【トイレ・便所リフォームの価格】工事例と費用について

1 便所リフォームの事例と価格の目安はどれくらい？
2 便所リフォームに適用される補助金制度と税制の優遇とは
3 便所リフォームの流れと工事期間はどれくらい？
4 便所リフォームを依頼するリフォーム会社はどう探せばいい？

便所リフォームの事例と価格の目安はどれくらい？

便所は毎日清潔に使いたい場所です。ただどうしても便器やトイレの壁紙は月日とともに汚れてきてしまいますし、設備の老朽化も避けがたいものです。

そんなときは思い切って便所のリフォームをしてみるのはいかがでしょうか。

トイレのリフォームは、老朽化の修理や交換といった「老朽化によるリフォーム」以外にも、デザインや使い勝手を向上させるために行う「和式から洋式」「介護リフォーム」「エコリフォーム」「耐震リフォーム」などのバリエーションがあります。

どのようなリフォームを行うかによって工事内容が異なり、価格も変わってきます。今回はそれぞれの工事について、内容とメリット・価格の目安についてご紹介します。

なお、便所リフォームの全体価格の差には、便器や便座のグレードが大きく影響します。便器や便座のグレードが上がれば値段も上がり、全体の費用も大きくなります。

温水洗浄便座への交換リフォーム

工事内容

普通の便座から温水洗浄便座に交換するリフォームは、便座のみの交換なので作業は比較的容易です。作業時間は1時間以内がほとんどで、DIYに自信があれば自ら行うこともできるでしょう。

ただ、室内にコンセントがない場合には、コンセントを増設する電気工事とコンセントが露出しないよう意匠を気にかけるのであれば壁内配線をする内装工事が必要となります。

タンク付きの便器やユニットバスに併設されているタイプの便器の場合、希望する温水洗浄便座への取替工事が難しい場合もあります。
温水洗浄便座を導入する前に、まずは自宅のトイレ環境を確認し、温水洗浄便座を設置できるかどうかチェックしましょう。

メリット

短時間で安価にリフォームができる点がメリットです。最新の便座であればウォシュレット機能だけでなく自動開閉やオート洗浄、リモコン洗浄タイプも選ぶことができます。

価格の目安

工事費用の目安は約7～12万円ほどです。費用のほとんどは便座代金です。リモコン洗浄やオート洗浄付きのものを設置する場合には設置費用が約2～4万円かかるでしょう。

また、コンセントの増設工事がある場合には、約1～3万円の電気工事費用が別途かかります。

和式から洋式へのリフォーム

工事内容

和式便所から温水洗浄便座の洋式便所にリフォームする場合、床の形状が異なるためそのままでは設置できません。そのため、一度床を解体して施工し直す必要がでてきます。また、施工する際には給排水管以外にも電源を新設する必要があります。

メリット

和式便所からのリフォームは古くからある住宅やご高齢の方のお宅でのリフォーム事例が多くなります。洋式便所に変えることで、用をたす際の足腰への負担やお手入れの軽減が期待されます。

価格の目安

和式から洋式の便所にリフォームする費用の目安は約25～70万円です。解体や設置施工の難易度、新設する便座やトイレ設備の内容によって費用は変わります。

バリアフリーのリフォーム

工事内容

介護をすることを念頭においたバリアフリーのリフォームは、手すりを設置する、扉を引き戸に変更する、段差を解消するなどの工事が考えられます。

ほかにも住宅スペースに余裕があれば、便所の大きさを拡張することを検討してもいいでしょう。

メリット

バリアフリーにすることで介護が楽になるでしょう。また介護される側も自分でできることが増え、生活の質の向上にも寄与するでしょう。手すりや段差解消によってつまずきや転倒の防止効果も見込めます。同時にトイレの空間を広くする工事や、壁や床を補強する工事・排水管の高圧洗浄などを行うことで、長期的に快適なトイレ空間を得ることができるでしょう。

価格の目安

リフォーム内容が多岐にわたることから、一概には言えませんが、便所の広さの拡張を除くバリアフリー工事をする場合でも約50万円以上は見込んでおいた方がいいでしょう。
自宅の築年数や現在の状況が大きく影響しますので、まずは専門業者の現地確認を依頼することが適切と言えます。

節水タイプへの交換リフォーム

工事内容

エコリフォームのひとつとして、節水タイプのトイレへの交換リフォームがあります。トイレ本体の交換と同時に床や内装工事をすることが多いリフォームです。

メリット

1970年台のトイレの洗浄水量は1回あたり約13リットルでしたが、2006年頃に発売されたトイレの洗浄水量は約6リットル以下となっており、近年の節水タイプのトイレの場合は約4リットル前後です。
１日の中でトイレに滞在する時間は限られていますが、なんとトイレはお風呂に続いて二番目に水を消費すると言われています。
節水タイプへのトイレへと交換することで大幅な節水が期待できます。

