リフォーム相見積もりのコツと注意点は？ – リフォーム会社の選び方・相見積もりの方法の基礎知識

1 リフォームの相見積もりとは？
2 リフォーム相見積もりを依頼するときのコツとポイント
3 リフォームの相見積もりを依頼するには？
4 リフォーム相見積もりでやってはいけないタブーとは？
5 リフォーム相見積もりの正しい断り方
6 リフォームの見積もり･･･数社の見積もりは必要？
7 リフォームの見積もり書は何の項目をチェックする？
8 リフォームの見積もり書の比較で注意すべきこと
9 見積もりの比較で決める！リフォームは誰に頼む？
10 失敗しない！リフォームの会社の選び方
11 リフォームは費用や会社の比較が重要です
12 リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための業者選び
13 リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための工事のポイント
14 リフォーム費用の見積もりを安い価格に値引交渉する場合の注意点
15 リフォームの見積もりを安い価格に抑えたいときに知っておきたい補助金制度
16 リフォームの見積もりを安く抑えたいときに知っておきたい減税制度
17 リフォーム会社選びは慎重にしよう
18 リフォーム会社の種類
19 リフォーム会社を選ぶポイント
20 リフォーム会社選びの失敗例
21 悪徳業者の見分け方
22 リフォーム会社の候補を絞るためのポイント
23 リフォーム会社の費用相場
24 リフォーム会社選びのステップ

リフォームの相見積もりとは？

複数の会社から見積もりを発行してもらうことを、「相見積もり」と呼びます。

リフォーム工事を行う際に、工事の内容や金額などを比較することができます。

リフォーム工事は、建物の状況、工事の規模や要望などによって、それぞれ内容や金額が異なります。

また、リフォーム工事には定価のような一定の価格はなく、リフォーム会社によって値段が異なります。

１社だけの見積もりの場合、高すぎるケースや、逆に安すぎて手抜き工事の心配があるケースなども懸念されます。

複数の会社から見積もりを取ることによって、妥当な金額の相場を知ることができます。

また、単に金額を比較するだけではなく、複数の会社と対話を行うことで、それぞれの会社の対応力や専門性、さらには見積書の書き方、見積内容の説明の仕方によって、誠実さや丁寧さを知ることもできます。

リフォーム会社は、工事に詳しいことが必須条件であるとともに、スムーズなリフォーム工事を行うためには、事務処理能力や対応力、仕事への前向きな姿勢も欠かすことのできない要素です。

また工事完了後のアフターケアに関しても忘れずに確認しましょう。

複数の会社から見積もりをとれば、工事の項目ごとの記載の詳しさや正確な名称での表記などによって、リフォーム会社の技術力や工事の専門性を知ることができます。

例えば、工事一式だけの金額が記載されているような場合、一括して外注されるケースも考えられます。

リフォーム工事の際に大切なことは、依頼者の要望が正確に実際の工事に反映されることです。

見積書を確認して、希望通りの工事内容が実現できるかについて、比較して検討することが重要です。

複数会社の見積もりを比較検討することで、冷静な判断も可能となります。

その結果、悪質な会社を排除することができ、信頼のおける会社を選ぶことができるでしょう。

相見積りを依頼する際は、リフォーム会社にあらかじめ相見積りであることを伝えるとともに、無料であることを確認してから依頼することが大切です。

リフォーム相見積もりを依頼するときのコツとポイント

リフォーム条件や予算などは具体的に、すべての業者に同じように伝える

リフォームで相見積もりを依頼する際は、リフォーム会社にリフォームの条件や予算を具体的に、同じ条件で依頼することが最も大切です。

見積もりの条件が異なれば、工事の内容や使用する材料や工事費も当然に異なります。

たとえば、外壁をリフォームする場合であれば、張替えやカバー工法などの工事の種類、使用する塗料の種類や外壁材の種類が異なっていれば、工事費用に大きな差が生じることになります。

