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2023年11月27日更新

監修記事

家の解体費用の目安は?費用が変わるポイントや安く抑えるコツも解説

この記事は、解体工事に関わる様々な項目について解説していきます。解体費用相場や、解体工事の流れをはじめ、解体費用を安く抑えるポイントについてもご紹介します。解体工事をお考えの方は、是非最後まで読んでみてください。

この記事では、「解体工事って難しそうだし、費用がどれくらいかかるのか分からない」そんなお悩みに沿った解体工事に関する詳細をお伝えします。

工事の流れや、費用の相場について、また、解体費用を安く抑えたいという方に向けても詳しく解説していきます。

解体費用が相場より安くなったり高くなったりする要因や、解体工事に付帯する工事、解体する際に利用できるローンについてもご紹介します。

家の解体をお考えの方は、是非参考にしてください。

家を解体する際にかかる費用の相場

家の解体工事にかかる費用の相場について解説します。

建物構造別の坪単価

解体工事を行う時には、坪単価によって解体費用が決まります。

坪単価とは、1坪あたりで建築にかかる費用のことです。

木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造、それぞれの坪単価について表にまとめてご紹介します。

建物構造坪単価
木造約4万円〜約6万円/坪
鉄骨造約5万円〜約7万円/坪
鉄筋コンクリート造6万円〜/坪

鉄骨造とは、家の構造で鉄や鋼を使用している建物のことで、スチール(Steel)の頭文字を取ってS造とも呼ばれています。

一般的にはマンションやビルなどに多く使われている構造ですが、戸建て住宅でも鉄骨造のものがあります。

鉄筋コンクリート造はRC造とも呼ばれており、柱や梁などの構造が鉄筋とコンクリートでできている建物です。

解体費用の目安

建築の構造ごとに、坪数別の費用相場について表にまとめてご紹介します。

建物構造坪数
50坪60坪70坪80坪90坪
木造約200万円〜約300万円約240万円〜約360万円約280万円〜約420万円約320万円〜約480万円約360万円〜約540万円
鉄骨造約250万円〜約350万円約300万円〜約420万円約350万円〜約490万円約400万円〜約560万円約450万円〜約630万円
鉄筋コンクリート造約300万円〜約400万円約360万円〜約480万円約420万円〜約560万円約480万円〜約640万円約540万円〜約720万円

解体費用は、建物の状態など様々な要因によって価格が変動します。

家の解体費用の内訳

家の解体費用の内訳について解説していきます。

仮設工事費(養生費)