価格の目安

どのようなグレードの便器や便座を選ぶかによって変わりますが、節水タイプのトイレは約20～40万円が目安です。この中でもグレードによってかなり差が出てくるので、ただ節水機能の高いと言う理由だけでなく、ご自宅のトイレ利用頻度や家族構成などを踏まえコストパフォーマンスに優れた商品を選ぶことをお勧めします。

便所リフォームに適用される補助金制度と税制の優遇とは

2018年10月現在、国や都道府県などの自治体は、リフォームに対して補助金制度や税制の優遇を行っています。対象となるにはいくつかの条件をクリアする必要がありますが、条件に適合するように計画することでお得にリフォームができます。

この補助金制度と税制の優遇には、トイレのリフォームも含まれています。4つのパターンで補助金と税制の優遇についてご紹介します。

なお、注意点として補助金でリフォーム価格の全額をカバーするものはないこと、税制優遇を受けるには確定申告が必要なことに留意してください。

介護リフォーム

平成12年から始まった介護保険の保険料を財源として、市町村が介護保険サービスを運営しています。

その中に、住まいを介護のためにリフォームする助成金があります。主な対象工事は以下のようになっていますので、トイレの介護のためのリフォームにも活用できます。

手すりの取付け
段差の解消
滑りの防止等のための床材の変更
引き戸等への扉の取替え
洋式便器等への便器の取替え等

対象条件

介護保険の要支援、もしくは要介護認定を受けている
対象者本人が住んでいる家であること

支給額

20万円を限度額として、9割が支給されます。また、リフォームは一度で行う必要はなく、工事費用の合計が20万円になるまで、分けて支給を受けることができます。

なお、「別の場所に引っ越した場合」や「要介護区分が3段階上昇した場合」には、再度20万円を限度に支給を受けることができます。
また各自治体でも「高齢者住宅改修費支援制度」や「障害者住宅改造費助成制度」が用意されていることが多く、介護保険の支援と合わせて使うこともできます。

税制の優遇

介護保険を利用して便所をバリアフリーリフォームを行った場合には、所得税の控除や固定資産税の減額措置があります。

リフォームでの所得税控除は投資型減税またはローン型減税から1つを選びます。税額控除額は工事費用額の10%が基準です。

固定資産税については、家屋の固定資産税額が3分の1に減額されます（100平方メートル相当分まで）。

省エネリフォーム

2018年時点で、省エネリフォームは耐震やバリアフリーよりも多くの優遇措置があり、推進されているのが感じられます。

便所リフォームに活用できる省エネリフォームとしては、床・壁・天井の断熱工事、窓の断熱改修があります。

以下に便所のリフォームで活用できる可能性がある補助金制度と税制優遇をご紹介します。

補助金制度

＜長期優良住宅化リフォーム推進事業＞
条件として、リフォーム工事前に建物調査をすることと、工事後に一定の住宅性能を有するようにすることがあります。

この補助金制度は、住宅を長く大切に使うためのリフォームをする・・・つまり、「耐久性があり、地震に強く、省エネ性が高く、維持管理がしやすい」住宅にリフォームする場合、その工事費等の一部に対し国が補助費用はリフォーム工事費用の3分の1、最大で300万円補助するものです。
トイレを始め、家全体のリフォームで住宅を長く大切に使いたい、さらに、親との同居リフォームも考えているといった場合などは、専門業者に補助金を活用できないかどうか相談してみましょう。

※2018年12月4日時点の情報です。

税制の優遇

＜省エネリフォームの減税制度＞
省エネ改修工事の費用に対して、投資型減税で10%の所得税控除を一度、ローン型減税では1〜2％の所得税控除が5年間受けられます。

固定資産税については、翌年度の固定資産税が3分の1に減額されます（120平方メートル相当分まで）。

※2018年12月4日時点の情報です。

耐震リフォーム

耐震リフォームの優遇については、現在の耐震基準に適合させるための工事が対象となります。便所のリフォームについてもそれに準じた形で行うことになります。

補助金制度

省エネリフォームでも記載した「長期優良住宅化リフォーム推進事業」では耐震性の確保も要件のひとつです。

税制の優遇

所得税について、一定の住宅の耐震改修をこなった場合に工事費用の10%が控除されます。

固定資産税については、一定の耐震改修工事を行った場合に、固定資産税が2分の1に減額されます（120平方メートル相当分まで）。

一般のリフォーム

一般の住宅のリフォームについても、地方公共団体が実施する補助制度が受けられる可能性があります。

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会のホームページでご自身のお住まいの場所を確認してみましょう。