同じ条件の見積もりであるからこそ、比較することができるのです。

見積もり項目は細かくしてもらう

一般的に、工事費用は、材料費、施工費、諸経費で構成されます。

材料費とは、工事に必要な建材や材料の費用、また、釘やビス、接着剤などの副資材費で、施工費は、主に工事の人件費です。

諸経費には、工事作業の進捗を管理する現場管理費と、リフォーム会社の維持経費となる一般管理費の２種類があります。

一般的に、工事費合計に対した割合とする業者が多くなっています。

見積もりは、これらの費用についてできるだけ細かい項目まで、詳細に記載してもらうよう依頼します。

工事や作業の種類ごとにかかる費用が分かれば比較しやすく、見積もりの妥当性を判断しやすくなるからです。

極端な例では、リフォーム工事一式として金額が記載される場合、他の見積書と比較ができないだけでなく、工事についての業者の専門性を知ることができません。

また、一括下請け業者に委託される可能性も否定できないでしょう。

相見積もりは２〜５社がベスト

相見積りを依頼するリフォーム会社の数は、一般的に2～5社が良いとされています。

多すぎても、リフォーム会社との応対に時間がかかることや、比較や検討が煩雑になり、混乱する事態も懸念されます。

少なくとも3社分程度あれば、リフォーム費用の妥当な相場も見えてきます。

また、見積書の内容についても、詳しく比較して検討する余裕も生まれ、それぞれの見積書についての疑問点や不都合などを発見しやすいと言えます。

相見積もりの比較方法

相見積もりでは、それぞれのリフォーム会社の技術力や専門技術　顧客への対応力を比較します。

また、リフォーム補助金制度手続きなどを含む事務処理の能力や、工事後の対応なども確認しておくと安心です。

相見積もりを比較する前に、まず見積書に記載されているリフォーム箇所や内容が、希望するあるいは必要とするリフォームと一致しているかを確認しましょう。

また、見積書としての妥当性について、見積日、見積有効期間、工事予定期間、支払条件、請負人、担当者、見積書の宛名などの必要事項が記載されているか確認します。

相見積もりを比較する場合、リフォーム会社ごとに見積書の書式が異なることや、工事の項目ごとの名称や分類、数量の積算方法などが違い、単純には比較しにくいことに注意が必要です。

