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2021年06月11日更新

『省エネ住宅』で快適な暮らしを!

最近よく耳にする「省エネ住宅」とはどのような住宅のことをいうのでしょうか。この記事では省エネ住宅の基準やメリット・デメリット、また省エネ住宅にすることによって受けられる優遇措置などについて解説します。

  • 【監修者】弘中純一
  • この記事の監修者
    一級建築士事務所アルド住宅研究所
    弘中純一

そもそも「省エネ住宅」とは?

今エネルギー問題は世界中で深刻化しています。日本はエネルギー資源に乏しく大部分を輸入に頼っているため、特に省エネルギーの必要性が高まっています。

最近では「省エネ住宅」という言葉を耳にすることも多くなりました。しかし、省エネ住宅とは一体どのような建物のことを指すのでしょうか。

エネルギーの消費量の少ない家が「省エネ住宅」

省エネ住宅とは、エネルギーの消費量が少ない家のことです。

省エネというと、“電気代が安い”や“ガス代が安い”などといったイメージを持たれる方も多いと思いますが、実際に省エネ住宅は、冷暖房・給湯・家電製品などの消費エネルギーを少なくし、電気代やガス代を抑えることが可能です。

では、なぜ省エネ住宅だと電気代やガス代が安くなるのでしょう。

省エネ住宅の場合、壁や天井、屋根、床などには高性能の断熱材を入れ、サッシやドアには気密性の高い製品を導入し、時には熱効率が高い給湯システムも導入されます。

このため、熱を逃がさない断熱性と熱を侵入させない日射遮蔽性の効果に優れており、結果的に冷暖房などの使用を減らすことができるのです。

冬は室内の温かい空気が逃げにくく、夏は室外からの熱が室内に侵入しにくいため、少ない暖冷房エネルギーで快適に過ごすことができるようになります。

冷暖房に使用するエネルギーは、年間の国内エネルギー消費の約30%を占めているといわれています。省エネ住宅は、この冷暖房のエネルギー消費を抑え、光熱費を節約できるだけではなく、環境問題の改善にも貢献する住宅なのです。

2015年12月に採択されたパリ協定では、日本は2030年までに温室効果ガスの排出量を26%削減するという目標が掲げられました。

このような背景からも省エネ住宅への注目はさらに高まり、国も省エネ住宅の普及に力を入れているのです。

「省エネ住宅」の基準とは?

ここまで省エネ住宅はエネルギーの消費量が少ない家であるということをご紹介してきましたが、どのような基準を満たせば省エネ住宅といえるのでしょうか?

最新の建築物省エネ法における住宅の省エネ性能の評価方法には、国が具体的に定めた「外皮性能基準」と「一次エネルギー消費量基準」の2つの基準を用います。

「外皮性能基準」とは、窓や外壁、天井や開口部など、住宅の「外皮」と呼ばれる部分に関する断熱性能の基準です。

一方「一次エネルギー消費量基準」は、暖房・冷房・換気・照明・給湯その他設備のエネルギー消費量と、太陽光発電等による発電量をエネルギー削減量として計算し、それらを合計した数値により算出されます。

「省エネ住宅」にはどんな種類がある?

省エネ住宅の中には低炭素住宅や長期優良住宅などがあり、近年ではネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)やスマートハウスなどが注目を集めています。それぞれどのような違いがあるのでしょうか?

低炭素住宅

低炭素住宅とはその名の通り、二酸化炭素の排出を抑えた住宅のことで、政府が推し進めている住宅の1つです。

低炭素住宅の認定要件は、省エネルギー基準を超える外皮の熱性能と一次エネルギー消費量が省エネルギー基準よりマイナス10%超という性能が求められ、さらにエネルギー管理システムである「HEMS」の導入や節水対策など一定の措置が必要となります。

低炭素住宅の認定基準を満たせば、住宅ローン減税や補助金などが優遇措置が受けられます。

長期優良住宅

低炭素住宅と同じように優遇が受けられる住宅として「長期優良住宅」もあります。長期優良住宅とは長期にわたって使用できることを認定するものであるため、特に高く定められたさまざまな基準を満たすことが必要です。

