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2022年10月31日更新

住宅用太陽光発電でもらえる補助金制度や設置工事の費用相場を解説

太陽光発電設備を導入する際には、補助金制度を利用することができます。この補助金制度は、2018年現在どのように変化しているのでしょうか?現在の補助金の状況と、太陽光発電設備を導入することによって得られる利益などについてご紹介します。

住宅用太陽光発電を設置することで、自治体から補助金を受けることができます。

太陽光発電の補助金について、どんなものがあり、どう利用できるのか、これから太陽光発電システムの設置を検討している方に向けてご紹介します。

国が太陽光発電に補助金を出していた理由とは

太陽光発電に国から補助金が出る制度は2014年に廃止されました。

ここでは2014年以前まで太陽光発電に補助金が出ていた理由について解説します。

あわせて太陽光発電システムの価格について、1993年頃と現在ではどのくらいの差があるのかについてもご紹介します。

現在は国からの補助金は廃止されていますが、2009年に太陽光発電システム導入に対しての補助金制度が創設されており、2014年までは補助金を受けることができました。

補助金制度が創設された理由としては、一般の人にも太陽光発電を導入しやすい環境にして、普及を進めることが挙げられます。

また以前の災害時に電力が不足したことや二酸化炭素の排出量を減らす目的も補助金制度創設の理由になります。

しかし、あまりにも普及しすぎたため、補助金制度を廃止することになりました。

ちなみに住宅用太陽光発電システムが日本で販売されたのは1993年からで、当時の価格は1kWあたり約370万円とかなり高額なものでした。

現在は1kWあたり約21万円と、1993年と比較すると10分の1以下にまで下がっています。

太陽光発電関連の補助金制度

太陽光発電関連の補助金制度について解説していきます。

ちなみに国主導の補助金制度は2022年度はありません。

自治体独自の補助金制度

各自治体では、様々な形の補助金制度を独自に設けています。

一例を挙げると、住宅用太陽光発電の設備を行った方向けの補助金制度、家庭用蓄電池単体の補助金制度、他の補助金制度に家庭用蓄電池を含める制度などがあります。

各自治体の補助金制度について以下の表にまとめました。

公募期間や補助金額・交付の条件もそれぞれの自治体によって異なりますので、詳しくは各自治体までお問合せください。

東京都【災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業】

補助金額

新築住宅 / 12万円/kw (上限36万円/戸)
既築住宅 / 15万円/kw (上限45万円/戸)
 蓄電池 / 10万円/kw (上限60万円/戸)
  V2H / 50万円

交付条件

太陽光発電設備は、断熱改修または蓄電池・V2Hもしくはエコキュートのいずれかを設置した上乗せ額となります

※申請期限についてはまだ公表されていません。

神奈川県【令和4年度太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助】

補助金額

  • 太陽光発電設備

電力販売:太陽光発電設備に係る補助対象経費の3分の1又は発電出力に1kW当たり5万円を乗じて得た額のいずれか低い額
リース:太陽光発電設備に係る補助対象経費の3分の1又は発電出力に1kW当たり5万円を乗じて得た額、又は発電出力が5kWの設置と同等以上のメリットを実現するのに必要な額のいずれか低い額

  • 蓄電システム等

蓄電システム等に係る補助対象経費の3分の1又は12万円のいずれか低い額

交付条件

  • かながわソーラーバンクシステムに登録した日から補助事業を実施する年度の3月末日までに住宅所有者と0円ソーラーを提供する事業者との間で0円ソーラーに係る契約が締結され、設置工事が行われるもの
  • 太陽光発電設備に係る設備費及び設置工事費の合計額の発電出力の1kW当たりの単価が259,000円未満であるもの

