戸建てのリフォームに必要な費用の相場と注意点

戸建てをリフォームすることで、快適に過ごせるようになります。

また、水回りやフローリングを綺麗にすると、気持ちが良いです。

特に、水回りが使いやすくなると過ごしやすくなるだけでなく、家事などの効率性も上がります。

そこで今回は、戸建てリフォームの費用相場や工事期間、おすすめの時期などについてご紹介します。

また、リノベーションとの違いやリフォーム減税についてもご紹介しますので、これらについて知った上でぜひ戸建てリフォームを検討してみて下さい。

戸建てのリフォームとリノベーションのちがい

まずは、リフォームとリノベーションの違いについてご説明します。

これら2つの言葉は同じような場面で使われることが多いように建築基準法による明確な使い分けはなく、業者間でも明確な違いはなく大まかには下記のような分類で使われています。

リフォームは原状回復を意味しており、老朽化したクロスやフローリングの張り替え、キッチンの入れ替えなど、部分的な工事を中心に行われます。

一方、リノベーションは、その住宅が持つ良さを活かしながら、ライフスタイルの変化やニーズに合わせて全体的に新しくします。

そのため、リフォームに比べて工事は大掛かりになり、工期も長く、費用も高額になる傾向が見られます。

リノベーション後は、新築時とは異なる新たな価値を持つ建物として生まれ変わることになり、まったく別の住宅に住む楽しさを味わえるでしょう。

最近では、リノベーション用物件として販売する古い物件も増えてきています。

戸建の主な内装リフォームの費用相場

ここからは、戸建ての各箇所におけるリフォーム内容と費用の相場について、具体的に見ていきましょう。

特に記載がない限り、費用額は施工費を含んだ金額を示しています。

水回りのリフォーム

トイレや洗面台、ユニットバスなどの水回りのリフォームは、最も需要のある工事の一つです。

劣化が早いため、どうしてもリフォームが必要になるとともに、これらを新しくするだけで快適さが一気に増すため、リフォームのやりがいも感じられやすいでしょう。

トイレのリフォーム

トイレでは便器交換が主流で、その他には和式から洋式への変更といった内容になります。

どのくらい高性能な便器にするかによって費用は変わります。

主な相場は、便器交換が約15万円～約20万円、和式から洋式への変更は約20万円〜約30万円ほどとなっています。

洗面台のリフォーム

洗面台は本体の交換をはじめ、周囲の壁紙クロスや天井、床などの修理や交換などを行います。

洗面台本体の交換だけであれば約10万円〜約30万円で、さらにプラス約10万円の施工費、そして約10万円でクロスや床の修理が入ります。

洗面台も、本体のグレードを上げるとそれだけ金額も上がります。

ユニットバスのリフォーム

ユニットバスを交換するのがお風呂リフォームのメイン工事となります。

現在はほとんどの住宅がユニットバスを導入しており、交換だけだと比較的容易ですが、在来工法によるオーダーメイドのお風呂の場合、ユニットバスへの変更工事は複雑で工期も長くかかります。

ユニットバスのグレードや現時点における劣化状態によっても費用が左右されます。

費用相場は約100万円〜約150万円前後と比較的高額です。

在来工法からユニットバスへの変更は、既存のお風呂解体費用が約50万円加わります。

クロス張り替え

クロスの張り替えは、工期が短く気軽に行えるため内装リフォームでも人気があります。

壁紙や天井を新しくするだけで、室内の雰囲気もがらりと変わるでしょう。

クロスは主に2タイプに分かれ、リーズナブルな量産品クロスと、高級な1000番台クロスです。

どちらを選ぶかによっても費用は変わります。

1平方メートルあたりの相場は、量産品クロスで約600円〜約1,200円、1000番台クロスが約1,000円〜約1,700円となっています。

これに施工費が加わり、1回あたりのリフォーム費用は平均で約20万円になるケースが多いようです。

フローリング張り替え

壁紙クロスの張り替えと同じくらい、フローリングの張り替えリフォームも人気の高い工事です。

色や材質の違ったフローリングにすることで、雰囲気も一新できるでしょう。

部屋の広さや床材の種類、グレードなどにより費用が決まります。

集成合板のフローリングが一般的ですが、木目が自然な天然木や高級感溢れる無垢材にすると金額は上がります。

目安費用は、1畳ごとに約2万円〜約3万円です。

キッチンのレイアウト変更

キッチンリフォームは、オーブンやコンロ交換といった簡単な工事からシステムキッチン導入といった大きな工事まで様々です。

レイアウトを変更する場合、システムキッチン自体も丸ごと新しくすることになるでしょう。

費用の相場は、キッチンが小部屋のようになっている独立キッチンで約100万円、アイランドタイプなどオープンキッチンだと約150万円〜約200万円です。

換気ダクト、給排水管の移動が必要な際にはさらに移設施工費用がプラスされます。

和室から洋室

和室から洋室への変更は、部屋を丸ごと新しくする大掛かりな工事となります。

畳をフローリングやカーペットへ、壁をクロスへ、障子はドアへ、押し入れはクローゼットへそれぞれ変更しなければなりません。

費用相場は、床の変更が約20万円から、壁と天井、ドアの変更が約30万円前後、クローゼットの設置が約25万円、その他電気・照明工事など総額で約80万円〜約100万円が必要とされています。