長期優良住宅の認定要素としては、建物の基本構造部の耐久性や建物の維持管理・更新の容易さ、耐震性、バリアフリー性、一定の面積、定期的な補修やメンテナンス計画の策定に加え、断熱等性能等級4等の性能が求められます。

ZEH / スマートハウス

上記の住宅以外にも「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)」や「スマートハウス」などが注目されています。

ゼロ・エネルギー・ハウスとは太陽光発電などで創出したエネルギー量と、住宅内で消費するエネルギー量の差が年間で概ねゼロまたはプラスになるような住宅のことを言います。

そしてスマートハウスは、エネルギーをコントロールするITシステムを活用して、消費エネルギー量の見える化や自動制御を行う住宅のことをいいます。

どちらも住宅の高い省エネ性能に加え、エネルギーを創出・コントロールする設備等などが求められますが、明確な基準というものは定められていません。


省エネ住宅のメリット・デメリット

では次に省エネ住宅のメリットやデメリットについて、どのようなものがあるのか見ていきましょう。

メリット

省エネ住宅のメリットは、月々の光熱費が安くなるということが第一に挙げられるでしょう。

省エネ住宅は断熱性と気密性が共に高く、夏は涼しく冬は暖かく快適に過ごすことが可能です。そのため、冷暖房の使用量を抑えることができ、光熱費を節約することができます。

また、太陽光発電設備を導入した場合、自然エネルギーを利用して電力を賄うことがき、光熱費をさらに抑えられるうえに地球環境にも優しく、より心地よく過ごすことができるでしょう。

次に、結露によるカビの発生や木材の腐食が発生しにくいというメリットがあります。

省エネ住宅は、換気システムによる計画換気によって室内の空気が常に入れ替えられています。そのため、結露が発生しにくく、カビの発生も抑えられるため、快適に過ごすことができるでしょう。

また、省エネ住宅は断熱性と気密性に優れているため、家の中の温度差が少なく、急な温度変化によるヒートショックなどが発生するリスクを軽減ことも可能です。

デメリット

省エネ住宅のデメリットは、一般的な住宅と比べて初期費用がかかるという点でしょう。

省エネ住宅は地域ごとに断熱材の厚みや使用する資材の種類まで細かく指定されています。また、高性能の設備等を導入する必要もあるため、その分新築時の費用は高くなります。

また、省エネ住宅を建てる際にはその土地の気候をよく知り、省エネの評価基準を満たす計算と施工ができる業者を探す必要があります。その点の手間等がデメリットに感じられるケースもあるでしょう。

省エネ住宅を建てることにより受けられる優遇措置

ここまで省エネ住宅について詳しく解説してきましたが、省エネ住宅を建てることにより受けられる補助金や税金等の優遇措置などもあります。詳しく見ていきましょう。

省エネ住宅に関する優遇措置は、新築だけでなく中古住宅を省エネ住宅にリフォームする場合でも受けることができます。

高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業

高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業は、高性能な断熱材や窓を用いて改修工事を行った場合に、最大120万円の補助金が受けられるというものです。

補助金を申請するためには、断熱リフォームによる省エネ効果が15%以上見込まれることなどの条件があります。

長期優良住宅化リフォーム補助金

長期優良住宅にリフォームした際に支給される補助金で、省エネ性の高さだけではなく耐震性や耐久性があり、維持管理も行いやすい家屋であるといった条件があります。

令和3年度の場合、100~250万円の補助を受けることが可能です。

こちらはリフォームを対象とした補助金であるため、新築物件は対象外である点には注意が必要です。

ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)支援事業

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)を新築で購入する場合や、改修工事でZEHを実現させる場合に補助を受けることができる制度です。

ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業には「ZEH支援事業」「ZEH+実証事業」「ZEH+R強化事業」の3つがあります。

ZEH支援事業は、経済産業省がとりまとめたZEHロードマップにおけるZEHの定義を満たしている場合に補助金が支給され、一戸につき最大60万円の補助が受けられ、「ZEH+」および「次世代ZEH+」は最大105万円になります。

他にも「グリーン住宅ポイント制度」や「住まい給付金」など、省エネ住宅を建てる際に受けられる補助金はいくつもあります。

省エネ住宅の購入や新築を計画している場合は、これらの優遇措置の利用を検討してみると良いでしょう。

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ここまで説明してきた建て替えは、あくまで一例となっています。

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