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2021年06月11日更新

【1000万からの新築平屋建て】建築費別にも建つ家を解説

平屋住宅の人気が年々上がってきています。その中でも、低価格帯の新築平屋住宅を検討される方が、年代を問わず増えてきているようです。1,000万円からの平屋住宅とは、一体どのようなものになるのでしょうか。メリット、デメリットも含め紹介していきます。

  • 【監修者】弘中純一
  • この記事の監修者
    一級建築士事務所アルド住宅研究所
    弘中純一

1000万からの新築平屋建てが人気の訳とは

近年、平屋住宅の人気が高くなっています。
コンパクトゆえに1,000万円以内での建築も可能であり、老後資金に不安のある年配層だけでなく、早いうちに家を建てたいと考える若年層からも人気も集めています。

住宅における平屋とは、階層が1階層の建物の造りを指します。仮に住居が平面であったとしても、1階部分に駐車場、2階部分が住居というような建物は平屋とはいいません。

平屋にしろ2階建てにしろ、それぞれメリット、デメリットは存在します。

それらをふまえて平屋が選ばれているのにはどんな理由があるのでしょうか。

平屋のメリット、デメリットを知ることで、人気の背景を探ってみましょう。

平屋のメリットとは

平屋にする大きなメリットの一つとして、老後も含めた長期的な生活に対応しやすいという特徴があります。

年配層の家の悩みの一つとして、階段の上り下りがしんどい、というものがあります。平屋にすることで、足腰が弱くなってからも、家のスペースを十全に使えるというメリットが生まれるのです。

洗濯物を干す際にも、2階のバルコニーまで持って上がって、という手間もなくなります。

また、ワンフロアで完結しているので、家族間のコミュニケーションがとりやすいという点もメリットになります。子供が小さいうちはリビング中心の生活になりますが、大きくなると、子供はリビングから離れた自室にこもってしまうということもあります。

子供部屋も含めて一つの空間に収まっている平屋は、家族の団欒を作りやすい間取りと言えるでしょう。

また、平屋住居は構造的にも安定しているため、それだけで地震に強いというのも大きなメリットです。

平屋のデメリットとは

では、逆にデメリットはどのようなものがあるのでしょう。

一番は土地の確保です。2階建てに比べると広い敷地が必要になりますので、仮に土地から購入する際には、土地代金の負担が大きくなります。

また、居住空間が同じ大きさの2階建てと比べた場合、屋根や基礎が単純に2倍の量になりますので、その分、坪当たりの単価は高くなる傾向にあります。

その他、コミュニケーションがとりやすいということは、逆に言うと、プライベートな空間が取りづらいということにも繋がります。

1,000万円台から建てられる建築費別の新築平屋

新築平屋を建てるにあたっての費用相場ですが、当然ながらその大きさや内容によって、大きく変わってきます。それこそ1,000万から建築可能ですが、大家族で住む家を同額で建築出来る訳ではありません。

また、太陽光パネルの搭載やZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)といった、これからの時代に対応した家であれば、金額はどんどん積み重なっていきます。

具体的に、どの位の予算でどのような家が建築出来るのかを見ていきましょう。

1,000万円台の新築平屋の家

2LDKや大きな収納のついた1LDKといった、コンパクトな大きさの家になります。住む人数で言えば1人から2人。高齢の夫婦が終の住まいとして居住するような間取りと大きさになるでしょう。

2,000万円~2,500万円台の新築平屋の家

2,000万円台前半となると、家族4人や5人で住んでも十分な広さの間取りになります。また、必要な部屋数だけでなく、家族の夢やこだわりを詰め込んだ家にすることも可能です。

例えば、玄関横にベビーカーや濡れた雨具をそのまま掛けておくことの出来るシューズクローク。買いだめした食料品を一気に収納してしまえるパントリー。子供の秘密基地がわりにも使えるロフト等、自身の生活スタイルに合う空間を作ることができるでしょう。