戸建の外装リフォームの費用相場

戸建ての外装リフォームの費用相場を解説します。

戸建ての外壁をリフォームする費用相場

戸建ての外壁をリフォームする費用相場は、約20万円～約300万円です。

価格帯が広くなってしまう理由は、外壁リフォームには主に補修、塗装、新調の費用の異なる3種類の工事があるからです。

補修工事には、ひび割れの補修や目地割れの補修などが含まれます。

補修工事の費用相場は約80万円未満です。

塗装工事には、高圧洗浄、下・中・上塗りなどが含まれます。

塗装工事の費用相場は、約80万円～です。

新調工事には、新しいサイディングボードを張るなどが含まれます。

新調工事の費用相場は、約150万円～です。

戸建ての耐震補強工事をする費用相場

戸建ての耐震補強工事をする場合、築年数と床面積によって費用は変動しますが、相場は約150万円です。

一般的に耐震補強工事にかかる費用は築年数が約10年増加するたびに約30万円ずつ増加します。

なぜなら、築年数が古くなるほど建物の劣化が進むことや、現行の耐震基準に合わせるためにより多くの工事が必要となるからです。

また、築30年以上の建物は現行の耐震基準を満たしていない部分が多いため、費用が高額になりがちです。

戸建てを2世帯住宅にリフォームする費用相場

戸建てを2世帯住宅にリフォームする費用相場は、約1000万円～約1500万円です。

水回りの増設や大幅な間取り変更が必要なため、費用が高額になっています。

なお、2世帯住宅が完全分離型か部分共有型かによっても費用は変わってきます。

完全分離型とは、一切生活空間を共有しない2世帯住宅のことです。

プライベートが保たれるというメリットがある一方、リフォーム費用が高額になるというデメリットがあります。

部分共有型とは、水回りや居室の一部を複数世帯で共有する住宅のことです。

水回りなどを共有するためリフォーム費用は安く抑えられるというメリットがありますが、プライベートが保たれにくいというデメリットがあります。

戸建ての屋上をリフォームする費用相場

戸建ての屋上をリフォームする費用相場は、1平方メートルあたり約10万円～約12万円です。

なお、使用する素材やデザインによっても費用は変わります。

また、内階段をつける場合は追加で約70万円～約80万円、外階段をつける場合は約20万円～約30万円必要です。

小さめの屋上なら約40万円～約80万円で施工できますが、庭園など広いスペースが必要な場合は、200万円以上になることもあります。

また、転落防止用のフェンスをつける場合も別途料金が必要です。

戸建ての庭をリフォームする費用相場

戸建ての庭をリフォームする費用相場は、約数万円～約100万円と価格帯が広くなっていますが、一般的な庭のリフォームは、基本的には約50万円以下で行えることが多いです。

坪庭など小規模な庭や、リビングに続くスペースにウッドデッキを設置する場合などは約50万円～約100万円かかります。

また、庭の面積が広い場合やこれまで全く手入れがされていない庭のリフォームをする場合は、100万円以上費用がかかってしまう場合があります。

リノベーションの費用相場は約1,000万円以上

では、リノベーションを行う場合の費用相場についてもご紹介していきます。

リフォームに比べ費用は格段に高くなり、約1,000万円以上に及ぶケースも少なくないでしょう。

内装のみ

内装のリノベーションでは、リフォームと同じような壁紙クロスやフローリングの張り替え、ドアの交換などから和室から洋室への変更など、幅広い工事ができます。

全体を一新させる施工になるので、統一感をもたせたデザインや雰囲気の実現が可能になります。

費用の相場は内装リフォームとほぼ同じですが、トータルコーディネイトとなり全体的な工事になるので費用は上がります。

約100万円〜約300万円のリノベーションが多いようです。

内装＆外装

内装だけではなく外装を含むリノベーションの場合、費用は一気に高額になります。

屋根や外壁の工事は最低でも数百万円かかるからです。

屋根の工事費用は、新しい屋根材に交換するカバー工法で約80万円〜約200万円、葺き替えで約80万円〜約150万円、塗り替えで約30万円〜約80万円ほどとなっています。

