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2021年03月09日更新

二世帯住宅を建てる!その前に知っておきたいこと

  • 【監修者】タクトホームコンサルティングサービス
  • この記事の監修者
    タクトホームコンサルティングサービス
    亀田融

二世帯住宅を建てる前に!知っておきたいメリット・デメリット

二 世帯 住宅 建てる

二世帯住宅とは多くの場合、世代の違う2つの世帯が1つ屋根の下で暮らす住宅のことです。

世代の違う世帯では、暮らし方や考え方が違うため、二世帯住宅で暮らすのは大変だと思われていませんか。

ところが実際は、二世帯住宅にはたくさんのメリットがあるのです。

そこで二世帯住宅のメリットとデメリットを紹介します。

二世帯住宅のメリット

家族で助け合うことができる

いつも誰かが家にいる、そばにいてもらえると思うことで、精神的な安心感が得られます。

親子の触れ合いが増えるので、子供にとっての情操教育にも良いでしょう。

防犯という意味でも二世帯住宅は安心です。幼い子供だけでお留守番はさせられませんが、親世帯の協力があれば安心して留守番を頼めます。

体調が悪い時のサポートに子育てや家事の手伝い

子世帯にとって、いざという時に頼れる親世帯がすぐそばにいてもらえると大きな支えになります。

共働きで忙しい場合でも、幼稚園や保育園などからの突然の呼び出しにも義父母が対応してもらえれば助かります。

また体調が悪いときは、お互いをサポートすることもできるでしょう。

金銭的負担を分け合える

2戸の住宅を建てるよりも、1戸の二世帯住宅を建てた方が、建築費用は削減できます。

相続時には、土地の評価額を抑えることができるので、相続税を節税することにもつながります。

また、普段から食生活を共にすれば生活費や光熱費も節約できるでしょう。

二世帯住宅のデメリット

プライバシーの確保や親子間の確執に不安

同じ空間、同じ時間を共有する楽しさがある一方で、それぞれが自分たちだけの空間にいたいと思うときもあるものです。

しかし二世帯住宅ゆえにうまく距離が取れず、お互いのプライバシーを干渉してしまうこともあり得るでしょう。

また社会感覚の違いや価値観、ライフスタイルでのギャップがそれぞれの反感を生み、親子間での確執につながることもあります。

生活のリズムが違いストレスに

働き盛りで子育てに忙しい子世帯と、年金暮らしの親世帯では日常生活の時間帯が違います。

それぞれの都合に合わせて生活のリズムを合わせようとすると、ストレスになるでしょう。

計画の段階からデメリットを減らす工夫が大切

メリットとデメリットともに併せもつ二世帯住宅では、それぞれの世帯が気持ち良く暮らすため、二世帯住宅の計画段階から気をつけておくことがあります。

お互いを干渉しすぎないようにするため、住宅内部にそれぞれが独立したスペースを設け、二世帯間の距離を取れる間取りにすることです。

また、二世帯住宅の建設を依頼するときには、二世帯住宅建築の実績のあるハウスメーカーを選びます。十分な知識や経験のあるスタッフとの話も参考になるでしょう。

二世帯住宅を建てる際の注意点は?

二世帯住宅で気になるデメリットを減らす工夫をするためには、どのような点に注意して建てれば良いのでしょうか。

お互いのライフスタイルを考えた設計に

二世帯住宅で一緒に生活することになっても、親世帯と子世帯はそれぞれ別物です。

いざ二世帯住宅で生活しても、1日の生活サイクルや食事の好み、価値観などの違いによってトラブルになったり、ストレスを抱えたりするようであれば、二世帯住宅にした意味がなくなります。

二世帯住宅でうまく生活していくコツは、お互いのプライバシーを確保できるスペースを作ることです。そのためには、親世帯と子世帯のライフスタイルを考えて二世帯住宅を設計する必要があります。

共有するスペースをどこまで作るか、プライベート空間はどう分けるかなど、しっかり話し合うことが大切です。

事前に費用負担を決めておく

二世帯住宅を建てると決めたら、工事費用のほか、入居後の光熱費や修繕費などの費用負担についてもしっかりと決めておくと良いでしょう。

曖昧にしたことで、いくら親子間と言えども、トラブルになる可能性がでてくるからです。将来のことも考えて、事前に話し合うことをおすすめします。

また、二世帯住宅の建築と同時に土地も購入する場合は、土地代の費用負担のほか、土地の登記についても決めておく必要があります。相続のことも踏まえて、お互いに納得のいくように話し合いをしておきましょう。

二世帯住宅の種類は3タイプ!