京都府【京都0円ソーラー支援制度】

補助金額

最大10万円相当額の導入支援が得られる

交付条件

  • 補助金の交付の申請を行う日の属する年度の4月1日以後に当該登録事業の実施に係る前条各号の契約が締結される事業であって、当該契約に係る住宅用太陽光発電システムの設置工事が当該年度の3月10日までに完了するものであること。
  • 住宅用太陽光発電システムの設置工事が府内に事業所を有する事業者により行われるものであること。
  • 設置する住宅用太陽光発電システムの発電出力が2kW以上10kW未満であること。
  • 当該登録事業に係る住宅の所有者の当該住宅用太陽光発電システムの導入に係る経 済的負担を軽減するために必要な措置として知事が別に定めるものを補助対象者が当該所有者に対して実施することについて、前条各号の契約において約定されるものであること。
  • その他知事が必要と認める要件

太陽光発電システム関連のその他の補助金

では、太陽光発電システムに関連した補助金にはどのようなものがあるのでしょうか?

それぞれの補助金の概要と補助を受けるための条件や補助内容についてご紹介します。

ZEH補助金とは?

太陽光発電システム関連した補助金制度の1つに「ZEH補助金」が挙げられます。

「ZEH」とは、ゼロ・エネルギー・ハウス(Zero Energy House)の頭文字を繋げたもので、「ゼッチ」と呼ばれています。

ゼロエネルギーハウスというのは、エネルギーを全く消費しない住宅という意味ではなく、太陽光発電など自宅で生産されたエネルギーのみで消費エネルギーの大半が賄われている住宅を意味します。

このZEH住宅の普及を現在国がすすめており、ZEH住宅の取得、または従来の住宅からZEH住宅への改修を行う人に向けて「ZEH補助金」制度を設けています。

ZEH補助金には全部で4種類ありますが、個人が利用できるのは「ZEH支援事業」「ZEH+実証事業」「先進的再エネ熱等導入支援事業」の3種類です。

事業によって補助の内容や要件が異なるため、それぞれについて見ていきましょう。

ZEH支援事業

ZEH住宅の購入や新築、ZEH住宅へのリフォームを行う場合に補助金が支給されるというものです。

補助額は1戸あたり70万円で、蓄電装置等を併せて設置することで追加補助を受けることもできます。

主な要件としては一次エネルギーの消費量を省エネ基準から20%以上削減すること等が求められます。

ZEH+実証事業

ZEH+実証事業は、ZEH支援事業と同じくZEH住宅の購入や新築、ZEH住宅へのリフォームを行う場合に補助金が支給されるというものです。

ただし、ZEH+実証事業では、ZEH支援事業よりも要件が厳しく、一次エネルギーの消費量は省エネ基準から25%以上削減することが必要です。

さらに、電気自動車の充電設備の設置や高断熱化、高エネルギーマネジメントのうち少なくとも2つを満たすことが要件として定められています。

補助金額は1戸あたり115万円と、ZEH支援事業よりも補助額は大きくなっています。

先進的再エネ熱等導入支援事業

先進的再エネ熱等導入支援事業では、ZEH支援事業もしくはZEH+実証事業の交付決定を受けている人が対象となる補助制度です。

CLT(直交集成板)や地中熱ヒートポンプシステム、太陽光発電パネルと太陽熱集熱器が一体となったPVTシステムのいずれかを導入することが要件として定められています。

これらの要件を満たすことによって1戸あたり上限90万円の補助を受けることができます。

VPP補助金とは?

太陽光発電システム関連した補助金制度として「VPP補助金」も挙げられます。

「VPP」とは、バーチャル・パワー・プラント(Virtual Power Plant)の頭文字で、「仮想発電所」と呼ばれることもあります。

またVPPは、家庭や民間企業などに点在する小規模な発電設備をまとめて制御することで、1つの発電所のように機能させる仕組みのことを言います。

このVPPは2019年現在はまだ実証実験の段階ですが、VPPに参加することで補助金が支給される制度があり、蓄電池の導入等の経費の一部が補助されます。

ただし、導入する蓄電池はSIIが指定したものでなければ補助の対象とはなりません。

また、蓄電池には災害対応型・ネットワーク型・周波数制御型などのタイプがあり、性能や金額が異なるだけでなく、受け取れる補助金の額も異なります。

基本的には金額の高い機種ほど補助金の額も大きくなる傾向にありますが、蓄電池の容量と蓄電池のタイプによっても異なります。

蓄電池本体の補助額は商品代金の3分の1を上限とし、初期実効容量1kWhあたり4万円が補助されます。

また、蓄電池設置工事費用については10万円を上限として工事費用の2分の1の金額が補助されます。

蓄電池補助金とは?