外壁の工事費用は、張り替えになると約200万円以上、重ね張りが約150万円以上、塗り替えだけだと約40万円〜約70万円ほどが相場です。

屋根、外壁ともに、劣化状況や使用する素材などによって費用は上下します。

また、外壁の断熱性を高めるための工事が必要なケースもあります。

既存の外壁の上から断熱材、そして新しい外壁を張る工事では約70万円〜約100万円に施工費が加わります。

既存の外壁を剥がしてから断熱、そして外壁を施工する場合、約250万円〜約400万円プラス施工費が目安費用です。

こうした外装のリノベーション費用にさらに内装の施工費が加わるため、部分的なリフォームよりもずっと費用が高額になってきます。

戸建のリフォームにかかる工事期間

戸建てのリフォームにかかる工事期間をご紹介します。

戸建ての内装リフォームにかかる工事期間

戸建ての内装リフォームにかかる工事期間は、約1週間～約1カ月です。

内装リフォームには、水回りのリフォーム（キッチン、浴室、トイレ、洗面台）、壁紙やフローリングなどの張り替えリフォーム、収納リフォームなどがあります。

また、ある程度まとめて内装リフォームを行うと、場所別に何回も工事するより手間がかからないため工期を短縮できます。

しかし、家の規模が大きい場合や築年数が20年を超える場合は工期が大幅に伸びる可能性があります。

戸建ての外装リフォームにかかる工事期間

戸建ての外装リフォームにかかる工事期間は、約2週間～です。

外装リフォームには、玄関ドアの交換、外壁塗装、門扉の交換などのリフォームがあります。外壁や屋根をリフォームすることで、紫外線や雨風などによる住宅へのダメージを軽減してくれます。

なお、経年劣化が激しく補修に時間がかかる場合、乾燥に時間がかかる塗料を塗った場合、冬などの日照時間が短い場合などは工期が長くなる可能性があります。
　

戸建のリフォーム施工事例

戸建てのリフォーム施工事例をご紹介します。

内装の全面リフォームと外装塗装

内装の全面リフォームと外装塗装を行った事例です。

内装を全てリフォームしたため、壁紙や床、天井なども綺麗に仕上がっています。

また、壁紙は白で清潔感があり、畳の色合いともマッチしています。

外装は変えず内装を一新・断熱耐震工事

外装は変えず、内装を一新し断熱耐震工事を行った事例です。

内装を新しくしたため、以前とは雰囲気が変わっています。

また断熱耐震工事も行ったため、家の中で暖かく過ごすことができ、地震の際にも安心です。

二世帯住宅・限られたスペースで工夫してつくる、くつろぎスペース

二世帯住宅という限られたスペースに工夫を凝らし、くつろぎスペースをつくった事例です。

二つの世帯が談笑できる、素敵な空間ができあがりました。

庭にウッドデッキを設置

庭にウッドデッキを設置した事例です。

庭でくつろげるスペースができただけでなく、ちょっとした洗濯物を干す場所として活用するなど、さまざまな使い方ができます。

エクステリアに統一感を・バーベキューのできるお庭

エクステリアに統一感を持たせ、バーベキューのできるお庭にリフォームした事例です。

エクステリアの色合いを茶色系に合わせたことで、お庭全体に統一感が感じられます。

バーベキューができるスペースで、家族皆で楽しい時間を過ごすことができるようになりました。

戸建てリフォームの注意点

戸建てにおけるリフォームの費用について知ったところで、実際にリフォームする際の注意点をまとめていきます。

間取り変更の注意点

戸建てリフォームをするなら、リビングとダイニングを一緒にしたい、キッチンやお風呂のスペースを広くしたいなど、今までと異なる間取りにしたいと考える方もいることでしょう。