二世帯住宅の設計は、大きく分けて「完全同居型」「一部共有型」「完全分離型」の3つのタイプがあります。

それぞれの特徴とメリット・デメリット、さらにデメリットを解消するための設計ポイントを紹介します。

「完全同居型」で賑やかな暮らしを実現

完全同居型の二世帯住宅では、寝室などのプライベートルーム以外、一緒に過ごすことが多くなるため賑やかに暮らせます。

家族の温かみを常に感じられることができるでしょう。

完全同居型のメリットとデメリット

完全同居型の住宅のメリットは、狭い敷地であっても間取りが取りやすく、それぞれの個室を設けるなどのプライベート空間を確保しやすいことです。

また建設費用は、ほかのタイプの二世帯住宅より安いという点でもメリットと言えるでしょう。

しかし一方で、それぞれの生活サイクルが違うためストレスを感じることがあり、仲が良かった親子でも関係が悪化してしまったというケースもあるようです。

デメリットを解消するためのポイント

生活のリズムが違う二世帯が完全同居型で暮らすための工夫として、相手に気遣わず過ごせる場所として、サブリビングを設けると良いでしょう。

また、ミニキッチンやシャワールームもあると、時間帯によって利用を控えるといったストレスから解放されます。

「一部共有型」はライフスタイルが違う家族におすすめ

一部共有型の二世帯住宅とは、玄関やキッチン、バスルームなどの水回りは共有するものの、それぞれの生活空間は1階と2階に分けて独立させるように設計された住宅のことです。

お互いのシェア空間を持ちながら、それぞれのプライベートはしっかりと守る一部共有型は人気のある二世帯住宅と言えます。

一部共有型のメリットとデメリット

一部共有型のメリットは、リビングルームなどの共有スペースがあるため、二世帯が常に交流しながらも、それぞれのライフスタイルを尊重できることです。

また、経費のかかりやすい水回りをシェアすることで、コストダウンも図れます。

ただし、1階と2階で生活空間を分けるため、足音などの防音対策が必要になることも。

デメリットを解消するためのポイント

防音対策として、遮音性の高い床材を使用することで足音や物音を防ぐことができるでしょう。

また水回りも2階の排水音が1階に響かないようなプランニングも大切です。

「完全分離型」なら各世帯が独立して暮らせる

完全分離型住宅は、同じ敷地内に家が2棟あるような設計の住宅のことです。

玄関は2つあり、それぞれの玄関を入るとリビングから水回り、個室などがあるため、完全に独立して暮せます。

完全分離型のメリットとデメリット

完全分離型住宅のメリットは、2世帯が独立した生活をしながら、会いたい時には連絡がすぐに取り合えることです。

お互いに気遣うことなく、キッチンやバスルームを使うことができますし、将来1棟分を賃貸として貸し出すこともできます。

しかし、完全分離型住宅は2棟の家を建てるのと変わりませんから、ほかのタイプの二世帯住宅と比べると建築費用は高額です。

防音対策は忘れずに

一部共有型と同じく、防音対策は必要でしょう。将来賃貸として貸すことを視野に入れている場合は、特におすすめするポイントです。



二世帯住宅を建てる際に参考にしたい間取りは?

二世帯住宅を建てる際、どのような間取りにするのが良いでしょうか。ここで、ケース別におすすめの間取りをご紹介します。

親世帯、子世帯は別の世帯としっかり分けたいのであれば、玄関を別にすることをおすすめします。

完全分離型であればそのまま分けられますが、一部供用型でも、玄関2つ設けることで建物の中での動線を世帯ごとに分けることが可能です。

また、お客様を招く時にもお互いに気を遣う必要がなくなります。玄関を分けることで、親世帯、子世帯それぞれのプライバシーを確保することができるでしょう。

プライバシーを確保しつつも、互いの暮らしぶりを知りたいというのであれば、リビング・ダイニングは別々にして、玄関や浴室などを共有すると良いでしょう。

プライベート空間を保ちながら、共有スペースで顔を合わせることができるため、程よい距離感で生活することが可能です。

建築費用を抑えたいと考えているなら、キッチンや浴室などの水回りを共有してみてください。

コストがかかるキッチンや浴室の設備が1軒分の値段で済みますし、水道の配管もまとめることができるので、大幅なコストカットが可能となります。

キッチンが1つだと困るというのであれば、いずれかの世帯のスペースにミニキッチンの設置も検討してみると良いでしょう。

二世帯住宅を建てるための費用は?相場はどれくらい?