2,000万円~2,500万円台の新築平屋の家

2,000万円台後半になると、更に、家そのものの素材や床材、扉等のグレードを上げたり、デザイン面でのこだわりを増やしたりすることも可能です。

例えば一般的な3.5寸の柱を使用せずに4寸柱に変える等、完成後は見えませんが、家の構造を良くすることで、耐久性や耐震性を上げることが出来ます。

また、床材や建具を無垢素材に変えることで、家の高級感を高めたり、壁面にニッチや飾り棚を数多く設置することでちょっとしたこだわりをアピールすることも出来ます。

また、ユニットバスや洗面、キッチン等も、ワングレード上の物で検討していくことも可能でしょう。この位の金額帯から、高耐久、高気密高断熱といった、長期優良住宅仕様が標準になってきます。

3,000万円台の新築平屋の家

3,000万円台となると、間取りや設備のこだわりだけでなく、次世代住宅仕様と言われる、ランニングコスト、メンテナンスコストのかからない家が主流になってきます。

高気密高断熱なだけでなく、エコキュートやエネファームといった高効率給湯器を設置したり、LED照明、高性能エアコン等の省エネ製品を使用することで、これまでかかっていた電気代やガス代を半分以下にすることも可能です。

更に、太陽光発電等の発電機器を併用することで、実質的にランニングコストゼロの家造りが可能になります。いわゆるZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の家です。

また、外壁にタイル等の劣化しづらい製品を使用したり、将来的に塗装工事等の外回りリフォームを不要にすることも出来ます。

4,000万円以上の新築平屋の家

この金額帯まで来ると、どのようなプラン、設備、要望も原則可能となってきます。

昔からの例で言えば、地下にシアタールームや音楽室を設置したり、薪ストーブや暖炉のある家にしたり、キッチンや食洗器などに海外の製品を使用する等、とにかく施主の夢、こだわりを詰め込んだ家になるでしょう。

また、最近の例で言えば、声をかけるだけで照明やテレビ、音楽のスイッチのオンオフを指示できる、IoTも搭載した家にすることもできるでしょう。


1,000万から新築平屋を建てる際に予算の決め手になることとは

家を新築する場合、同じ坪数で建てたとしても、その内容によって予算は大きく変わります。また、若年層であれば、どのような借り入れ計画を考えるかも重要です。

どのような点を把握して計画するのが良いのかを解説していきます。

家族構成

各人数分の部屋と客間が一室、更に将来生まれて来る子供の分と、これら全てを用意できれば間取り上の不満はほとんど出てこないでしょうが、部屋数や広さが大きくなればなる程、当然その金額も上がってきます。

例えば10年後、20年後、子供が独立する前提で考えれば、あまり大きい部屋を取る必要性は少ないと言えます。

また、将来二部屋に分けられるような少し広めの部屋を作り、子供が小さいうちは同じ部屋で生活し、大きくなれば仕切りを入れて一人部屋にするような工夫も出来ます。

将来の家族構成を見据えた間取り計画をすることも大切です。

家の形

同じ30坪の平家でも、その形によって金額に違いが出ます。

例えば、真四角の平家と、中庭を作ったL型の平家とを比べた場合、同じ面積であっても、L型の平家の方が建築費は高くなります。

これは角が増え複雑な家になることにより、耐震を取る為の材料や金具、施工費が増えたり、角をカバーする為の外壁材量が増えたり、全体の表面積が増えることが原因です。

出来る限り予算を抑えることが希望であれば、シンプルな、四角や長方形の平家を建築する方が予算を抑えることが出来ます。

立地条件

土地を購入する場合、ある程度場所の要望と坪数が決まっていれば、その場所で土地にかかる費用に大きな差をつけることは出来ません。

ですが、希望の停車駅があってそこからもう10分遠い場所まで広げて計画する、高速道路をもう1区間先に行った場所で計画するなどで土地費用に大きな差が付く場合もあります。

土地と建物、総予算の中で、どちらにどれだけ費用をかけるのか、事前に考えておくことが大切です。

仕様資材と設備機器のグレード

極端なことを言えば、家は安くしようと思えばいくらでも安く仕上げることが出来ます。ギリギリまで構造材の質を落とし、材料を減らせばその分原価を下げることが出来るからです。

