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2019年08月02日更新

平屋住宅の新築費用。予算を抑えるコツは?

平屋のメリット・デメリット

平屋 新築

平屋は、建物としての機能面や生活のくらしやすさなどの観点でどのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。

その点についてご紹介します。

メリット

平屋のメリットとしては、次のようなものがあります。

<構造的に安定しやすい>

地震の多い日本の場合には、2階建てよりも平屋住居の方が耐震面では安心です。

耐震面では、建物の重量が大きなポイントとなります。

建物の重量が重いと地震が起きた時の揺れが大きくなるからです。

平屋住宅は2階建てと比較すると重量が軽いので、地震により強い建物となります。

<階段部分のスペースの活用>

平屋は1階のみですので、階段を作る必要がなく、そのスペースを活用することができます。

その広さとしては5畳分ほどはありますので、そのスペースを家事室やクロ-ゼットなどに活用できます。

<バリアフリーの機能設計に>

高齢者になると平屋の方がバリアフリー設計には適しています。若い時にはあまり意識していなくても、老後の期間が長くなりますので安心な建物です。

新築時にバリアフリー設計にしておくことで、終の棲家としても安心して暮らせることになります。

<メンテナンスの面でも費用が安い>

住宅は、定期的にメンテナンスをする必要があります。

屋根や壁などの修理にも2階建ての場合には足場を組む必要がありますが、平屋ではその費用が不要です。

さらに毎日の掃除でも、平屋は2階に上がる必要もなく体への負担も少なくてすみます。

<家族のコミュニケーションが取りやすい>

平屋では、家族で顔をあわせる機会が多くなります。

同じフロアで暮らすことになりますので生活スペースが限られるからです。

そのために家族間のコミュニケーションを取りやすくなります。

デメリット

一方、平屋住宅のデメリットは、どのような内容でしょうか。

<工事の坪単価が高くなる>

建築費となる1坪あたりの費用の坪単価が平屋建てではどうしても高くなります。

それは、建物の基礎部分の面積の割合が2階建てなどと比較すると平屋の方が広くなるからです。

基礎の工事は、費用面でも高額となりますので坪単価が高くなってしまいます。

<日当りが悪くなる>

建設地にもよりますが、平屋建てでは高さが確保できませんし、建築面積が広くなると部分的に日当りが悪くなる所ができます。

間取りの問題もありますが、建物中心部の採光や通風に配慮するため、天窓や中庭などを設けることもおすすめします。

費用面では、その分高くなります。

<間取りによって広い建設地が必要>

間取りにもよりますが、部屋数が欲しい場合には平屋ではその分だけの広い敷地が必要となります。

土地代が高い都心部の場合には、土地の購入費用がかなり高額となります。

<プライベートの確保や防犯面に注意>

平屋でゆったりとしていますが、家族間のプライベートの時間を確保するのが難しい面があります。

また防犯面でも外部から侵入しやすいというリスクがありますので、二重ガラスや防犯フィルム、またライティングなどで対策をしてください。



平屋住宅の新築費用

平屋住宅を新築で建てた場合にはどの程度の費用がかかるのでしょうか。

平屋の価格

一般的な2階建てと平屋住宅で新築をする場合の費用はどの程度違うのでしょうか。

実際には、2階建てと平屋とで同じ条件の建築材や間取りになることはまずないのですが同じような条件にすると想定して提案します。

例えば平屋の場合に延べ床面積が30坪程度であった場合に建築費用が2,000万円だとすると2,000万円÷30坪で坪単価は67万円となります。

しかし2階建ての階段やそれに付随するスペース分の5畳分と2階にもトイレを設えた場合には2階のトイレの1畳分が平屋では不要なスペースとなります。

このスペースを合計すると6畳分となり67万円をかけると402万円分安くなるということになります。

2階建てとどちらが得?

2階建ての場合には、階段やそれに付随するスペース分がだいたい5畳分必要なので、延べ床面積は35坪になります。

2,000万円÷35坪で約57万円の坪単価となりますので2階建ての方が安くなります。

また、平屋の場合には建築費が増える部分である建物の基礎部分や屋根、平屋用としての資材などが、2階建てでは必要なかったり安くなったりする場合があります。

さらに現代の主流となっているのは、2階建てなのでハウスメーカーなどでも2階建ての建物用の資材は大量に発注しています。

そのため建築資材などの費用をより安くすることが可能です。

ただ平屋では、高額になる屋根や基礎の費用がありますが、2階建ての建物では必要でも平屋では必要のない設備や間取り、メンテナンスの面なども考慮し総合的に考えて費用を見積もってください。

平屋住宅の新築費用を抑えるコツ

平屋 新築
平屋住宅を新築する場合にどのような費用を抑えることができるでしょうか。

そのポイントについてご紹介します。

間取りはシンプルに

平屋の建物の場合には、直方体や立方体のような形態の全体にシンプルな間取りのものであると壁が少なくなり費用を抑えることができます。

それは、外壁材や屋根などの材料費や壁紙、ドアなどの建具でもシンプルな形態なので加工しやすいという面があります。

そのため間取りを複雑にするような部屋を廊下を作って細かく分けたり、中庭を作って囲んだりするような間取りの建物にするとどうしても費用が高くなってしまいます。

できるだけシンプルな間取りにして、部屋数を少なくしリビングなどを広く取ると費用面を抑えられます。

コストパフォーマンスを考えた住宅設備を選ぶ

コストパフォーマンスを考えた住宅設備という面では、消費エネルギーよりも作り出すエネルギーの方が多い住宅を考えてみましょう。

例えば太陽光発電などを設置し、さらに省エネ性能にも優れた建物というものです。

それには、補助金なども出ることがあります。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスというZEHを取り入れることでより快適な室内環境にしたり年間の消費エネルギー量をほぼゼロ以下にしたりするということが可能です。

また、提示されている条件を満たすと補助金なども受けることができます。

例えば2018年度であれば、補助される金額は70万円でした。

また蓄電システムを建物などに設置した場合には、最大で30万円が上乗せされるという利点があります。

さらにZEH+、ゼッチ・プラスという建物があります。

一般的なZEHよりもさらに条件としては厳しくなるのですが、この建物などの場合には補助額としては、115万円まで増えることがあります。

ZEH+においても蓄電システムを設置した時には、上乗せがあります。

ただ補助額や制度詳細が毎年変わりますので注意してください。

ちなみにZEHというのは、環境にやさしく住み心地のよい建物ということで、高断熱窓や高性能空調などを設置することで冬は暖かく夏は涼しい環境をもたらします。

補助金・減税措置を利用する

上述したゼロエネの住宅を新築すると、補助金だけでなく住宅ローンなどにおける減税措置も利用することができます。

例えば固定資産税では、建物の所有者にかかる税金ですが新築住宅に対する減税措置があります。

それは、新築住宅の場合にある面積の要件を満たしていると一定期間とはなりますが、建物の固定資産税額の2分の1が減額されるというものです。

減税期間としては、一般的には3年間となります。

認定長期優良住宅に関しては7年間まで適用されます。

また認定長期優良住宅では、登録免許税の税率としても0.15%が0.1%へ引き下げとなります。

さらに不動産における取得税の控除額が、1,200万円から1,300万円に増額されますので、住宅ローンの金額も抑えられます。

また認定低炭素住宅でも登録免許税の減税を受けることができます。

このようにより質の高い建物に関しては、減税措置が適用できる可能性が高くなりますので検討してみてください。

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