キーワードから探す


  1. ハピすむ:建て替え
  2.  > 
  3. 二世帯住宅
  4.  > 
  5. 【二世帯住宅の建て替え費用】二世帯住宅のタイプ別に費用を解説!

2020年01月24日更新

【二世帯住宅の建て替え費用】二世帯住宅のタイプ別に費用を解説!

  • 【監修者】タクトホームコンサルティングサービス
  • この記事の監修者
    タクトホームコンサルティングサービス
    亀田融

二世帯住宅の建て替え費用は何に影響されるのか

二 世帯 住宅 建て替え 費用

ひとくちに二世帯住宅と言っても、同居形態により次の3つのタイプに分けられます。

1つ目は完全同居型と呼ばれるもので、こちらは二世帯が居住空間を完全に共有するタイプの住宅です。

トイレや風呂、キッチンなどの設備も共有するため、二世帯住宅を建てる際のコストを安く抑えることができるのが特徴です。

2つ目は部分共有型と呼ばれるもので、居住空間のうちの一部だけを二世帯で共有するタイプの住宅です。

たとえば、基本的にはそれぞれの世帯の居住スペースは分離されており、リビングなどの一部の居室のみを共有するといった特徴があります。

3つ目は完全分離型と呼ばれるもので、居住スペースはもちろんのこと、玄関までが完全に分離されているタイプの住宅です。

完全分離型は二世帯が1つの家に同居しているというよりも、集合住宅の隣人といったようなイメージが近いかもしれません。

3つのタイプそれぞれにメリットやデメリットが存在しますが、建築費用については最もコストが高いのが完全分離型、逆に最もコストが低いのが完全同居型です。

二世帯で共有する居室や設備機器が多ければ多いほど費用が安くなるため、二世帯住宅の費用は規模やデザインだけでなく二世帯住宅のタイプによっても影響されます。

完全同居型二世帯住宅の間取りの特徴と費用相場

完全同居型の二世帯住宅は、二世帯の家族が完全に居住スペースや設備機器を共有します。

完全同居型では寝室以外のほぼ全ての居室や設備を共有するため、風呂やトイレは住宅内に1つだけしかないケースが多いようです。

ほぼ全ての居室や設備を共有するということで、建築費用を安く抑えることができるといった点が最大のメリットです。

また、完全同居型では世帯同士の距離が近いため、何かあった際のサポートが容易になります。

子世帯にとっては気軽に家事や育児に協力してもらうことができ、親世帯にとっては介護などのサポートを受けやすくなるでしょう。

一方、完全同居型は常に家の中にもうひと世帯の人がいる状況になるため、それぞれのプライバシーをどのようにして確保するかが課題となります。

特段仲が悪くない場合であっても一緒に暮らすことによってストレスが溜まり、関係性がこじれてしまう恐れも否定できません。

完全同居型の二世帯住宅の建築費用相場としては約3,000万円~3,500万円が目安となります。

完全同居型は二世帯住宅のタイプの中でも最も安く建てることができるため、どうしても費用を抑えたい場合はお勧めと言えます。



部分共有型二世帯住宅の間取りの特徴と費用相場

部分共有型の二世帯住宅は、二つの家族がそれぞれの居住スペースを確保しつつ、キッチンやリビングなどを世帯間で共有するタイプの住宅です。

部分共有型の二世帯住宅で2階建ての場合は、1階部分と2階部分で居住スペースを分けることができます。

また、平屋住宅の場合は家の中心にリビングなどの共有スペースを設け、その部分を境に世帯ごとに居住空間を分けることが一般的なようです。

部分共有型は適度な交流を持ちつつお互いのプライバシーを守ることができるといったメリットがあります。

また、部分的ではありますが居室や設備を共有するため、家を建てる際の費用を抑えることができます。

一方で部分共有型にはデメリットも存在します。

共有部分の掃除の頻度や設置する家具の好みなど、お互いの価値観が異なれば不満の原因となることがあります。

