バリアフリーの二世帯住宅を建てる！間取り案と補助金についても解説

バリアフリーの二世帯住宅を検討すべき理由とは

親が高齢になることで、一人暮らしでは心配だからと二世帯住宅の建築計画を立てるケースは少なくありません。

二世帯住宅とは同じ建物に親子で居住することで、現在は同居形態もいくつかあります。

まず、二世帯住宅の同居形態には「完全同居型」「部分共有型」「完全分離型」の3種類があります。

同居形態の内容は以下の通りです。

・完全同居型

完全同居型とは、玄関やキッチンなどの水回りを親世帯と共有するタイプの二世帯住宅のことです。

・部分共有型

部分共有型とは、玄関は共有しキッチンなどの水回りは親・子世帯それぞれ別となる二世帯住宅のことです。

・完全分離型

完全分離型は、玄関や廊下、水回りなどの全てが親・子世帯と別々となる二世帯住宅のことです。

上記の同居形態いずれも、将来的には親世帯が高齢となるため介護が必要になる可能性は高くなります。

二世帯住宅にするということは、将来親の介護をするということに繋がるため、介護をする際にお世話しやすい環境づくりが大切です。

そして、二世帯住宅を建てるのをきっかけに、将来を見据えた介護をしやすい間取りを設計する必要があるでしょう。

そこで大切なのが、二世帯住宅のバリアフリー化です。

二世帯住宅をバリアフリーにすることは、親も子も安心して快適に暮らせるための秘訣となるでしょう。

二世帯住宅に取り入れたい基本的なバリアフリー間取り案

では、二世帯住宅に取り入れたい基本的なバリアフリーや間取り案とはどのようなことがあるのでしょうか。

具体的な例を見ていきましょう。

二世帯住宅に取り入れたい基本的なバリアフリーとは？

親が高齢になると、足腰が弱くなり転倒しやすくなったり長距離を歩くのがつらくなるなど歩行が困難になる可能性があります。

そうした場合、多くのケースで車椅子が利用することになるため、二世帯住宅でも車椅子の利用を想定した間取り案を練る必要があります。

玄関アプローチのバリアフリー

まず、玄関アプローチには階段などの段差を作らずにスロープを設置します。

スロープがあれば、車椅子で容易に玄関に入ることができます。

また、足腰が弱く歩行が難しい場合でも、段差がないことでつまづきにくくなるでしょう。

廊下のバリアフリー

廊下には手すりを設置することで、手すりに掴まりながら歩行できるため転倒の可能性を軽減できます。

また、車椅子に乗った状態で方向転換できるように、廊下の幅を車椅子で回れる程度の十分な広さが必要となります。

ドアのバリアフリー

多くのドアは手前に押したり引いたりするタイプとなりますが、バリアフリー化するとドアは引き戸のタイプを使用します。

引き戸タイプのドアだと、力をあまりかけずに開閉できたり、通常のドアのように開閉時に体を動かす必要がないからです。

平屋と二階建ての1階に親世帯が住む間取り案

次に、平屋と二階建ての1階に親世帯が住む場合の間取り案をご紹介します。

例1　平屋左右分離型二世帯住宅の間取り案

まず、二世帯住宅が平屋で左右分離型の場合、玄関はそれぞれ別になり廊下やLDKなど全て段差が無いように設計することで、転倒防止や車椅子での往来に配慮します。

また、掃き出し窓にはウッドデッキを設置することで、リビングが広く見え布団や洗濯物が干しやすくなるなどの生活動線に配慮した間取りとなるでしょう。

例2　2階建ての1階に親世帯の居住スペースがある間取り案

2階建ての1階に親世帯の居住スペースがあることで、親世帯は普段から階段を使うことなく、平屋に住んでいるように生活範囲をコンパクトにすることが可能です。

また、廊下自体の距離を短くし生活動線を考えた間取りにすることで、移動距離を最短にすることができ、移動を楽になる間取りとなります。

2階建て二世帯住宅で検討したいバリアフリー間取り案

2階建ての二世帯住宅を建てる際、親が2階へ行き来する可能性も大いにあるでしょう。

そのため、親が住む1階のみをバリアフリー化すればいいわけではありません。

では、2階建て二世帯住宅で検討したいバリアフリーとはどのようなことがあるのでしょうか。

2階建て二世帯住宅に取り入れたいバリアフリー

2階建て二世帯住宅に取り入れたいバリアフリーは以下の通りです。

階段のバリアフリー

2階へ行くために階段を上ることは避けられません。高齢になって足腰が弱くなった場合、まず考えられるのが転倒や階段からの転落です。

それらを防ぐためには、階段に手すりを設置することが重要となります。

階段に手すりを設置する際、片側だけに取り付けるケースが多いのですが、階段を上り下りすることを考えると、両側に手すりを設置するのが最も有効だと言われています。

また、階段の足元は一般的にフローリングと同じ床材のケースが多いのですが、滑りやすいため高齢者には危険です。

バリアフリー化にするならば、階段に滑り止めを貼るなどして転倒を防止する対策をしましょう。

車椅子利用者や階段を上ることができない場合、階段に昇降機を設置することも有効です。

昇降機とは椅子のようなリフトに乗り、レールに沿って階段を上り下りする機械のことで、ホームエレベーターよりも安価で設置することができます。

階段以外のバリアフリー

階段以外のバリアフリーだと、ホームエレベーターの設置も検討対象となります。ホームエレベーターであれば、足の不自由な人や車椅子であっても簡単に2階へ上ることができます。

初期費用は手すりなどに比べると高額になりますが、荷物なども2階に運びやすくなるためバリアフリー化の設備として導入を検討しても良いのではないでしょうか。

2階建て二世帯住宅の間取り案

2階建て二世帯住宅の場合、一般的には1階に親世帯があるケースが多くなります。

しかし、1階の場合は陽当たりがあまり良くないことがあり、日中は2階のスペースに滞在するケースも少なくありません。

一方、2階で住んでいる子世帯は、日中働きに出ていたり学校などで在宅していないため、日中は親世帯が2階で滞在するということも可能です。

ただ、そこで気になるのが階段の上り下りです。

しかし、ホームエレベーターを設置することで上記の悩みも解消できる可能性があります。

もし、親世帯が施設に入ったり子世帯が転勤になったとしても、完全分離型の2階建て二世帯住宅であれば、エレベーターを完備した賃貸物件にすることもできるでしょう。

二世帯住宅のバリアフリーに補助金などの制度はあるのか

二世帯住宅を新築で建てる際に、条件を満たしていれば適用可能な補助金や税制の優遇があります。

国で行っている税制の優遇は、新築時の要件を満たすことで適用される可能性があります。

• すまい給付金
• 地域型住宅グリーン化補助金

上記の補助金制度はバリアフリーに特化した制度ではありませんが、二世帯住宅の新築時に要件を満たすことで適用される可能性があります。

また、二世帯住宅のバリアフリーに特化した補助金制度は、各自治体で行うところもあります。

全ての自治体でバリアフリーの補助金制度がある訳ではありません。

また、補助金制度があったとしても、各自治体ごとに要件が異なりますので、詳細は二世帯住宅を建てる予定の自治体に確認してみると良いでしょう。