仮設工事はあらゆる工事を安全かつスムーズに進めるために行われる工事です。

仮設工事費は解体費用の約2%〜約5%が相場とされ、高所の作業の場合には足場を設置し、防音や粉じんが周辺に飛び散らないように養生シートで工事箇所の周りを覆います。

さらに、作業員用の仮設トイレや、散水用の仮設水道、電気を使用する場合には仮設電源などを設置し、その費用も仮設工事費に含まれます。

解体工事費

解体工事費は、家の構造や坪単価によって価格が変動します。

解体に重機を使用する場合には重機のリース料金が加わります。

手壊し解体の場合は工期と費用がさらに必要になります。

廃棄物処分費

家を解体した時に出る建材などを廃棄する場合にも費用がかかります。

廃棄物の運搬費、処分する費用が含まれます。

整地・清掃費

解体が終わったら、土地を平らにならして整地しなければなりません。

土地の整地や清掃費用も解体費用に含まれます。

解体時に出たガラスの破片や建材の木くずなどを清掃し、重機などで土地を転圧して整地します。

諸経費

諸経費にはかかるものとかからないものがあり、業者によってまちまちです。

現場監督の管理費や、書類作成などの事務経費、機械の使用料、損害賠償の保険料などが含まれます。

家の解体費用を左右する要素とは

解体費用は、様々な条件によって左右されます。

その条件についてそれぞれ解説していきます。

立地条件

解体する家がどんな場所に建っているかで解体費用は変動します。

住宅密集地などに建っているため重機が入り込めなかったり、急傾斜地に建っているため重機が使えないということはよくあるケースです。

機械で行うことができない作業を人力でやらなければならない場合、さらに費用が加算されます。

それが要因で工期が予定よりも長くかかったりする場合もあります。

撤去する物の多さ

撤去する物の多さによっても解体費用は変動します。

廃棄物の運搬、処分にも費用がかかるためです。

家の広さにも関係するので、広い分だけ解体で出る廃材の量も増える傾向があります。

ここ最近では、撤去物を処分するコストも跳ね上がっているので、その分も解体費用の増加に起因するのです。

廃棄する建材の内容

廃棄する建材の材質なども、解体費用が変動する要因になります。

リサイクル関連法によって、解体で出た廃材をまとめて処分することはできなくなりました。

産業廃棄物の不法投棄などの問題もあり、規制も強化されています。

しっかりと分別するには作業員による手作業を余儀なくされるため、余計に費用が加算されるのです。

建物の造りや形態

建物の造りや形態によっても解体費用は変動します。

その理由として、建物の構造や形態が年々複雑になってきているからです。

解体費用が比較的安い木造住宅においても、構造が複雑だったりすると費用も多くかさんできます。

家の構造を強固にしている場合も、解体費用が増加する要因として考えられています。

解体するにあたって、作業員が増えたり重機による解体が必要となるからです。

建物の築年数

建物の築年数も解体費用が変動する要因になります。

築年数が浅い家であれば、家の構造が頑強な造りになっていることが多いからです。

解体する作業員を増やしたり、重機の使用が必要になれば、その分解体費用がかさみます。

家の解体費用が相場より高くなる場合

解体費用が相場より高くなるケースについてご紹介します。

3階以上の建物の場合

3階以上の建物を解体する場合には、解体費用が相場より高くなることがあります。

その理由として挙げられるのは、建物の高さです。

建物が高くなればなるほど、使われる足場も高さの分だけ設置しなければなりません。

さらに、高所での作業を行うにあたっては、高所作業車などの重機を使用することもあるからです。

解体する箇所と作業量が増える分だけ、解体費用が加算されます。

基礎や屋根面積が広い平屋の場合

平屋建て住宅においても、解体費用が高くなることがあります。

基礎部分や屋根の面積が広い平屋建ての場合、広い分だけ撤去する建材の量が多くなるからです。

築年数が長く古い家の場合は、天井を高く取っていることが多く、解体する壁の面積が広くなった分だけ費用が高くなります。

2階建てよりも作業量と廃棄物の処理費用が高くなるケースは、家の広さに起因しているのです。

残土の処分量が多い場合

解体で出た残土の処分量が多くなった場合も解体費用が高くなる要因です。

残土とは建設発生土とも言われており、建築工事で基礎を設ける際に土地を掘削して出た土のことを指します。

残土を処分するには、ショベルカーやダンプトラックで運搬しますが、処分する量によって人手が必要になるため解体費用が高くなる要因になります。

また、残土を捨てる受け入れ場所の費用も加算されるので認識しておきましょう。

お祓いや地鎮祭を行う場合

お祓いや地鎮祭を行う場合も、解体費用が高くなる要因です。

日本では、解体工事後または工事の前に、工事が無事に行われるようにお祓いや地鎮祭が行われます。

解体工事に伴って、仏壇や神棚などを移動させたり処分する場合や、井戸を撤去する場合には「魂抜き」という儀式を行う必要があるとされています。

いずれの儀式においても、神職や施工業者への支払いが発生することを認識しておきましょう。

工務店やハウスメーカーを通して依頼した場合

工務店やハウスメーカーを通して解体工事を依頼した場合にも費用が高くなります。

解体工事の依頼先は、解体業者、工務店、ハウスメーカーに依頼するのが一般的です。

工務店やハウスメーカーに解体を依頼する場合、実際には工務店やハウスメーカーから解体業者に外注という形で依頼することになります。

見積もりの時に解体業者への依頼費用が加算されることになるので、提示された見積もりをしっかりと確認しておきましょう。

工事車両を駐車する場所がない場合

工事車両の駐車スペースがない場合、駐車場の料金が費用に加算されるので費用が高くなります。

業者は施工場所には車で来るため、駐車する場所が必要です。

基本的には、道路の使用許可を取って路上駐車することがほとんどです。

ただし、家の前の道路が狭くて駐車するスペースがない場合や、解体する建物に隣接して駐車場がある場合には駐車場の料金が加算されます。

閑静な住宅街にある場合

解体する家が閑静な住宅街にある場合にも解体費用が高くなります。

近隣住民に騒音や振動などの迷惑がかからないようにするため、特殊な工法を用いる必要があり、必要な作業員を確保する分人件費が増えてしまうからです。