蓄電池を導入する際に利用できる補助金はいくつか種類がありますが、一般家庭でも適用可能である代表的なものとして「災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」があります。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、災害などによって電力の供給が断たれた場合でも電気を利用することができるため、生活への不安を和らげることができます。

この制度では指定された蓄電池を導入する際の費用の一部が補助金として支給されます。

すでに太陽光発電装置を設置している人だけでなく、これから太陽光発電装置を導入する人も補助の対象となります。

ただし、この制度では10kW未満の太陽光発電と蓄電池を併用することが前提となっており、蓄電池のみ設置する場合は補助を受けることができません。

必ず発電量が10kW未満の太陽光発電装置と併用するようにしましょう。

また、全ての蓄電池が補助の対象となるわけではありません。蓄電池は指定されたものの中から選ぶ必要があり、蓄電池のタイプや容量によって受けられる補助額は異なります。

補助金の予算額は38.5億円(約1.5万件分)が確保されていますが、補助の上限額は60万円と高額であり、多くの人が申し込むことが予想されています。

蓄電池の設置を検討している場合は、補助が打ち切りになる前に早めに申し込しこむと良いでしょう。

電気自動車およびそれに伴う充電設備の補助金とは?

自動車による温室効果ガスの排出抑制や石油依存度の低減を目的として、電気自動車やその充電設備を導入する際の経費を補助する制度があります。

補助事業には「マンション及び事務所・工場等への充電設備設置事業」、「高速道路SA・PA及び道の駅等への充電設備設置事業」、「商業施設及び宿泊施設等への充電設備設置事業」の3つがあります。

これらの事業は普段車を駐車している場所で行う基礎充電と、目的地までの道中に行う経路充電、目的地の到着後に行う目的地充電といったように充電を行う場所でそれぞれ区分されています。

補助の申請を行えるのは個人や法人、地方公共団体と様々ですが、個人での利用を目的とした事務所や工場などへ設置する場合は補助の対象とはなりません。

補助の対象となるのは充電設備の購入費用と充電設備の設置工事費用です。

設置工事費用はいずれの事業でも定額が設定されていますが、充電設備の購入費用の補助額は補助事業によって異なります。

仮に商業施設や宿泊施設、マンションや事務所といった場所に設置する充電設備を購入する場合の補助率は本体費用の2分の1となります。

太陽光発電補助金に対する各自治体の対応

各自治体によって太陽光発電に対する取り組み方は違う

国の補助金制度が終了しても、各自治体によっては太陽光発電設備の設置に関する補助金制度が継続しています。

しかし、この制度は各自治体が予算内で独自に行っているため、受けられる補助金の額は自治体によって違うのです。

例えば、山梨県の場合はローンを利用して1kW以上の太陽光発電設備を設置した場合、年利1%に相当する額か、8万円が支給されます。

また、市町村単位でも補助金が交付されている場合もあり、神奈川県横浜市の場合は遮熱や断熱、エコキュート、太陽光発電設備の設置費用について、最大40万円の補助を受けることができます。

補助金制度は今後どうなる?

2018年現在、太陽光発電設備に関する補助金は各自治体が行っているもののみとなっています。

この先、予算の問題によって制度が終了してしまう可能性もあるかもしれません。

しかし、エネファームやエコキュートなどのエコ設備の導入が推進されていることから、同様のエコ設備である太陽光発電設備についても補助金制度は続いていくと予想されます。

太陽光発電補助金がない場合導入するのは得か損か

現在太陽光発電設備を設置していない場合、これから太陽光発電設備を導入するのは得なのでしょうか損なのでしょうか?