しかし、住宅の工法によっては、構造上、間取りの変更が難しくなるケースがあるのです。

木造軸組工法であれば、比較的自由に間取りの変更が可能なため、イメージ通りにリフォームすることができるでしょう。

プレハブ工法は構造種類によらず、間取り変更は難しくなります。

2×4（ツー・バイ・フォー）工法の場合は、六面体構造（箱構造）で建てられているため、間取りの変更が制限されたり、変更できない場合もあります。

間取りを変更するつもりでリフォームを進めていたのに、構造上の問題で変更できないとなると、設計やプラン変更などに時間がかかってしまう可能性があります。

戸建てリフォームを考えているのであれば、プランを立てる前に、建物の工法を確認しておくようにしましょう。

リフォーム以外の費用

リフォームを行う際に、工事の他に費用が発生する可能性があります。

家全体を一気にリフォームするとなると、その間の生活をする仮住まいが必要になれば、その家賃や引っ越し費用が必要です。

また、家具が邪魔になる場合には、一旦預けられるレンタルスペースを契約する必要も出てくるでしょう。

そのレンタル代も加わります。

リフォーム予算を組む際に、こうした費用も考慮しておくと無難です。

戸建てリフォームの法令に違反しないように注意

戸建てリフォームをする場合、関係する法令に違反しないように注意しなければなりません。

建築基準法は、新築の場合に関係する法令だと考えがちですが、実はリフォームの場合にも適用されるケースがあるのです。

戸建てでも、壁紙を張り替えるといった小規模なリフォームや木造2階建ての住宅の場合は、建築基準法で定める確認申請は不要です。

鉄骨2階建てや木造3階建ての住宅の場合だと、規模の大きい模様替えや修繕に該当するリフォームには確認申請が必要となります。

増築する場合は、基本的に確認申請が必要になります。

ただし、防火地域・準防火地域以外の土地で10平方メートル以下の増築をする場合は不要です。

また、増築する場合には、建ぺい率や容積率にも注意が必要です。

都市計画のために上限を定めているため、市役所などに問い合わせて確認しておくと良いでしょう。

特に、縁側や出窓、2階部分にベランダを設置する際、建ぺい率や容積率が変わるケースがあるため、注意しておきましょう。

大規模なリフォームは建築確認申請が必要

増築リフォームなど工事が大規模な場合には、建築確認申請が別途必要になります。

申請が必要かどうか、工事の種別や規模などの条件が決まっていますので、当てはまる場合は確認申請を行った後、リフォーム工事に入ります。

特殊建築物や木造以外の建築物がほとんどですが、共同住宅などで床面積100平方メートル以上の場合などは、大規模修繕となり確認申請が必要です。

確認申請を行う場合

確認申請を実際に行うには、建築士に依頼するのが一般的です。

自分でできると思われがちですが、かなり専門的な知識を要する作業ですので、プロにお任せした方がスムーズに完了できるでしょう。

一般的な住宅での確認申請費用は、約1万円〜約3万円となっており、住宅の広さや階数、どこに依頼するかなどによって金額が変わります。

建築士に依頼する際は、手数料などを合わせ約15万円〜約25万円が費用の相場です。

戸建てのリフォームに適したタイミングは？

戸建てのリフォームに適したタイミングとはいつなのか、具体的に見ていきましょう。

建物の劣化によるタイミング

外壁の劣化や雨漏り、配管の老朽化など住宅に劣化症状が現れた場合、住宅性能を維持するためにリフォームを行います。

劣化症状の多くは、防水機能や建材の耐用年数切れから起こっていると考えられます。

したがって、劣化症状を改善するとともに、それぞれの機能を復活させて家を長持ちさせるためにもリフォームが必要となるでしょう。

また、例えば屋根と外壁の場合、どちらかを修繕・リフォームする際には足場の設置が必要となるため足場費用がかかります。

屋根と外壁それぞれタイミングをずらしてリフォームするよりも、同時にリフォームした方が1回の足場設置で賄えるため、トータルで見ると費用を抑えることができます。

ライフスタイルの変化によるタイミング

家族が増えたり、子供が成長したりして家族構成やライフスタイルの変化があった場合、リフォームを行うケースが多くなります。

例えば、部屋の数を増減したり、収納スペースを新設したりするなどリフォーム内容は様々です。

現在住んでいる家に対し、使いづらさや不便を感じるようになったらリフォームに適したタイミングと言えるでしょう。

また、ライフスタイルの変化によるリフォームの場合でも、例えばトイレやお風呂などをバラバラにリフォームするよりも、1度にまとめてリフォームした方が費用を抑えられます。

ライフスタイルの変化で間取り変更のリフォームを行う際も、できるだけまとめてリフォームを行うといいでしょう。

戸建のリフォームをするのに適した季節

戸建のリフォームをするために適した季節は、春か秋です。

塗装の際には窓を締め切るため、夏は暑くて向いていません。

また、冷房をつける必要があるため、電気代がかかってしまいます。

一方、冬に塗装をすると塗料が乾きにくく、時間がかかってしまいます。

ただし、リフォーム内容によっては冬でも行える場合もあります。

冬は閑散期でもあり、職人を確保しやすくなっている点は狙い目ともいえるでしょう。

以上より、春か秋にリフォームするのが適した季節になります。

春は花粉が気になるという方は、秋にリフォームするのが良いでしょう。

戸建てリフォームでの間取り変更で費用を抑えるには？

戸建てリフォームで間取り変更をする場合、部分的にリフォームするよりも費用が高額になる傾向があります。

では、戸建てリフォームで間取り変更をする際、費用を抑えるためにはどのような方法があるのでしょうか？

戸建てリフォームでの間取り変更でも費用が抑えられる方法は、まず構造上重要である壁や柱は基本的に動かさないようにすることです。

構造上重要な壁や柱を取り除こうとすると、補強工事を行う必要があり、費用がその分かかってしまいます。

次に、水回り部分はレイアウトを変える場合でも、配管はできるだけ動かさないように配慮することです。

配管の多くは地中に埋まっていたり、壁の中や床下を通っていたりするため、配管の位置を変更しようとすると地中から掘り起こしたり壁や床を解体したりする作業が必要になります。