また、近隣住民とのトラブルにならないよう、あらかじめ施工業者からもあいさつしますが、施主からも工事を実施するあいさつはしておいた方が賢明です。

隣接する建物までの距離が近い場合

隣接する建物までの距離が近い場合も、解体費用が高くなる要因です。

家の解体工事で、隣の家に被害を与えてしまうケースも少なくはありません。

近隣住民に被害を与えないようにするために、事前に防音シートや防塵ネットで覆わなければならないので追加工事が発生します。

その分の費用が解体工事費に加算されるということです。

家の解体費用が相場より安くなる場合

これまで、家の解体費用が相場より高くなる場合を解説してきましたが、反対に相場より安くなる場合もあります。

解体費用が相場より安くなる場合について解説していきます。

解体場所が産業廃棄物処理場に近い場合

解体場所が産業廃棄物処理場に近い場合は、解体費用が安くなります。

解体工事によって出た廃材などは産業廃棄物に分類され、その処理費用はかなり高額です。

解体場所が廃棄物の処理場に近ければ、廃棄物を処理場まで運搬する費用を安く抑えることができます。

運搬費用が安く抑えられるおかげで、解体費用まで安くすることにつながるのです。

延べ床面積が広い場合

家の延べ床面積が広い場合も、解体費用が安くなることにつながります。

延べ床面積とは、建物全ての階の総面積のことです。

延べ床面積は、解体費用だけではなく、家の建築費や固定資産税にも大きく影響します。

解体費用は、坪単価に延べ床面積を乗算した金額です。

延べ床面積が広くなると、坪単価が安くなるため解体費用が安くなります。

家の解体工事に付帯する工事や調査などの費用

家の解体工事において、付帯する工事や調査などの費用や、費用の目安について解説していきます。

アスベスト調査費用

2022年4月より、床面積の合計が80㎡以上にあっては、家を解体する前に家に使われている建材にアスベストが含まれていないかを調査することが義務付けられています。

調査後にアスベストの有無を行政へ報告し、関係機関からのチェックをクリアしなければなりません。

もし、解体した建材にアスベストが含まれていた場合、処分費用はかなり高額となります。

調査費用の目安は約3万円〜約5万円が相場であり、調査費用はアスベスト専門の調査機関に委託する料金です。

地中埋設物の処理費用

解体工事をした際に、地中から何かしらの埋設物が見つかることがあります。

前に解体した時の廃棄物を処理することなく埋めてしまったりという悪質な場合もありますが、現在では廃棄物処分の規制はかなり厳しくなりました。

万が一見つかった場合には、施主側に地中埋設物の処理費用が別途加算されることになります。

処理費用の相場は、地中埋設物の種類にもよりますが約5,000円〜約2万5,000円です。

付帯工事費用

解体工事に伴う付帯工事とは、建物本体以外のものを撤去する工事のことです。

塀、庭木やカーポートなど、撤去するものは家によって様々ですが、解体を業者に依頼する際には、この撤去費用が付帯工事費用として含まれることを認識しておきましょう。

付帯工事費用の相場は、坪単価で約2万5,000円〜約4万円です。

付帯工事が多くなればなるほど、費用もその分加算されます。

各種申請費用

家の解体が完了した時に建物滅失登記を行う必要がありますが、土地家屋調査士に依頼することもできます。

その場合の費用は、約3万円〜約5万円が相場です。

建物を解体する前にも、役所に解体工事の届出書を提出しなければなりませんが、その場合の費用は無料で行えます。

それ以外に、警察署へ道路使用許可申請と道路占用許可申請も必要です。

近隣へのあいさつにかかる費用

解体工事を行う前には、最低限自分の家の両隣と向かいの家と裏の家にはあいさつを済ませておきましょう。

解体工事で発生する騒音や振動によって迷惑がかかるからであり、後々の近所付き合いにも影響が出ます。

ご近所と円滑な関係で付き合っていくためには、工事開始時と工事終了時の両方のタイミングであいさつしておくことが重要です。

費用(粗品代)の相場は、多くても1万円ぐらいが妥当でしょう。

家の解体費用を安くするポイント

家の解体費用を安くするには、いくつかポイントがあります。

不用品を処分しておく

家を解体する前に、あらかじめ不用品を処分しておくことで、業者に委託するよりも処分費用が安くなります。

自身で家庭ごみとして出しておいたり、今ではリサイクルショップで買い取ってくれる場合もあるので、他の費用にあてたりすることができるかもしれません。

また、粗大ゴミを自分で持ち込む場合も費用を安くすることができます。

業者に任せずできる範囲は自分で処分すると解体費用が安くなるため、やっておいた方が得策です。

庭木や雑草を片付けておく

庭木や雑草を片付けておくことも、解体費用を安くするポイントとして挙げられます。

普段から庭木の手入れや除草作業をしている方であれば、問題ない作業でしょう。

業者に委託する場合には、それなりに費用もかかるので解体前に済ませておくことで費用の節約にもつながります。

固定資産税の課税時期に考慮する

固定資産税が課税される時期についても考慮しておくことで、解体費用を安く抑えることができます。

固定資産税は、毎年1月1日の時点での現況が基準となってその年の課税額が決まります。

固定資産税の金額が確定した後、年明けに解体工事を行って、その年の年内に売却したり新しく家を建てれば固定資産税はかからないということになります。

以上のことをふまえると、解体工事を行うなら1月に行うのがおすすめです。

自分で「建物滅失登記」手続きを行う

自分で建物滅失登記の手続きを行うことで、解体費用を安く抑えることにもつながります。

本来は、建物滅失登記の手続きを土地家屋調査士に委託して行ってもらうというのが主流ですが、その手続きを自分でやることで委託費用はかかりません。

自分で手続きを行う場合は、各種書類を取り寄せる必要がありますが、基本的には誰でも手続きすることができます。

複数の業者に相見積もりをとる

解体費用に関して、複数の業者から相見積もりを取ることもおすすめです。

実際にどの業者に家の解体を依頼すれば良いか悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで複数の業者から見積もりを取ることで、費用の相場も分かってきますし、解体費用の内訳によっては追加工事などが記載されていることも分かります。