共有部分については完全に自由に利用できるわけではないため、相手方に遠慮して窮屈な思いをすることもあるかもしれません。

部分共有型の二世帯住宅の建築費用相場としては、約3,500万円~4,000万円が目安となります。

部分共有型では住人の希望により共有する設備を自由に決めることができます。

共有設備が多ければそれだけ建築費を安く抑えることができるため、予算に応じて間取りや設備を検討しましょう。

完全分離型二世帯住宅の間取りの特徴と費用相場

完全分離型の二世帯住宅は、二つの家族の居住スペースが完全に分離されているタイプの住宅です。

キッチンやトイレといった生活に必要な全ての設備はもちろんのこと、玄関まで世帯別に設けられています。

そのため、外出や帰宅、来客の際に相手方の家族に気兼ねする必要なくお互いのプラバシーを確保できるといったメリットがあります。

二世帯住宅とは言っても完全分離型の場合は集合住宅の隣室で暮らしているようなものなので、過度な干渉を避けて適度な距離感で付き合いを続けることができるでしょう。

デメリットとしては、それぞれの世帯毎に居室や設備を設ける必要があるため建築費用が高くなってしまう点が挙げられます。

また、限られた敷地内で二世帯が生活するためのスペースを確保する必要があるため、住宅を建てる敷地もそれなりの広さが求められます。

完全分離型の二世帯住宅の建築費用相場としては約4,000万円以上が目安となります。

建築時の費用は3タイプの中で最も高額となりますが、二世帯が長く良好な関係を保つのに適したタイプとも言えるでしょう。

二世帯住宅の費用は建設後にかかる費用も考慮するべき?

二 世帯 住宅 建て替え 費用

二世帯住宅を建てる場合は建築時の費用だけでなく、建築後に発生する費用についても考慮することが大切です。

入居後に発生する費用はいくつか考えられますが、その中の一つに光熱費があります。

完全分離型でそれぞれの世帯ごとにメーターを設置する場合は問題ありませんが、完全同居型や一部同居型の場合は注意が必要です。

家族の人数が多い場合や家で過ごす時間が長い場合はその分光熱費も嵩みます。
それぞれの世帯がどのように光熱費を負担するかについては入居前に良く話し合っておきましょう。

他に発生する費用としては不動産取得税があります。

不動産取得税は住宅の取得時に1度だけ課税される税金ですが、一世帯住宅と二世帯住宅とでは受けられる控除の額が異なります。

要件を満たす二世帯住宅の場合は控除を二世帯分受けることができるため、節税に繋がります。

さらに、住宅を所有すると毎年固定資産税が課税されます。

要件を満たす二世帯住宅とすることによって、家屋だけでなく土地に課税される固定資産税についても二世帯分の控除を受けることができます。

二世帯住宅は建築時の費用が一世帯住宅よりも高くても、二世帯住宅とすることによって税制優遇を受けてお得になることがあります。

住宅を建てる際には建築時の費用だけでなく入居後に発生する費用についても考慮しましょう。

建て替え・注文住宅に対応する優良な建設会社を見つけるには?

こここまで説明してきた建て替えは、あくまで一例となっています。

正確な建て替え金額を知るためには、建て替え前に「見積もり査定」を受ける必要があります。

そのとき大事なのが、複数社に査定依頼して必ず「比較検討」をするということ!

「調べてみたもののどの会社が本当に信頼できるか分からない…」

「複数社に何回も同じ説明をするのが面倒くさい...。」

そんな方は、簡単に無料で一括査定が可能なサービスがありますので、ぜひご利用ください。

無料の一括査定はこちら>>

一生のうちに建て替えをする機会はそこまで多いものではありません。

後悔しない、失敗しない建て替えをするためにも、建設会社選びは慎重に行いましょう!

一括見積もりを依頼する