そのため、相見積りを比較検討する際は、工事の項目や分類を合わせて比較できる表を作る方法が有効です。

リフォーム会社ごとに異なる様式を揃えることで、項目の有無、仕様や材料の違い、単価の差などが明確になります。

見積書は、必要な工事内容や工事の項目ごとに、必要な材料費や工賃などを積み上げて費用の合計を見積ります。

したがって、工事の項目や材料の仕様・数量などが正確であることが重要です。

そのため、項目の記載漏れ、項目や費用の二重計上、計算間違いなどの基本的な部分を確認するとともに、工事の項目、数量や単価について比較しましょう。

見積書の数量に「一式」と記載されている場合、内容の確認が必要です。

業者とは直接話をする

見積りについての疑問や不安を解決して、納得のいくリフォームを行うために、リフォーム会社と直接対話をすることが大切です。

直接の対話により、業者の技術力だけでなく、コミュニケーション力や誠意を知ることができます。

特に、リフォーム工事の満足度については、リフォーム会社の技術力だけでなく、相性も大きく影響します。

リフォーム工事は、居住したまま施工する場合が多いことから、円滑に工事を進めるためには相性の良いリフォーム会社を選ぶこともポイントです。

リフォームの相見積もりを依頼するには？

自分が住んでいる地域で最適なリフォーム会社を見つけたい場合は、リフォーム会社紹介サービスを使うと良いでしょう。

リフォーム会社紹介サービスの「ハピすむ」は、お住まいの地域やリフォームのニーズを詳しく聞いた上で、適切で優良なリフォーム会社を最大3社紹介してくれます。

複数の大手リフォーム会社が加盟しており、高額のリフォームを検討している方も安心してご利用いただけます。

運営会社のエス・エム・エスは、東証プライム上場企業なので、その点も安心です。

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リフォーム相見積もりでやってはいけないタブーとは？

他社でも見積もりをとっていることを隠す

相見積もりをとる際には、それぞれのリフォーム会社に相見積もりであることを伝えます。

リフォーム会社に競争意識を沸かすことができ、安い見積もり額を提案してもらえます。

また、より充実したリフォームプランを受けやすくなるとともに、最終的には断る場合も唐突にならず、断ることができます。

ただし、適正な見積りがもらえるよう、相見積もりを依頼している他社の会社名については、伏せておきましょう。

他社の見積もりを見せて価格交渉する

他社の見積もりを見せて価格交渉をすることは、見積もりを作成したリフォーム会社への背信行為です。

相見積もりの説明時には、他のリフォーム会社の見積もり内容を知りたがる業者もあるでしょう。

しかしながら、価格の安さだけを求めれば、工事の質や材料の品質を落とすことや、手抜き工事を誘発することにもつながりかねません。

また、リフォーム会社が顧客のために、独自に用意したプランや金額を記載した見積もりの内容が、他社に漏れてしまうことになれば、その後の信頼関係を損なうことにつながります。

さらには、交渉相手となったリフォーム会社からも、顧客としての信頼を失い、新たなプランの提案や金額条件のチャンスを失うことになりかねません。

むやみにリフォームプランを変更する

相見積もりを取り付ける際、途中でむやみにリフォームプランを変更しないことが大切です。

仮に、途中でリフォームのプランを変える場合は、再度、新たな見積書を作成してもらう必要があります。

他社の見積もりと条件が食い違えば、比較が難しくなり、実際のリフォーム工事の際に追加費用が発生することも懸念されます。

また、何度もリフォームプランを変更することになれば、その都度、リフォーム会社に新たな無料の相見積もりの作成を依頼しなければならず、信頼関係を損なうことにつながる恐れがあります。

手当たり次第に多数の会社から見積もりをとる

少しでも安い見積もりをとるために、多めのリフォーム会社から見積もりをとることもありがちです。

しかしながら、依頼した会社の数だけ、説明や質問に費やす時間も増えることになります。

見積もりの数が多すぎれば、見積もり内容の理解不足や混乱などが増える原因となり、リフォーム会社との対応に疲れる結果になるでしょう。

内容を把握しきれないほど多数の見積もりをとることは、良策とは言えません。

多すぎるほどの見積もりは、結果的にリフォーム工事の内容に漏れも生じやすいだけでなく、工事を断る際の労力も大きくなります。

値引き交渉を繰り返す

少しでも安い費用でリフォーム工事をしたいという思いは、当然ですが、値引き交渉を繰り返すのは得策ではありません。

適正な工事には妥当な費用が必要です。

何度も値引き交渉を繰り返すことになれば、費用と工事の品質のバランスを重視する良心的なリフォーム会社は、交渉から離れてしまうことになるでしょう。

また、費用の安さだけを求めれば、工事の質や材料の品質を落とすことや、手抜き工事を誘発することにもつながります。

費用と工事の品質のバランスが大切なのです。

リフォーム相見積もりの正しい断り方

相見積もりをとるということは、最終的に依頼する会社以外は、断らなければいけないということを認識しておくことが重要です。

リフォーム会社を選ぶ際は、見積もり工事内容や予算面で折り合いがつかないことは、当然あり得ることです。

むしろ、相見積もりは、複数社の中から最適な１社を選ぶため、他社を断ることを前提に依頼します。

リフォーム会社側も、相見積もりを伝えた段階で断られることを想定しているため、断られることを覚悟していますが、断る場合には理に適う理由を伝える必要があります。

断る理由が正当なものであれば、リフォーム会社にとって、今後の経営や営業に対する真摯な反省材料になり、良好な関係を残すことができます。

そのためには、断る理由をはっきりさせておくことが大切です。

リフォームの目的や予算など、提案された見積もりでは、満足できない点を明確にしておくことが求められます。

そのうえで、誠意をもって対応してくれたリフォーム会社に対し、断りの連絡をきちんとすることが大切です。

リフォーム会社側は、見積もりを出すだけでも経費や労力がかかっているため、誠意をもって感謝を伝え、今後も良好な関係を保てるよう、気持ちのいいやり取りで終わることができる対応をしましょう。