タイプ別二世帯住宅の相場価格

完全同居型、一部共有型、完全分離型それぞれの相場価格に加えて、住宅建築費用以外で必要となる経費についても見ていきましょう。

完全同居型の相場価格は約2,500万円

完全同居型の二世帯住宅は、一世帯向けに建てられる住宅の建設費用とあまり変わりがありません。

そのため平均相場価格は、約2,000~3,000万円になります。

一部共有型の相場価格は約3,500万円

各世帯の独立スペースを確保するため完全同居型に比べると建設費用が高くなるものの、設備費用がかかりやすい水回りを共有できるため、一部共有型の相場価格は完全分離型よりも安くなります。

その平均相場価格は、約3,000~3,800万円です。

完全分離型の相場価格は約4,000万円

1戸の住宅に2棟分を建設することになる完全分離型住宅の建設費用は、ほかのタイプの二世帯住宅よりも高くなります。

その平均相場価格は、約3,800~4,500万円です。

建設費用以外の費用

住宅を建てるためには、住宅費用のほかにも様々な費用が必要です。

住宅を建てるための土地を購入する費用に加えて、土地と住宅を法務局に届け出する登記の費用が数十万円かかります。自分で登記をしない場合には、通常司法書士に依頼しますが、そのための報酬が必要になります。

また、住宅ローンを組む場合には数万円の手数料がかかります。

どんな会社に依頼する?満足できる二世帯住宅を建てるために

二 世帯 住宅 建てる

ハウスメーカーの選び方で家づくりが決まる

ハウスメーカーと一概に言っても、それぞれ得意とすることが違います。

デザインの提案の仕方、建築工法など、各社に特徴がありますので、どのハウスメーカーに住宅建設を依頼するかで家づくりのほとんどが決まってしまうと言っても過言ではありません。

業者選びは「経験」と「実績」で

特に二世帯住宅の建設は、それぞれの家庭の事情に合わせた間取りや工夫が必要となるため、二世帯住宅建設を得意としている業者を選ぶことが大切です。

各業者の経験と実績を比較して、特に二世帯住宅の建設に実績のある業者を選びましょう。

各ハウスメーカーの特徴

二世帯住宅の建設を依頼できるハウスメーカーは、大手の住宅メーカー、工務店やローコスト住宅メーカー、そして建築士事務所の3つです。

その中でご自身が希望される二世帯住宅に最適な業者はどれなのか、それぞれの特徴を見ていきましょう。

大手住宅メーカーは安心感がある

大手住宅メーカーは全国的に事業を展開しているため倒産のリスクが少なく、安心感があります。

最新の技術や品質の良い商品を安定して提供できる点や、豊富な住宅建設の経験から工期も比較的短いといったメリットがあります。

ただし、大手住宅メーカーは注文住宅であっても標準仕様を設けていて、その範囲以外の注文に対してはオプションとして加算されるので、総じて建設費用が高くなるようです。

工務店やローコスト住宅メーカーなら建築費用が安価

工務店やローコスト住宅メーカーなら、大手住宅メーカーよりも2割~3割ほど建設費用が安く済むでしょう。

その一方で、工務店ならばプランニングの提案力が弱く、工期が長めになりやすいようです。

ローコスト住宅メーカーの場合には規格住宅のため、自由に家を設計することは難しく、注文を受け付けてもオプションとして上乗せされるので、結果的に予算オーバーしてしまうといったデメリットがあります。

建築士事務所なら設計に自由がきく

建築士事務所のメリットは設計の自由度の高さです。

ご自身に理想の家の明確なイメージがあり、大手住宅メーカーやローコスト住宅メーカーでは受け入れにくいようなデザインであってもプランニングに入れてもらえるでしょう。

建築士事務所に住宅建設を依頼する場合、建築士事務所は設計と施工の監理を行うことになり、「設計監理料」が必要になります。

大手住宅メーカーでは標準仕様などを設けて設計料は安く済むのに対して、建築士事務所の場合に支払われる設計監理料は高額です。

加えて工務店に支払われる建築費用がかかりますので、住宅建築の総額は一般的に高額になります。

建て替え・注文住宅に対応する優良な建設会社を見つけるには?

ここまで説明してきた建て替えは、あくまで一例となっています。

注文住宅の設計プランや費用は、施工店によって大きく異なることがあります。

そのときに大事なのが、複数社に見積もりを依頼し、「比較検討」をするということ!

実際に注文住宅を建てるには時間がかかるので、この記事で大体の予想がついた方は早めに次のステップへ進みましょう!

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一生のうちに注文住宅を建てる機会はそこまで多いものではありません。

後悔しない、失敗しない建て替えをするためにも、建設会社選びは慎重に行いましょう!

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