タイプで違う！二世帯住宅の暮らし方

二世帯住宅ってなに？

二世帯住宅とは、親夫婦とその子供夫婦が共同で住む住宅のことを指します。親子、孫の3世代にわたる家族が住むことも多く、三世代住宅と呼ばれることもあります。

同一棟の建物ではありますが世帯を別にしてあり、それぞれのライフスタイルを考慮した様々な間取りのパターンがあります。

たとえば、建物は一つですが、玄関から別々に分けたり階ごとに分離したりする住宅とするタイプ。他にも、居室以外の設備を全て共用するタイプの二世帯住宅もあります。

二世帯住宅を建てるメリットとしては、税金や公的融資の優遇措置があることが挙げられます。

通常、親の自宅を相続すると相続税が掛かりますが、相続人が元々同居していた親族の場合には相続税評価額を80%も減額できます。

また二世帯住宅への対応リフォームを行った場合、ローンの減税制度を利用できることも。

三世代同居について国が後押ししていることもあり、二世帯住宅は税金面で色々と有利になることが多いです。

二世帯住宅！3つのタイプ

二世帯住宅は、共用部分の使い方によって、大きく分けて3つのタイプに分類できます。

どのようなタイプがあるのか、それぞれの特徴をみていきましょう。

完全分離型

完全分離型は、構造上は一棟の建物になっているものの、それぞれの世帯のエリアが独立した住宅として機能します。

建築基準法上は、入居者の属性が問われないので「一戸建ての住宅」ではなく、「長屋」もしくは「共同住宅」として取り扱われます。

このため、二世帯の住宅の間に防火と遮音性能を有する界壁を土台から天井裏まで建ち上げる必要があります。

完全分離型は、棟割形式で分離しているものばかりでなく、1階と2階に分離しているタイプもあります。

この場合、玄関戸を1階に2カ所設ける内部階段式か外部階段で2階に上がって玄関戸を開ける外部階段式になります。

一部共用型

一部共用型は、世帯別に完結できるように機能を揃えるものの、共用できる部屋や設備については、1カ所にまとめるように工夫した二世帯住宅です。

どの部屋を共用にするかは、世帯の考え方によってまちまちですが、一般的に多いのが玄関を共用にしているケースです。

これには2つの理由があります。

ひとつは、二カ所玄関を設けても、内部で区画できていないために、最終的に両方の扉の戸締りを確認する必要があるなどの不合理さがあるからです。

もうひとつは、建築基準法上は、入居する住民の属性は問わないために、玄関が2カ所あれば、まったく無縁の家族が住んでいるという前提で審査を行います。

このため長屋や共同住宅として取り扱われ、事実上完全分離型の二世帯住宅と同等の仕様が求められることがあるからです。

この他には、浴室、キッチン、トイレ、洗面所、リビングなどが共用スペースとして想定できますが、どれを共用にするかは、それぞれの世帯の生活スタイルによってまちまちになります。

たとえばキッチンを分離させることで、それぞれの世帯に合った食生活を送れたり、リビングを分離させることで団欒を世帯単位で過ごせたりするようなライフスタイルが選択できます。

完全共用型

完全共用型とは、一般的な一戸建て住宅の中に二世帯が同居するタイプの二世帯住宅です。個室や寝室を除き、基本的に世帯毎の専用部分はありません。

一戸建て住宅とはいえ、入居する家族数が一世帯住宅よりは多くなりますから、それに伴い部屋数も増えます。

たとえば寝室は、少なくとも2部屋は必要になります。

書斎や子ども部屋などの個室や収納庫も家族の要望によって増やすことになります。

また使用の重複が予測されるトイレは、一世帯住宅が1 ～2カ所が標準なのに対して、二世帯住宅だと2～3カ所は必要になります。

さらにリビングやキッチンも一世帯住宅に比べて余裕のあるスペースを設ける必要があります。

タイプごとに違いがある･･･二世帯住宅の暮らし方

それでは二世帯住宅のそれぞれのタイプが異なると、暮らし方はどのように変わってくるのでしょうか。

完全分離型

完全分離型は、それぞれの世帯で機能が完結しているために、日常的に濃厚な付き合いをすることはありません。

ライフサイクルもそれぞれの世帯に合わせて自由に生活をすることができます。

一部には内部に扉を設けたり、テラスからの出入りを可能にしたりすることで、自由に行き来ができるようなプランにする人もいますが、これは本来の完全分離型とはいえません。

