二世帯住宅はいくらかかる?3タイプに分けて解説します

二世帯住宅建設にいくらかかるか調べる前に必要な知識とは

二世帯住宅を建てようと検討するとき、建築費用がどの程度になるか気になるものです。

建築費用がいくらかかるかを知るためには、家の価格に関する「坪単価」「建ぺい率と延べ床面積」「3つの二世帯住宅のタイプ」について知っておく必要があります。

詳細は後述しますが、それぞれについて簡単に説明します。

まず坪単価とは、建物の本体価格を延床面積で除して求めたものです。

つまり、住宅1坪あたりの単価ということになります。

次に建ぺい率と延べ床面積ですが、これは敷地に対してどの程度の広さの建物を建てることができるかといった指標となります。

最後に3つの二世帯住宅のタイプについてですが、二世帯住宅はその居住形態によって「完全同居型」「部分共有型」「完全分離型」の3つに分類されます。

タイプによって二世帯の暮らし方や部屋の間取りや設備の有無、建築費用などが異なるため、自分に適切なタイプを選ぶことが大切です。

完全同居型二世帯住宅の建設費用はいくらかかるのか?

完全同居型の二世帯住宅とは、二世帯の家族が居住スペースや住宅設備を共有して同居するタイプの二世帯住宅です。

完全同居型は一世帯住宅とほぼ同一の仕様となり、二世帯住宅の中で最も建築コストを安く抑えることができるタイプです。

建築コストを抑える以外のメリットとしては、同居する家族が増えて賑やかに暮らすことができるようになるという点が挙げられます。

ただし、これはデメリットにもなり得ます。

同じスペースで二世帯の家族が同居するため、それぞれのプライバシーを確保することが困難となる場合があります。

同居前は仲が良い家族同士であっても、お互いの生活の距離が近くなることによって些細なことでもストレスを感じてしまうこともあるかもしれません。

完全同居型に入居する前に入居後の生活について詳細にシミュレーションし、必要に応じて予めルール等を定めておくと良いでしょう。

完全同居型の二世帯住宅に4～5人で居住する場合は30坪～40坪の床面積が必要であると言われています。

平均的な相場である坪単価50万円とした場合、完全同居型の二世帯住宅の新築費用は約1,500万円〜2,000万円が相場のようです。

部分共有型二世帯住宅の建設費用はいくらかかるのか?

部分共有型の二世帯住宅とは、基本的にはそれぞれの世帯の居住スペースを別々に確保し、リビングや玄関、水周りなどの居室や設備の一部を共有するタイプの二世帯住宅です。

メリットとしては、居室や設備の一部を共有するため新築時のコストを安く抑えることができるという点が挙げられます。

共有する設備が多ければ多いほど費用を抑えることができ、逆に世帯毎の専用設備を設けようとすると費用が高くなります。

他にも、部分共有型は完全分離型よりも費用を抑えつつ、完全同居型よりもプライバシーを確保しやすいという点もメリットといえます。

一方、部分共有型のデメリットは共有設備や居室の使い方について、世帯間で価値観や考え方が異なるとストレスの原因となってしまう可能性があるという点が挙げられます。

お互いの生活の時間帯が異なればトイレや風呂の水音が気になることもあるでしょうし、気疲れしてしまうこともあるかもしれません。

部分共有型の費用相場は、どの程度の設備や居室を共有するかによっても異なります。

一般的な部分共有型の二世帯住宅であれば、費用相場は完全同居型の場合とさほど変わらないと言われています。

したがって新築費用の相場は完全同居型と同じく、30～40坪の場合で約1,500万円〜2,000万円となります。

完全分離型二世帯住宅の建設費用はいくらかかるのか?

完全分離型の二世帯住宅とは、玄関を始めとした全ての設備や居室が世帯毎に別々に設けられたタイプの二世帯住宅です。

1棟の住宅とは言っても世帯毎の居住スペースが完全に分離されているため、集合住宅の隣人といったような関係性となります。

完全分離型のメリットはお互いの世帯のプライバシーを確保しやすいという点が挙げられます。

また、2世帯がすぐ隣に居住しているため、介護や家事、子育てなどの面で互いにサポートし合いやすいというメリットもあります。

二世帯住宅の中でも特に満足度の高いタイプがこの完全分離型であるともいわれています。

完全分離型のデメリットとしては、建築時のコストが3タイプの中で最も高額となってしまうという点があります。

玄関だけでなく居住スペースや水周りなどの設備も全て2世帯分必要となるため、一般的な一世帯住宅の約1.5倍～1.8倍の費用となってしまうようです。

30坪～40坪の完全分離型の二世帯住宅を建てる際の費用相場は約2,200万円〜約3,600万円であるといわれています。

ただ将来的に家族関係の2世帯が必要でなくなった時、立地によっては借家として家賃収入を得る可能性のメリットは考えられます。

二世帯住宅の建設費用がいくらかかるか分かったうえで検討すべきこととは

二世帯住宅の建設費用がいくら必要であるかがわかったら、次は建築に向けてより具体的な内容について検討していきます。

たとえば、控除額を含めた支払額の検討をしてみましょう。

二世帯住宅を建てる際に住宅ローンを利用する場合、ローンの内容によっては翌年からの所得税が控除されることがあります。

本来支払う予定であったはずの税金が控除されるため、予算に余裕が生まれてより希望に沿った住宅を建築できるようになるかもしれません。

希望通りの住宅を建てようとすると予算をオーバーしてしまうこともあるでしょう。

そのような時には減額調整を行い、限られた予算内でいかに希望を反映させることができるかも重要なポイントとなります。

選んだタイプの二世帯住宅が実際に入居する家族の生活に合っているかどうかも事前にシミュレーションしておきましょう。

無事に家が建ち、入居した後に思っていた生活と違うと後悔しても、手遅れとなってしまうことがあります。

二世帯住宅を建てること、また二世帯住宅で他の家族と同居することについて、精神的、経済的に無理がないかどうかについては事前によく検討しましょう。