リフォームの見積もり･･･数社の見積もりは必要？

リフォーム工事を行う際には、複数社に見積もりを依頼し、その見積り内容を比較した方が良いと言われています。

この手法は「相見積もり」と言いますが、なぜ相見積もりを行う必要があるのでしょうか?

リフォーム工事は、同じ工事だからと言ってどの業者に依頼しても同じ工事を行うと言うことはほとんどありません。

シンプルな工事、例えば既存の設備を交換するだけのリフォームを行う場合はどの業者に依頼しても工事内容がほとんど変わらないということもあります。

しかし、内装の全面リフォームなどの大がかりな工事では、工事の流れそのものが違うことも少なくないのです。

こういった場合、1社のみに見積もりを依頼すると、工事の手順や使用する材料の種類、その他工事にかかる経費などが本当に相場通りかを判断することができません。

つまり、相場とずれた価格や適正ではない工事方法だったとしても判断することができず、気づかずに損をしていたり、将来問題が出てきたりすることがあります。

このようなトラブルを防止することができるのが、相見積もりという方法です。

相見積もりを行えば、それぞれの業者別に工事内容や工事費用を比較して把握することができるため、費用や工事方法によるトラブルを未然に防ぐことができるでしょう。

また、相見積もりを行えば、見積もりを依頼した際に業者がどのような対応をしているかについても比較することができます。

細かなプラン変更に対応してくれる業者や、見積もり時に依頼した目的に対し、複数のプランを用意してフレキシブルな対応を取れる業者なら、多少割高でも満足度の高いリフォームを行うことができるでしょう。

リフォームを行っている業者は、顧客が満足できるよう努力している会社がほとんどですが、依頼主と相性が良いか、条件がマッチするかはすぐに判断することができません。

相見積もりを行うことで、工事方法や予算だけでなく、依頼者が求めているリフォームに合う業者を選びやすくなり、より満足度の高いリフォームを行うことができるようになるのです。

リフォームの見積もり書は何の項目をチェックする？

リフォーム工事用の見積もり書を受け取った際には、どのような項目を重点的にチェックすると良いのでしょうか?

見積もり書には、工事の内容と作業手順ごとにかかる費用などが記載されていますので、まずは工事の内容と作業手順を見積もり書同士で比較します。

もし、工事内容に違いがある場合には、なぜその作業が必要なのか、どうして不要なのかを業者に確認すると良いでしょう。

また、見積もり書に記載された価格についても比較が必要です。

見積もり書には、合計の価格以外にも作業ごとに価格が記載されていますので、同じ作業同士を比較し、価格がどの程度違うかを確認します。

価格については、使用する建材のグレードによって大きく変わる部分ですので、見積もり書の比較を行う際にずれが生じないよう、できる限り見積もり依頼時に使用する建材を確定させておきましょう。

その他、追加工事の有無や追加費用についても確認が必要です。

壁を解体する工事や水回りの工事では、外部から劣化状況や故障状況を確認することが難しく、解体時にはじめて問題が発覚するということがあります。

このような場合にどのような対応を行うかについても、見積もり書と同時にあらかじめ確認しておきましょう。

同様に、見積もり書に記載されていない工事が発生した場合の扱いについても確認しておくことが大切です。

リフォームの見積もり書の比較で注意すべきこと

リフォーム工事を依頼する際には、事前に相見積もりを行うことが重要なポイントですが、見積もり書を比較するためにはどのような点に注意しておく必要があるのでしょうか?