補助金の有無から考える

太陽光発電設備の設置に関する補助金は、国から支給されるものは終了していますが、地方自治体が行っている補助金制度は平成30年度時点でも支給されている場合があります。

そのため、お住まいの自治体に補助金制度がある場合は、太陽光発電設備の設置に補助を受けることができるでしょう。

売電価格の推移

売電価格は年々下落を続けていますが、売電価格は契約を結んだ時点の単価で固定されるため、早めに契約すればするほど高い単価で発電した電力を売ることができます。

そのため、売電を考慮して太陽光発電設備を設置する場合は、売電価格が下がりすぎないよう、早めに設備を導入して売電を開始することが望ましいと言えるでしょう。

他のエネルギー資源の価格

2018年現在、石油価格の高騰や原子力発電所の停止などが続いており、電気料金の値上がりが起こっています。

電力小売自由化によって一時は電気料金の値下がりも起こりましたが、世界的な原油高などを考慮した場合、将来的にはさらに電気料金が高くなると考えられているのです。

太陽光発電によって自宅で電力を作ることができるようになれば、電気料金が高くなったとしても毎年のマネーフローの変化が少なく抑えられ、支出を減らすことができるでしょう。

これらの理由から、太陽光発電に関する補助金がない場合でも、太陽光発電設備の設置は得だと考えられます。

補助金なしで太陽光発電設備を設置する際に適したパネルの枚数と相場

家庭用に適したワット数とパネル数

一般家庭に太陽光発電設備を設置する場合には、どの程度の発電量を目指すかを考えなければなりません。

一般的な家庭の場合、年間の電力消費量は約4000kWhと言われており、電力料金の削減を考えるならこのあたりの発電量を目安にパネル枚数を考えると良いでしょう。

ただし、太陽光発電パネルの枚数については、1枚あたりの発電量が各社で違うため、設置面積によっては十分な発電量を確保できないことも予想されます。

設置事例などからワット数とパネル数について調べてみると、ワット数は平均で約3kWh、パネル数については1kWhあたり約4枚が目安のため、一般的な家庭の設置枚数は約12枚が多いようです。

太陽光発電パネルの価格相場について

太陽光発電パネルの価格については、各社で価格が違い、1kW発電する場合の価格は、東芝のパネルが約26万円、パナソニックは約24万円です。

海外製品の場合はもっと安価に購入できるものもあり、カナディアンソーラーなら1kWあたり約20万円が相場とされています。

ただし、太陽光発電設備は経年劣化によって発電能力が低下していくため、初期導入費用にこだわって安価なパネルを使用すると、将来的に発電量が少なくなってしまう可能性も考えられます。