「ハピすむ」のサイトを利用すれば、全国1000社以上の業者の中の最大3社から無料で相見積もりを取ることができますので、利用してみてはいかがでしょうか。

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家の解体工事の流れ

家の解体工事の流れについて解説していきます。

見積り・契約

解体工事の業者に見積もりを依頼したら、約1週間で見積書が届きます。

見積書が届いたら、自分の希望に合った業者に解体工事を依頼します。

どのような工事にも言えることですが、解体工事業者とは必ず契約を締結することが重要です。

もし、工事完了後に契約内容と相違があった場合に契約書を確認しておくことでトラブルの回避にもつながります。

解体費用の支払いに関することは、あらかじめ業者と打ち合わせておくことも重要です。

解体準備

解体工事が行われるまでに自身で不用品の処分や、水道・電気などのライフラインを停止しておくことが必要です。

電話やケーブルテレビなど、加入しているものに関しても自身で停止する旨を連絡しておきましょう。

そして、これから解体工事を行うことを近隣住民に伝えるとともに、あいさつを済ませておくことも重要です。

解体工事

工事に必要な重機の搬入や、足場や防音シートなどの設置を行い、近隣への配慮は十分に行ってもらいましょう。

家の外構部にあるブロック塀やカーポート、庭木などの撤去が終わったら建物を解体していきます。

建物の内装から手作業で解体できるものから解体していき、解体が終わったら廃棄物の分別を行います。

廃棄物の分別は建設リサイクル法によって義務付けられているので、分別作業が行われないまま次の過程に進むことは違法です。

柱や壁など、家を構成している主要な構造物を解体していきます。

解体には重機を使用することが多いですが、構造の一部を残す場合や周りの立地条件などによっては手作業で行われる場合もあります。

手作業で行われる場合は、費用が加算されることを念頭においておきましょう。

廃材処理

解体によって出た廃材や建設残土を処理場まで運搬し処理します。

解体で出た廃材は産業廃棄物として処理され、運搬には産業廃棄物収集運搬許可を所有している業者でなければ運搬できません。

さらに、処理する場所も規定されているところでなければ産業廃棄物の不法投棄になります。

整地・清掃

地中に埋設物があった場合は撤去し、転圧ローラーで土地を整地します。

木くずやパイプなどは前の建物が建っていた時の不用品の場合が多く、その当時は廃棄する規制も現在のようには厳しくなかったので地中に埋めてしまうことが多いです。

場合によっては、お祓いや地鎮祭を行うこともあります。

家の解体で利用できるローン

家の解体工事で利用できるローンについて解説していきますが、その前に解体でローンが利用できるのかどうかについてから説明します。

結論から言うと、解体工事においてもローンを利用することは可能です。

解体工事を行う時に組むことができるのが解体ローンですが、ローンを組む方法は住宅ローンと同じ仕組みになります。

プロパーローンやフリーローンといった種類のローンもあります。

解体ローンについては、銀行や信用金庫などに相談してみることをおすすめします。

家を解体する際に注意すべきポイント

家を解体する際に、どんなことに注意すればいいのでしょうか。

解体時の注意点について解説していきます。

再建築が可能か確認する

土地によっては、一度建物を解体してしまうと再建築することが不可能となる可能性があります。

再建築が不可能な要素として、建物が法改正によって耐震基準に達していない場合や、日照権の問題などがからんできます。

解体する前に、その土地で再建築が可能であるかどうかを確認しておきましょう。

事前に周囲に解体について周知する

解体工事を行う前に周囲への配慮は万全にしておきましょう。

解体工事を行うことを周知させておき、工事による騒音トラブルなどが起こらないようにしておくことが重要です。

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この記事の監修者プロフィール

【監修者】岩本祐子

atelier comado

岩本 祐子

大学卒業後、建築設計事務所にて主に住宅、公共建築、店舗、マンションの設計に10年以上関わる。
住宅においては、基本設計から監理業務まで一連のフローに携わる。
その後大手インテリア関連企業にて7年間インテリアとリノベーションをメインに業務の幅を広げる。
現在代表をしているatelier comadoでは、インテリアコーディネート、リノベーション、住宅設計をメインに活躍中。

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