家の床下部分に配管が埋まっている場合、床を外す作業が必要になるケースがあり、その場合は費用も高額になる可能性があります。

間取り変更で水回りをリフォームする際は、配管を動かさないように計画すると間取り変更費用を抑えることができます。

また、水回り以外にも階段の位置を変えたり廊下の幅を変更したりする場合でも、費用が高額になる傾向にあるため注意が必要です。

ただ、配管の位置や階段の位置などどの工事が高額になるかどうかを素人が判断することは難しいものです。

したがって、間取り変更を計画する際はあらかじめリフォーム会社に予算や配管を動かさない希望などを伝えた上で、リフォーム計画を立てていくといいでしょう。

予算から考える戸建リフォーム

予算から考える戸建リフォームについてご紹介します。

戸建を予算300万円でリフォームする場合

予算300万円では、①水回りのリフォーム、②キッチンのリフォーム、③リビング一新リフォームなどが可能です。

①の場合、お風呂や洗面、トイレなど水回りを何点かまとめてリフォームすることが可能です。

また、脱衣室、洗面室を一緒にリフォームすることもできるでしょう。

さらに、グレードの高い設備やオプションをつけて水回りを丸ごとリフォームすることもできます。

②の場合、キッチンの入れ替えだけでなく、配管の移設を伴うレイアウト変更などを含めたキッチン全体のリフォームができます。

人気のアイランドキッチンに変更することも可能です。

③の場合、和室を洋室にリフォームしたり、キッチンとリビングを一体化させて広くさせたりすることが可能です。

また、床材や壁紙にもこだわることで居心地の良いリビングにできます。

戸建を予算500万円でリフォームする場合

予算500万円では、①全水回りを一新、②内装リフォーム、③外壁・屋根のリフォームなどが可能です。

①の場合、キッチン、お風呂、トイレ、洗面所の全てを一新リフォームすることが可能です。

カビ汚れがつきやすい水回りを一気にリフォームできます。

また、脱衣所も併せてリフォームすることが可能です。

②の場合、壁紙や天井クロスの張り替え、床材の張り替え、間仕切りの設置・撤去などが可能です。

ただし、自然素材を用いる場合は費用が高くなりやすいので気をつけましょう。

③の場合、外壁塗装や、外壁の張り替えや重ね張り、屋根の葺き替えや重ね葺きなどが可能です。

築10年以上の場合は外壁や屋根の塗装、築20年以上の場合は外壁の張替えや重ね張り、屋根の葺き替えや重ね葺きを考えると良いでしょう。

戸建を予算800万円でリフォームする場合

予算800万円では、①水回りの設備をハイグレードで一新、②大幅な増改築を伴うリフォーム、③二世帯住宅に替えるリフォーム、④耐震補強、バリアフリー化などが可能です。

①の場合は、水回りの増設や交換、それに伴う配管工事が可能です。

また、ハイグレードな設備にすることも可能です。

②の場合は、1階や2階を増築したり、改築したりすることも可能です。

家族が増えて新たなスペースを確保したい場合などに、間取りの変更だけでは対応できなければ増改築をします。

③の場合は、大規模な増築や間取り変更を行い本格的な二世帯住宅へのリフォームをすることが可能です。

また、玄関や水回りの増築など普通の改修では行わない工事も必要です。

④の場合は、室内を約400万円〜約500万円でリフォームして、そこに耐震工事と全面バリアフリー化の工事を施すことが可能です。

耐震工事とバリアフリー化を同時にしていると、将来までずっと安心して住める家になります。

リフォームでもローンは組める？

先に述べたように、リフォームの範囲によっては費用も大きくなってしまいます。

そこで、リフォーム工事に使えるローンの利用を考慮しましょう。

支払い計画を立てることで、経済的負担を軽減できます。

リフォームに使えるローンは「リフォームローン」と「住宅ローン」の2つです。

それぞれの特徴やメリット、デメリットをご紹介していきます。

リフォームローン（無担保型・担保型）

リフォームローンは、無担保型と担保型という2種類から選べ、住宅ローンと比べて手続きが簡単で審査期間が短いのが一番のメリットとされています。

無担保型の場合、抵当権を設定せずに申し込みができるため、審査期間を短く済ませられるという訳です。

必要な書類も比較的少なく、早ければ約2週間ほどでローンが利用可能かどうかがわかります。

約2〜5%前後の低金利で利用できるうえ、ローン取り扱い手数料は不要、保険会社の保証料は手数料に含まれ別途支払いは不要と、すぐにローンを組みたい人にとっては有り難い点ばかりです。

