3階建て住宅にエレベーターを設置するメリット＆注意点

3階建てにエレベーターを設置するメリット

１階から３階への上り下りが大変な3階建て住宅ですが、階段の代わりにエレベーターを設置すれば上下階の移動が楽になります。

住宅に設置するエレベーターはホームエレベーターとも呼ばれて、快適に暮らすためのお手伝いをしてくれます。

そこで、上下階の移動を含めたホームエレベーターのさまざまなメリットを紹介します。

上下階の移動がラク

ホームエレベーターを設置すれば上階と下階の間の移動が楽になります。

そのメリットをいかせば、住宅の間取りをより自由に設計することができるようになるでしょう。

リビングルームや台所など、家族がよく集うスペースを日当たりがよく風通しもいい階上に設計した場合でも、苦労なく移動することができます。

ホームエレベーターを使った上下階の移動を楽にすることで、家族が喜ぶ住宅になるでしょう。

重い荷物を運ぶのに便利

ホームエレベーターで上下階の移動がスムースになれば、重い荷物を上階に運び入れるときにも便利です。

地下の駐車場から2階にあるキッチンにもストレスなく荷物の運搬することができますし、一階にある寝室から布団を干すために3階または屋上のベランダに運ぶ時にもホームエレベーターが役立ちます。

一度に複数人が移動できる

移動するスピードが違う小さなお子さんや高齢者が同時に階段を使って上り下りをすると事故の心配がありますが、ホームエレベーターがあれば最大3人迄が一度に安心して移動できます。

もしも高齢者がいる場合、または老後も含めて考えれば、車いすと介助者が乗るスペースがあるエレベーターがおすすめです。

エレベーターを設置するデメリット

ホームエレベーターのデメリットは、エレベーターの設置にそれなりの広さが必要なことやホームエレベーターがあることで安全対策も考えなくてはならないことなどが挙げられるでしょう。

それではホームエレベーターの主なデメリットをより詳細に見ていきましょう。

設置スペースを考えた間取りが必要

ホームエレベーターの設置に必要なことは、下階から上階まで住宅を縦に貫いたスペースを確保しなくてはならないことです。

住宅の大きさにもよりますが、ホームエレベーターに必要なスペースは決して小さいとは言えず、そのため理想とする間取りが取れないことが考えられます。

またホームエレベーターの稼働音や扉の開け閉めのときの音が気になることもあり、ホームエレベーター側に寝室を置かないなど、ホームエレベーターを中心にした間取り設計も大切です。

ホームエレベーターを設置するからには、ホームエレベーターと間取りの関係を注意深く考えて住宅設計を行うようにしましょう。

設置費用・ランニングコストが高い

ホームエレベーターは設置費用だけでなくランニングコストがかかります。

エレベーター設置の初期費用は、エレベーター本体費用と設置のための工事費用からなり、初期費用の相場は300万円～500万円ほどと言われています。

加えて、ホームエレベーターを稼働させるためのランニングコストとして、エレベーターを稼働させるための電気代と定期的なメンテナンス費用があります。

エレベーターを稼働させる電気代は稼働頻度にもよりますが、月々1,000円弱ほどの電気代は予想されます。

また、ホームエレベーターを設置すると、所有者は建築基準法により定期点検を受ける義務を負います。
定期点検はほとんどの場合、エレベーターの製造メーカーとメンテナンス契約を結び、その一環として行われることが多いのですが、費用は定期点検を含んで年間4～7万円程度です。

そしてホームエレベーターにも耐久年数があり、定期的なメンテナンスをしていても半永久的に使えるわけではありません。

エレベーターの耐久年数は25年ほどなので、設置後25年を過ぎたら、新しいエレベーターにリフォームをするか、またはエレベーターの撤去を検討することになります。

そのリフォームや撤去にも費用はかかりますので、ホームエレベーターは最初の設置から始まって、決して安い買い物とは言えないでしょう。

停電時の対策が必要

エレベーターは停電や地震、水害などの災害時には使えませんので、非常時の対策が不可欠です。

閉じ込め事故を防ぐために停電時はバッテリーで稼働する機能や、故障したときには最寄りの階まで自動的に運転する自動運転機能のついたエレベーターだと安心です。

緊急時の対策として階段を設置しておくことも考えられますが、ホームエレベーターに加えて階段までつけるとなるとかなりのスペースが必要となります。

エレベーターを設置する際の注意点とは

エレベーター設置のための法手続きが必要

エレベーターを3階建て住宅に設置するためには、管轄の役所で法的な手続きを行うことが必要です。

新築住宅に限らず、既存住宅のリフォームとしてエレベーターを設置する場合にも同様の手続きが必要になります。

必要とされる法的手続きとは、エレベーターの設置前に役所に届け出る確認申請と完了検査の申請です。

確認申請の許可が下りたらエレベーター設置工事の着工ができます。

そして工事が終了したら、完了検査の申請を行います。

リフォームなら補強工事の可能性も

リフォームとしてエレベーターを設置するにあたって、既存住宅がエレベーターを設置できるほどの強度がないと判断された場合には、補強工事をしなくてはなりません。

エレベーターの設置には法的手続きだけでなく、補強工事も必要となるケースがありますので、早いうちから建築士と話し合いを進めましょう。

エレベーターを維持するための管理義務

ホームエレベーターは一度設置してしまえば放っておいていいというものではなく、エレベーターの所有者または管理者には定期的なメンテナンスなどの維持管理が義務付けられています。

建築基準法などの法律によって定められているのですが、維持管理に大切なことは、エレベーターを設置している住宅そのものが常にエレベーターを維持できるだけの安全性が保たれているかを確認することです。

またメンテナンスとしてエレベーターの定期点検を行います。

定期点検は一般的にメンテナンス契約を結んだ製造メーカーが行います。

エレベーターの維持管理はエレベーター所有者の義務ですので、怠ることなくエレベーター管理に努めましょう。