それぞれの世帯の独立性を尊重するのが完全分離型の本来の姿です。

一部共用型

一部共用型は、何を共用にするかで、暮らし方は大きく異なってきます。

リビングを共用にした場合、世帯ごとの過ごし方が異なるために、ストレスが溜まる原因になることもあります。

キッチンを共用にした場合は、世帯ごとの食事の嗜好や時間が合うのであれば大きな問題にはなりませんが、嗜好が大きく異なる場合は、キッチンの使い方についてトラブルになることがあります。

浴室も別世帯が一つの浴槽を使うことを嫌悪する人もいるため、入居する家族の意向を汲んで、共用か分離を選択した方がいい場合もあります。

共用にすることで、さまざまなストレスを抱えることが多いため、一部共用型にするのであれば、リビングや浴室の共用は極力避けた方が円満な生活が望めます。

完全共用型

完全共用型は、個室以外の部屋はすべて共用になるため、非常にストレスの溜まりやすい二世帯住宅だといえます。

このため寝室や個室はきちんと確保しておくことが重要です。

二世帯住宅のタイプごとのメリット、デメリット

それでは二世帯住宅のタイプごとにどのようなメリットとデメリットがあるのかみていきましょう。

完全分離型のメリット

完全分離型は、それぞれの世帯で住宅の機能が完結しているため、世帯間のプライバシーが守られるうえに、自分たちの生活パターンを維持することができます。

また電気、水道、ガスの使用量がそれぞれの世帯で管理できるので、料金の支払いでトラブルになることはありません。

完全に自分たちのペースが守られていながら、隣接しているために必要に応じて助け合うことができるという二世帯住宅ならではの特色を生かすことができるのは大きなメリットです。