ただし、借り入れ期間が住宅ローンに比べて短く、約10〜15年前後に設定されることが多いため、金額が大きくなると毎月の返済金額は大きくなります。

担保型になると、金利は無担保型と同程度ですが、返済期間が最長で約30〜35年前後とかなり長くなります。

また、無担保型の借り入れ可能額が約50万円〜約500万円であるのに対し、担保型は約500万円〜約5,000万円と10倍近くの差が出ます。

リフォーム費用が1,000万円未満の場合は、無担保型のリフォームローンが有利だと言えます。

住宅ローン（担保型のみ）

住宅ローンは担保型のローンのみの設定です。

リフォームローンに比べて借り入れ金額が多く、また借り入れ期間も長くなっています。

抵当権設定が必須なのでその分時間もかかり、早くて1カ月前後で審査結果がわかるといった具合です。

住宅ローンの中にもさまざまな商品があり、固定金利と変動金利を選べる選択型ローンや、最長35年まで固定金利で借り入れができる全期間固定型ローンのフラット35などがあります。

リフォームローンに比べて金利がさらに低く、約1〜2%の設定がほとんどです。

借り入れする最初のタイミングで全返済金額が確定するため、ライフプランも立てやすくなります。

1,000万円を越える大規模なリフォームを行う場合には、金利が低い住宅ローンを利用するのがおすすめです。

ローンの詳細は金融機関によって条件が異なりますので、事前によく調べておくようにしましょう。

リフォーム減税と補助金制度について

リフォーム工事に関する減税や補助金制度も用意されています。

利用できるものがあるかチェックして、リフォームの費用節約に役立てましょう。

省エネ工事、耐震工事、バリアフリー工事といったリフォーム工事をすることで所得税や固定資産税の減税、贈与税の非課税や登録免許税の減税などの制度を利用できる可能性があります。

補助金については、各自治体により各種の制度が増えたり、内容が変化していますので最新の情報を確認しておきましょう。

以下の内容は2020年12月時点での情報です。

リフォーム減税とは？

リフォーム減税とは、自宅をリフォームした場合に適用される税金の優遇制度です。

所得税に関しては、条件に当てはまれば一定額が所得税から控除されます。

次の3つの種類があり、いずれも工事翌年の3月15日までに確定申告を済ませる必要があります。

投資型減税

耐震対策やバリアフリー化、耐久性向上のためのリフォームなど一定要件を満たしたリフォーム工事に対して適用されます。

リフォーム工事完了の年の所得税より、工事費用相当額の10%、あるいは控除限度額のどちらか少ない額が、税額から控除となります。

控除限度額は工事の種類により異なり、バリアフリーリフォームで20万円、その他の工事は25万円と決められています。

耐震対策とバリアフリー両方を行うケースなどで、制度の併用が認められている場合もあります。

ローン型減税

返済期間が5年以上のリフォーム用ローンを利用して行うリフォーム工事が対象の減税制度です。

一定要件を満たす必要があり、耐震リフォームも併せて行う場合は、上記の投資型減税との併用も可能となっています。

ローン額のうち、対象リフォーム工事費用（限度額250万円）の2%相当額と、ローン額の対象リフォーム以外工事費用（限度額は対象リフォーム費用と合わせて1,000万円）のうち、年末ローン残高の1%の合計額、または控除限度額のどちらか少ない方が控除されます。

年間控除額の上限も決まっており、年間12.5万円となっています。

住宅ローン減税

返済期間が10年以上のリフォーム用ローンを借り入れて行うリフォームのうち、条件を満たした工事が対象となる減税制度です。

上記の2つよりもさらに細かな条件が設けられています。

リフォーム完了後入居した年から10年間に渡り、各年の住宅ローン額の年末残高（上限4,000万円）の1%が、所得税から控除されます。

上限は年間40万円、10年間で400万円で、所得税より控除額が多い場合は翌年の住民税から控除されます。

補助金制度とは？

介護保険制度によるバリアフリー化、あるいは介護用リフォームに対して補助金制度も設けられています。

要介護（度合い1〜5まで）あるいは要支援と認定された人の住宅において、手すり取り付けや段差の解消といったリフォーム工事を行う場合、費用（上限額20万円）のうち9割を補助するというものです。

対象となるリフォーム工事の内容や条件が細かく決まっており、手続きも必要なため、工事前に確認するとともに介護支援専門員などに相談しながら進めることをおすすめします。