ですが、建ててすぐに影響はわからなくとも、5年、10年、と経つにしたがい、しっかりした構造の建物とそうでない建物の違いは家の歪み等に確実に現れます。見えない部分にこそ、きちんと費用をかけることで家は長持ちします。

逆に、設備機器は消耗品であり、どれだけお金をかけても、20年も経てば入れ替えを検討する時期が来ます。見栄えや使い勝手も当然大事ですが、そこにばかり目を向けてしまわないように注意しましょう。

資金計画

近年はローン控除もあり、出来る限り多く、長く借りるのが得と言われてきました。ですが、2021年度の法改正の内容によっては、借り入れを増やすことのメリットが失われる可能性も出てきました。

将来の出産による収入減や教育費の増加など、長い目で見て変わっていく可能性のある家族の形を考えて、余裕を持った支払い計画を検討していくことが大切です。

1,000万から新築平屋を建てる際に利用できる補助金や減税制度

景気対策=住宅建築と言ってよい程、家造りと景気対策は密接に関わっています。家造りには大きな金額と多数の人、企業が関わるため、たくさん建てれば建てるほど、経済が回るからです。

その為、家を新築する際には、いろんな補助金や減税制度を利用することが出来ます。これらを資金計画に組み込むことで、無理のない新築計画を進めていきましょう。

利用できる補助金

まず、多くの人が利用することが出来るのが、住まい給付金です。これは、年収775万までの方を対象に、住宅を新築、または購入した際に、最大で50万円の補助が出る制度です。補助額は年収が低いほど高額になります。

受け取り時期は、住宅取得後に申請し、受付完了から2ヶ月が目安となっています。

また、ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)仕様の家の新築をする場合には、ZEH補助金、ZEH+補助金といった制度を使用することが出来ます。

2021年度はZEH住宅に対し60万円、ZEH+住宅に対し105万円の補助金が出る見込みです。また、家庭用蓄電池やCLTへの補助も行われます。

注意点としては、確認申請の提出時期や、引き渡しの時期が決まっている為、ZEH住宅だからと言って、誰でも自由に使えるわけではないという所です。

現在の予定としては、1次公募は6月上旬~8月下旬が公募時期、1月下旬に引き渡し、申請書提出、2次公募は9月上旬~10月上旬が公募時期、2月下旬に引き渡し、申請書提出となっています。

この他、2021年度は高断熱等の一定基準を満たす省エネ住宅に対し、エコポイントの配布が予定されていますが、詳しい内容はまだ未確定となっています。

受けられる減税制度

借り入れを前提に新築住宅を計画する場合、最も大きいのが10年間のローン控除制度です。借入残高の1%、所得税と住民税の合計、40万、これらの一番低い金額が税金から戻ってくる制度です。

期間は10年間。借入残高は年々下がりますので、控除金額は少しずつ減っていく計算ですが、それでも毎年少なくない金額が戻ってきます。

2021年度の法改正により、上記3つに加え、支払っている金利分を上限とするという内容が加わる見込みとなっていますので、この点は注意が必要です。2022年12月末以降の入居に対して、適用される予定です。

ちなみに、給与所得者の場合、初年度のみ確定申告にて減税の手続きが必要です。

また、消費税増税分の2%についても、建物についてのみ、減税制度があります。上記の控除に加え、11年目、12年目、13年目に増税分を3分割し、それぞれ控除される仕組みです。

仮に1,500万円の建物であれば、各年度1,500万円×2%÷3=10万円が控除されることになります。こちらについても、2022年12月末までの入居が条件となる見込みとなっています。

建て替え・注文住宅に対応する優良な建設会社を見つけるには?

ここまで説明してきた建て替えは、あくまで一例となっています。

注文住宅の設計プランや費用は、施工店によって大きく異なることがあります。

そのときに大事なのが、複数社に見積もりを依頼し、「比較検討」をするということ!

実際に注文住宅を建てるには時間がかかるので、この記事で大体の予想がついた方は早めに次のステップへ進みましょう!

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