価格面も重要ですが、今までの実績やスペックなどを確認し、発電効率が下がりにくく長期的なコストパフォーマンスの良い太陽光パネルを選ぶようにしましょう。

太陽光パネルを購入する際の留意点

太陽光発電では、理想的な角度で太陽がパネルに当たることにより最大効率で発電できるよう設計されています。

そのため、いくら太陽光発電パネルを増やしたとしても、日照時間が短かったり、設置角度に問題があったりすると、十分な性能を発揮することができません。

また、雨などで太陽光発電パネルの表面が汚れても発電効率が低下するため、定期的な清掃、メンテナンスについても考慮しておく必要があります。

太陽光発電設備を設置する際には、お住まいの地域の環境に合わせて理想的な施工ができるだけでなく、保守内容についても考慮して業者を選ぶようにしましょう。

住宅用太陽光発電の設置メリットが知りたい

住宅用太陽光発電の設置についてのメリットをご紹介します。

電気代の削減が期待できる

太陽光発電を導入することで、電力会社から購入する電気は少なくなります。

自分の家で使う電気を全て太陽光発電で賄うことができれば電気代はかかりません。

さらに再エネ賦課金の負担額を太陽光発電に導入することで、大幅に節約することができます。

再エネ賦課金とは、再生可能エネルギー発電促進賦課金の略称です。

再生エネルギーの固定価格買取制度に必要な費用の一部を、電気を使用する全ての人々が負担しています。

再エネ賦課金は年を追うごとに金額が上がっているため、節約のために太陽光発電を導入する家庭が増えてきました。

設置コストが下がり、発電効率が上がっているためコスパがよくなった

近年では、太陽光発電の設置コストが下がったため、発電効率が上がりコストパフォーマンスが良くなりました。

今まで設置する場合にかかっていた初期費用は5kWあたり200万円〜300万円と言われていましたが、現在は150万円ぐらいに減少しています。

ここまで初期費用が安くなっている理由として、太陽光パネルの価格が下がったことが挙げられます。

現在では250kW用の太陽光パネルが1万5千円から2万円ぐらいまで下がってきています。

災害時に非常用発電として利用できる

太陽光発電システムを設置すると、停電時でも自立運転機能によって電気が使えます。

太陽光パネルで発電した電力を変換するパワーコンディショナを自立運転モードに切り換え、パワーコンディショナにある自立運転コンセントを使用することで最大1,500kWまで電力を使用することができます。

自立運転機能によって停電時にテレビが見られなくなったり、スマートフォン等の充電ができないということから解放されます。

自立運転機能の操作方法は、メーカーによって異なりますので説明書等でご確認ください。

停電時に備えるためにも、自立運転機能の操作方法はあらかじめ知っておきましょう。

住宅用太陽光発電の設置デメリットが知りたい

次に住宅用太陽光発電の設置についてのデメリットをご紹介します。

設置場所や時間によって発電量に波がある

太陽光パネルの設置場所は、基本的に屋根の南向きになります。

しかし住宅の構造上十分な発電量が得られない場合もあり、とくに日が短くなる冬場や悪天候時は太陽光発電の発電量は大幅に下がります。

初期費用だけでなくメンテナンス費用も必要

太陽光発電の初期費用は従来よりだいぶ下がってきましたが、それでもまだ高いという方もいます。

さらに太陽光パネルは常に外に設置されているため、定期的なメンテナンスも必要です。

住宅用で5kWの太陽光発電システムであれば、年間で1万5千円ぐらいのメンテナンス費用がかかります。

売電単価は年々低下傾向

太陽光発電によって発電した電力は、電力会社に売ることができます。

電力会社に電力を売る単価を「売電単価」といいますが、この売電単価は年々低下傾向にあります。

10万kW未満の住宅用太陽光発電の売電価格は、2014年度で1kWあたり37円(税込)でしたが、2022年度では1kWあたり17円(税込)まで下がっています。

この下落差によって、太陽光発電を導入するメリットがないと考える人も少なくありません。

まとめ

太陽光発電設備は、国からの補助金制度が終了したことにより、以前に比べて魅力が無くなってしまったと感じている人も多くいるでしょう。

しかし、電気料金の高騰や設置費用の低価格化により、電気料金の削減といった太陽光発電による長期的なメリットそのものはあまり低下していないと考えられます。

地方自治体による独自の補助金制度を利用することができれば、導入費用を抑えることができるため、太陽光発電のメリットをより多く受けることができるでしょう。

将来的な展望としては短期の売電メリットを考えるより、長期的な再生エネルギー変換トレンドに沿い最低自宅電力をまかない、さらに今後開発が期待される高性能蓄電池や電気自動車への供給を進めれば家庭内主幹エネルギーとして安心感は得れるでしょう。

また、施工の際は太陽光発電設備の性能を生かすため、施工に慣れた業者選びが重要です。

複数の施工業者を比較し、施工実績や評判などから理想的な施工業者を選びましょう。

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この記事の監修者プロフィール

【監修者】久田麻里子

2級建築士、インテリアコーディネーター、住環境福祉コーディネーター。ハウスメーカー、リフォーム会社での建築業を幅広く経験。主婦・母親目線で様々なリフォームアドバイスを行う。主な担当は水回り設備リフォーム、内装コーディネート、戸建てリフォームなど。

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