その他にも、省エネリフォーム工事にも補助金制度があります。

太陽光発電の導入や断熱性改善に向けた給湯器設置、LED照明の取り付けなどが対象です。

上限額を5万円〜20万円とし、工事費用のうち一定割合が支給されるもので、要件は各自治体ごとで異なります。

最新の情報を、窓口やインターネット上で調べるようにしましょう。

併せて耐震診断、耐震補強工事などにも補助が出るようになっています。

対象となるリフォーム工事

上記のリフォーム減税や補助金制度の対象となる工事について、具体的にご説明します。

耐震リフォーム

耐震補強に関するリフォーム工事です。

古い住宅などでは現在の耐震基準に満たない可能性があり、耐震補強リフォームが勧められています。

基本的には、基礎や柱などの構造を改修する工事となります。

省エネリフォーム

省エネ性を高めるためのリフォーム工事です。

断熱性や遮熱性の向上のため、設備交換や外壁改良といった工事が該当します。

光熱費の節約にも繋がります。

バリアフリーリフォーム

車椅子を利用する障害者や高齢者が、利用しやすいようにリフォームする工事です。

段差の解消や通路幅の拡大、浴室や洗面台、トイレなどの変更、手すりの取り付けなどさまざまな施工に当てはまります。

リフォーム業者の選び方

では実際にリフォームを業者に依頼するとなると、どのように決めるべきなのでしょうか。

リフォームは業者選びが成功への決め手と言っても過言ではありません。

下記のような点を押さえた業者を見つけられると良いでしょう。

• 実績があるか（得意分野、専門工事など）
• 保証やアフターサービスがあるか
• 業界団体へ加盟しているか
• 複数のリフォーム業者に見積もりを依頼する

リフォーム工事の実績がある業者の中から選定するようにしましょう。

自分が希望するリフォーム施工の経験が豊富か、得意分野や専門の工事なども聞いておくと、業者選びの参考になります。

施工後のアフターケアや保証なども、事前に確認すべきです。

見積もりを依頼する段階でアフターサービスの有無について明確にしておくと、スムーズに進みます。

住宅リフォーム事業者団体や日本住宅リフォーム産業協会など、さまざまな業界団体が存在しています。

一定の条件を認められた業者のみが所属していますので、悪質業者を避けるためにも参考にすると良いでしょう。

リフォームをする際には、見積もりを依頼するところから始まります。

はじめから1社に絞らず、複数のリフォーム業者に見積もりを依頼するようにしてください。

そして、一度は会社を訪問しておくべきでしょう。

資材置き場や工事車両などが小規模でもキチンと整備され、責任者が工事実績などをしっかり具体的に説明してくれるような業者であれば、ほぼ安心ですが、中にはデスクと電話だけで100%外注工事の営業専門会社もあるので要注意です。

