月1日より、住宅瑕疵担保履行法が施行され、構造耐力上主要な部分や雨水の侵入を防止する部分の瑕疵については、全ての住宅に対して10年間の瑕疵担保責任が義務付けされる様になりました。

しかし、その他の部分の保証については住宅会社により異なります。

例えば、保証期間が大手メーカーの通常製品に比べて短い約5年に設定されていたり、保証範囲が施工不良や初期不良といった、法律上対処しなければならない最低限の部分に制限されていたりすることもあります。

このような場合、通常の住宅商品なら無償で修繕が行えるにもかかわらず、ローコスト住宅では自分で費用を支払って修繕しなければならないという事態が起こるでしょう。

せっかくローコスト住宅を選んで費用を抑えられたと思っても、修繕費用が高額になると建築費用のメリットが大幅に失われてしまいます。

もちろん、ローコスト住宅を販売している業者の中でも、通常住宅と遜色ない保証体制を敷いている場合もあるので、建築後の対応が心配という方は、こういった保証体制にも力を入れている会社を選ぶと良いでしょう。

ローコスト住宅の耐震性や断熱性は？

ローコスト住宅は資材の大量購入によるスケールメリットや経費の削減によって建築価格の引き下げを行っていますが、構造部分もある程度簡素化することで費用を抑えています。

そのため、上の項目でもご紹介したように、断熱材が使用されていなかったり、量が少なく十分な量が設置されていなかったりといったこともあるのです。

また、耐震性についても、建築基準法における最低限の耐震性を設計上確保するに留まっていることが多いため、建築後に調査を行ってみると実際には耐震性が不足していたという事例もあります。

もちろん、大半の事例では耐震性の問題が見つかったということはないのですが、通常の住宅に比べ設計面で数値的にぎりぎりの部分まで資材の量を抑えている傾向が多いため、ある程度注意しておく必要があるでしょう。

もし、建築後に断熱性や耐震性の問題が見つかった場合、どちらも大がかりなリフォームを行わなければ改善することができません。

リフォーム費用を含めると通常の住宅商品を選んだ場合や、注文住宅を建てた場合と費用が変わらないといったことも考えられます。

そのため、設計上の耐震性や断熱性については、実際に施工を開始する前の、プランの打ち合わせや詳細設計を行う段階で十分に確認しておきましょう。

費用が追加でかかってしまいますが、不安な場合は外部の住宅コンサルタントに依頼し、図面や材料から十分な断熱性や耐震性が確保されているかを確認してもらうのもおすすめです。

ローコスト住宅は換気性能にも注意が必要

忘れられがちですが、快適な住宅を作るためには換気性能にも注意を払う必要があります。

住宅の状態を維持するためには、換気を行って室内の湿気を排出することが重要ですが、ローコスト住宅ではこの排気設備にシンプルな換気扇を用いることが多いのです。

このタイプの換気設備はローコストで換気性能が高く、ランニングコストも抑えられるのですが、室内の空気をそのまま排出する構造のため、冷暖房の効率が下がってしまいます。

多少コストは上がりますが、ローコスト住宅でも熱交換を行うことで冷暖房効率を下げずに換気を行うことができる換気設備に変更が可能な場合もあります。

換気設備の変更はコストがかかりますが、光熱費を抑えることができるため、ランニングコストを引き下げることができ、将来的な出費も抑えることができます。

可能なら建築段階で変更しておくと良いでしょう。