将来一世帯分を使用することがなくなった場合でも、その箇所を賃貸住宅として貸し出すことも可能です。

一部賃貸という使い方ができるために、全面売却する際にも、他の二世帯住宅のタイプに比べて購入希望者の対象が広がります。

完全分離型のデメリット

完全分離型の場合、住宅として機能が完結したものを2カ所作ることになることから、他の二世帯住宅に比べて、工事費が高くなります。

工事費の相場は約4,000万円です。

一部共用型のメリット

一部共用型は、それぞれの世帯のライフスタイルに合わせて共用部を選択することができます。

このため、共用できる部屋や設備をひとつにまとめることができるので、完全分離型に比べて工事費を抑えることができます。

工事費の相場は3,600万円～3,800万円になります。

一部共用型のデメリット

各部屋に自由に行き来ができるために、基本的にプライバシーを確保することはできません。

また電気、水道、ガスの使用量を世帯間で分けることができないので、料金負担の問題でトラブルになることがあります。

また二世帯のライフスタイルに合わせた独特のプランになっているため、将来の売却の際には、買主がなかなか現れないことがあります。

完全共用型のメリット

完全共用型は、基本的にすべてが共用になるので、他の二世帯住宅に比べて、工事費を安価に抑えることができます。

一般的な一戸建て住宅と比べて、相対的に面積が大きくなるものの、坪単価があまり変わらないので、工事費の相場は約3,200万円です。

また家族が、それぞれ目の届く範囲にいるため、身体の不調や心配事についても早い段階で異変に気づくことができるため、大事に至るまでに問題を解決することができます。

将来一世帯になった際にも、大きく生活スタイルを変えることなく、そのまま住み続けることができます。

完全共用型のデメリット

完全共用型は、世帯間のプライバシーの保護という面ではまったく機能しません。

世帯間においては、生活のリズムが大きく異なるために、親世帯が朝型で子ども世帯が夜型だった場合、出入りのちょっとした騒音でも眠れないといった事態も発生します。

食事も親世帯と子ども世帯で好みがまったく違うと、別々の料理を作る必要があり、調理スペースの問題でもめることがあります。

その他、食事時間や風呂に入る順番、それぞれの家事の区割りなど、取り決めるべき事項が多数生じてくることから、早々に二世帯の分離を考える人も決して少なくありません。

家族間のストレスが溜まりやすい点が、完全同居型の大きなデメリットです。

また電気、水道、ガスの使用量を世帯間で分けることができないので、料金負担のことでトラブルになることがあります。

二世帯住宅の賃貸はあるの？

ここまで二世帯住宅について様々なパターンを紹介してきました。

二世帯住宅で暮らすことを検討していても、今すぐにはお金が工面できないという方もいらっしゃるかもしれません。そんな場合、二世帯住宅を賃貸で借りるという方法があることをご存知でしょうか。

二世帯住宅となると、普通の一軒家より更に広い建物となります。家賃については地域によって実に様々です。

ただ東京都内でも二世帯住宅の賃貸物件はあるので、賃貸で借りるという選択肢も頭に入れておくと良いでしょう。

また、賃貸マンションの隣部屋を借りて、擬似的な二世帯住宅として住むという方法もあります。

住み心地としては完全分離型の二世帯住宅と近い感覚で暮らすことができるのではないでしょうか。

すでに二世帯住宅を建てたという方も、自宅を賃貸併用にして貸し出すという手もあります。

二世帯住宅は特に各家庭でのライフスタイルが反映されやすい建物です。それぞれの家庭に合わせて柔軟に対応できる住宅を考えておくと良いでしょう。

二世帯住宅の間取り例をご紹介

二世帯住宅の間取りは完全分離型・完全共用型・一部共用型でそれぞれ異なります。どのような間取りになるのか、タイプごとにチェックしてみましょう。

まずは完全分離型です。こちらは玄関から世帯のエリアが分かれているので、もちろんリビングや水回りなど各設備が二つずつあります。

配管等の都合上、特に上下で世帯を分離しているタイプの二世帯住宅だと、1階と2階で同じような間取りになることも少なくないでしょう。

次に完全共用型ですが、こちらは逆に玄関・浴室・キッチンなど全て1箇所のみの設置となります。

ただしそれぞれの居室に関してはスペースを割くことができます。完全共用型の二世帯住宅の場合、どれだけプライベートな空間を確保するかがカギとなるでしょう。

一部共用型の間取りについては、住宅のどの部分を共用設備とするかで大きく変わってきます。

特に玄関と浴室は共有とする住宅も多いようです。浴室を共有としながらも洗面所を分けることで、建築コストを抑えながら快適な生活を実現することができます。

また玄関のみ共有とする二世帯住宅も少なくありません。

最近では世帯エリアを上下で分けるのではなく、隣あった棟をそれぞれの居住空間とするタイプの二世帯住宅もあります。　　

二世帯住宅を建てる際に補助金は受けられる？

二世帯住宅は一般的な戸建住宅と比べ、建築費用がより多く掛かる傾向があります。

ですが国や自治体の補助金を上手に活用することで、なるべくコストを抑えた上で二世帯住宅を完成させることも可能です。

どのような補助金を適用できるのか、二世帯住宅を建てる前によく確認しておきましょう。

まず住宅を購入する際に利用できる補助制度が「すまい給付金」です。

こちらは新築住宅・中古住宅どちらにも適用することができ、一定の基準さえ満たしていれば申請することができます。

収入が775万円以下であれば、最大50万円の給付金を受け取ることが可能です。

他には「地域型住宅グリーン事業」という制度もあります。中小工務店が建てた住宅が対象で、ある水準をクリアした住宅を建てることで補助金が交付される事業です。

こちらは耐久性や省エネルギー性に優れた木造住宅が対象となっています。

親子と孫の三世代で同居する場合は補助金が更に加算される仕組みです。これから二世帯住宅を建てようと考えている方にとっては特にうれしい制度と言えそうです。

ただし、国に認定されていない工務店で建てた二世帯住宅は対象外となる可能性があるため、事前に確認しておくと良いでしょう。

またリフォームの場合にも補助金が受け取ることができる長期優良住宅化リフォーム推進事業というのもあります。