それぞれの対応や見積もりの内容、費用、口コミや評判などを比較検討しながら、納得のいく業者を見つけていきましょう。

戸建をリフォームするのに費用を抑えるには？

戸建をリフォームする際に少しでも費用を抑えたい方にポイントを解説します。

リフォームすべき優先順位を決める

あれもこれもと全てリフォームしていると、費用は高くなってしまいます。

優先順位を決めて、本当に必要な設備は何かをしっかりと考える必要があります。家族でよく話し合いましょう。

また、優先順位をつけることで無駄なリフォームをせずにすみます。

後悔しないためにも、リフォームする優先順位を決めてから工事を発注しましょう。

工事期間を短縮する

工事期間が長いと費用は高くなります。

その分人件費や手間などがかかるからです。

そのため、工事期間を短くすると費用が抑えられます。

工事期間を短くするには、仮住まいを用意することと、工事をしやすい状況にしておくことです。

仮住まいを用意すると、業者も施主側もストレスなく作業が進められ、その結果工期が短くなります。

また、部屋の中を片付けておくことでも効率的に作業を進められて、工期が短くなります。

キッチンや浴室に既製品を使う

キッチンや浴室などに既製品以外の物を使うと費用が高くなります。

そのため、本当に既製品以外のものが必要かどうかしっかりと考える必要があります。

シンプルな設備の方が意外に使いやすい場合もあります。

実際に自分が使用している様子をイメージしてみるのも良いでしょう。

相見積もりを取る

複数の会社に見積もりを取ると費用が抑えられます。

会社間で価格競争が起きるからです。

ただ、どこの業者に相見積もりを依頼すれば良いのか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

そのような時はハピすむを活用するのがおすすめです。

ハピすむは、全国の優良なリフォーム会社から、コンシェルジュが自分に合う会社を最大3社選んでくれます。

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戸建のリフォーム？それとも建て替え？

戸建のリフォーム（リノベーション）と建て替えの違いについて解説します。

リフォームと建て替えの違いとは？

リフォームとは、中古物件など既に建っている家の柱や基礎の部分は残したまま、部分的に改修することをいいます。

具体的には、水回りや外壁塗装、内部の間取り変更などの工事のことです。

一方建て替えとは、中古物件など既に建っている家を解体し、地盤面・基礎部分から新しく建て替えることをいいます。

建て替えができない物件もあるため、建て替えをする前に事前に確認が必要です。

つまり、リフォームと建て替えの違いは、柱や基礎の部分を残すかどうかです。

戸建のリフォームにかかる費用と建て替え費用の比較

リフォームの費用相場は、全面リフォームの場合は約350万円〜約2000万円です。

スケルトンリフォームの場合は約390万円〜約2500万円です。

坪単価は約10万円〜約73万円/坪です。

建て替えの費用は、約1000万円〜約4000万円です。

坪単価は約40万円〜約90万円です。

上記からわかる通り、リフォームよりも建て替えの方が一般的に費用は高くなります。

これは、建て替えの場合は基礎から建て直すため、その分費用が高額になるからです。

リフォームで工事以外にかかる費用は、仮住まいや引越しにかかる費用、増築や減築で床面積が変わる場合は登記の申請費用などです。

建て替えで工事以外にかかる費用は、建物の解体費用、仮住まいや引越しにかかる費用、登記の申請費用、儀式（地鎮祭など）にかかる諸費用です。

戸建をリフォームするメリット・デメリット

戸建をリフォームするメリットとデメリットをご紹介します。

戸建をリフォームするメリット

戸建をリフォームするメリットは、①工期が短縮できる、②コストが安い、③居住しながら工事ができる場合もあることです。

①については、リフォームの場合は建て替えの場合と違い基礎を解体する必要がないため、工期が短くなることによります。

建て替えの場合の工期は約3カ月〜約8カ月程度必要ですが、リフォームの場合は約1カ月〜約5カ月程度です。

②については、建て替えとは異なり基礎の解体・建て替えが必要ないため、コストが安くなることが理由です。

また、施工部分を特定できるため予算組みがしやすくなっています。

③については、仮住まいを用意したり引越しをする手間がありません。

戸建をリフォームするデメリット

戸建をリフォームするデメリットは、①構造によっては理想の間取りにできない場合がある、②構造部の劣化が激しく大掛かりな補修が必要な場合、費用が高額になることです。

①については、リフォームの場合は基礎部分は残したまま工事をするため、どんな間取りにも対応可能という訳ではありません。

構造によっては壁を移動できないなどの制限があり、理想の間取りにできない場合があります。

また、業者の技術によるところもあるため、業者選びは慎重にするべきです。

②について、一般的にはリフォームは建て替えよりも費用が安くなります。

しかし、地盤や柱、土台が傷んでいる場合はその補修によって高額な費用がかかる場合があります。

戸建を建て替えるメリット・デメリット

戸建を建て替えるメリット・デメリットをご紹介します。

戸建を建て替えるメリット

戸建を建て替えるメリットは、①既存の構造に関わらずに理想の間取りにできる、②予算面で余裕があれば耐震化・断熱化ができることです。

①については、建て替えは基礎の部分から行うため、構造に関わる間取り変更や、階段・水回りなどの移動をしたい場合でも可能です。

また、建て替えならば地盤に問題があっても対応可能な場合もあります。

②については、築年数がある程度経った家は、どうしても耐震や断熱、バリアフリーなどの基本性能が低くなっています。

建て替えでは、耐震化・断熱化、バリアフリー化などを一度に行えます。

戸建を建て替えるデメリット

戸建を建て替えるデメリットは、①リフォームよりも費用が高額になる、②新築時と同じ手間がかかる、③現在の家よりも小さい家になる可能性があることです。

①については、リフォームと違い基礎から建て直すため、費用が高額になりがちです。

リフォームよりも手間や材料費がかかる分高くなります。

②については、施工会社選びや設計に関する打ち合わせ、登記登録などの各種手続き、といった様々な手間がかかります。

元々あった家なのに、新築時と同等の手間がかかります。

③については、家を建てた時から法律や条例が変わっている場合は、建てられる家の大きさに新たな規制ができている場合があります。

その場合は、現在の家よりも小さい家になってしまう可能性があります。

戸建リフォームがおすすめのケース

戸建リフォームがおすすめのケースは、①ある程度の耐震性や断熱性がある、②コストを抑えたい、③基礎がしっかりしているケースです。

①については、ある程度耐震性や断熱性がある場合は、耐震・断熱化工事をしなくて良いです。

これらの工事が必要ない場合は、リフォームでも十分対応可能です。

また、部分的な改修をしたい場合もリフォームがおすすめです。

②については、リフォームは建て替えよりも費用を安く抑えられます。

その理由は、基礎を壊さず残したまま工事をする分、材料費も手間もかからないためです。

③については、シロアリなどの被害がなく基礎が傷んでいない場合は、建て替えではなくリフォームで十分対応可能です。

戸建建て替えがおすすめのケース

戸建建て替えがおすすめのケースは、①将来家を引き継ぐ人がいる、②可能な限り耐震性や断熱性を高めたい、③自由な間取りにしたいケースです。

①については、建て替えは長期的なスパンで見た時に大規模な修繕が必要な場合に向いています。

そのため、将来家を引き継ぐ人がいる場合には建て替えがおすすめです。

②については、耐震性や断熱性を高めたい場合は建て替えをおすすめします。

一度に耐震化、断熱化できるからです。

③については、リフォームではできない自由な間取りが建て替えでは可能です。

理想の間取りがある方は、建て替えがおすすめです。

まとめ

以上戸建のリフォームに必要な費用の相場や工事期間などについて、ご紹介してきました。

リフォームは、家で家族が快適に過ごすために必要不可欠です。

しっかりと考えて必要なリフォームをして、快適な生活を送ってください。

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