便所リフォームの流れと工事期間はどれくらい？

便所リフォームの流れ

実際に便所のリフォームをする際に、どのような流れで進むのかについてご説明します。事前にイメージしておくことでよりスムーズにリフォームを行うことができるでしょう。

リフォームのイメージを固める

今の便所のどこが不便で、どこを変えたいのでしょうか。費用や期間はどれくらいを想定しているのでしょうか。現在のトイレと理想のトイレを思い浮かべて、リフォームのイメージをまとめましょう。今までの家族構成とこれからの家族構成に変化はありませんか？

絶対に譲れない点や妥協してもいい点なども決めておくと見積り後の流れがスムーズです。

依頼するリフォーム会社を探す

施工を依頼する業者を探しましょう。探し方は様々です。インターネット検索で探す、カタログで探す、雑誌から探す、展示会やショールームに足を運ぶ、インターネット上の一括紹介サービスを利用するなどの方法があります。

それぞれ違ったタイプのリフォーム会社に会える可能性がありますので、ご自身にあった方法を選ぶと良いでしょう。

下見と見積もり

リフォームの見積もり算定に下見は欠かせません。リフォーム会社の方が現場を実際に見ることで、リフォームにかかる工数や素材を決めていきます。このときに希望条件も直接伝えておきましょう。工事期間はどの程度必要か、トイレを使用できない期間など生活に影響する部分はしっかりと確認しておきましょう。

下見のあと、見積もりが提案されます。金額だけの比較や吟味ではなく、施工内容もしっかりチェックしましょう。不明な点があれば、リフォーム会社に確認するようにします。
デザインが好き、施工が信頼できそう、近所である、など様々な観点から選び、幾つかの業者に見積もりを依頼しましょう。

リフォーム会社と契約

打ち合わせをして、見積もりも納得がいくものでしたら、次は契約となります。契約した時点で、リフォーム会社は工事を進めることができるようになります。

契約の際には万が一のことを考えて、アフター保証があると安心です。

またリフォームの場合、工事を進める上で追加工事が出てくる可能性は低くありません。その場合には追加の費用が発生することもありますので、この点についてもリフォーム会社と打ち合わせをしておきましょう。

リフォーム工事

便所だけのリフォーム工事の場合、1日で終わるものもありますが、長くても1週間で工事が完了するでしょう。追加工事が出てきた場合には、さらに工期が延びることもあります。

工事完了と確認

工事が完了したら引き渡しを受けます。引き渡しの際には、保証書や設備の仕様書などを受け取り、完了確認書にサインするのが一般的です。

確認書にサインする前に、仕上がりをしっかり確認しましょう。リフォーム会社の担当者と一緒に図面を見たり、設備の動作チェック行い、新しいトイレの取り扱い説明を受けることも忘れないでください。

工事期間

工事期間はリフォーム内容によって異なります。一般に工事期間がかかるとその分価格も高くなります。

便所リフォームの期間や費用は工事の事例ごとに異なりますが、一例として以下2つの事例の工事期間についてご紹介します。

便器の交換のみ

便器の交換のみであれば、1日あれば終わることがほとんどです。

フルリフォーム

床・壁・天井も含めたフルリフォームの場合でも、便所は狭い空間であるために長くても5日あれば完了するでしょう。

しかし窓の増設や換気扇の設置など、外壁工事がある場合には約1週間程度の期間が必要です。
トイレ空間が完成していなくても、実際に便器を使用できるタイミングは知っておきたいものですね。

便所リフォームを依頼するリフォーム会社はどう探せばいい？

便所リフォームを実際に依頼するにあたって、リフォーム会社をどのように探せばよいのでしょうか。

一例として、以下の様な方法があります。

候補となるリフォーム会社について、インターネット・カタログ・雑誌から探したり、展示会などを見に行ってピックアップしていきます。
いくつか興味が湧いた会社に対して、見積もりを依頼します。ウェブサイトの無料一括見積もりを利用すると便利です。
複数業者の見積もりを見て比較していきます。見積もりをただ見せてもらうだけでなく、担当者に説明をしてもらって、説明の仕方や内容に納得ができるか確認します。「補助金について」など同じ質問を、それぞれの担当者に聞いてみて比べるのも良い方法です。
最終的に信頼できると感じたリフォーム会社に依頼します。決して金額だけで選ばないようにしましょう。