まず大切なのは、業者に伝えるリフォーム工事の内容を必ず同じにするということです。

相見積もりを依頼しているのに、ある業者にはトイレ回りだけ、他の業者にはトイレと洗面台といったような依頼をしてしまうと、工事内容が別のものになってしまうため、内容を比較することができません。

複数箇所を含めたリフォームなら、個別に比較すればその部分について内容を比べることができると思われるかもしれませんが、複数箇所の工事の場合、セット割引などによって個別の価格が相場と違うことも多いのです。

また、工事で用いる設備や資材のグレードにも注意しておきましょう。

上の項目でも少し触れていますが、業者に見積もり書を依頼する際に、使用する設備や資材のグレードが違うと単価がずれてしまうため、価格を適切に比較することができなくなってしまいます。

建材の違いによってどの程度価格が変化するかを知りたい場合には、見積もり依頼時に相談し、同一の業者に設備や建材違いの見積もり書も作ってもらうようにしましょう。

相見積もりを行う場合は多少手間がかかりますが、見積もり依頼時に使用する建材別に複数の見積もり書を作ってもらうか、1種類の建材で見積もりを作り、依頼先を決めてから建材の相談をする方法があります。

その他に、内装や外装のリフォームでは、施工面積が見積もり書に記載されていますので、本来の施工面積とのずれが無いかどうかを確認しておきます。

基本的に施工面積については、現場で担当者が計測して記入する項目ですので多少のずれはありますが、本来の面積に比べて広すぎたり狭すぎたりする場合は注意が必要です。

合計金額が安く見えたとしても、見積もり書を細かく確認すると数量が少なめに記載されていたということもよくあります。

見積もり書を比較する際には、価格やプランだけを見るのではなく、作業ごとに施工面積などの数量や単価についても確認し、他とずれが無いかどうかを把握しておきましょう。

見積もりの比較で決める！リフォームは誰に頼む？

相見積もりを行ってリフォーム工事の見積もりを比較する場合、前述したようにグレードや数量を揃え、工事内容についても条件を合わせる必要があります。

前提条件をしっかりと合わせた上で相見積もりを依頼すれば、見積もり書の内容を比べるだけで業者間の違いを把握することができるようになるため、価格や工事内容に満足できる業者を選びやすくなるでしょう。

ただし、価格についてはなぜこの価格になっているのかという点を考える必要があります。

一見、他社と比較して施工費用が高い業者だったとしても、将来的なトラブルの発生を防ぐために見えない部分まで手を入れる前提で見積もりを作っているかもしれません。

例えば、キッチンのリフォームで内装とシステムキッチンの交換だけを考えて見積もりを出している会社の中に、将来的な不具合の予防として配管の交換まで考えている業者があると、その分価格は高くなるのです。

見積もりを比較する際には、価格だけで判断するのではなく、「なぜ他と違うのか」をよく考え、価格が違う理由が納得できるものであれば、価格の差ではなく他の部分で比較した方が良いでしょう。

また、見積もり書に記載されている数量については、使用する建材の量や作業内容まで細かく記載している業者と、全てまとめて「一式」としている業者とがあります。

一式で記載されている場合、使用する資材や設備の単価を把握することができないため、個別に明細を確認するか、業者に連絡して工事内容の詳細について確認しておきましょう。

同じ工事ならどこに依頼しても作業手順や使用する資材はほとんど同じと思われがちですが、実際の工事では同じ箇所に同じようなリフォームを施す場合でも、作業手順や作業内容は業者によって変わります。

作業内容の違いや使用する資材の違いによっては、完成時は問題なくとも、将来的な問題の起こりやすさや使い勝手が変わってしまう可能性があるのです。

リフォーム工事を依頼する業者を選ぶ際には、これらのことに注意し、できるだけ同じ条件、表記の見積もり書に揃えなければなりません。

見積もり書の内容をできる限り統一することにより、どの業者が自分達のリフォームに向いているかを判断しやすくなります。

相見積もりによる業者の比較は手間のかかる作業ですが、将来的にリフォームで後悔しないためにも、できる限り時間をかけて納得できるまで検討し、工事を依頼する業者を選びましょう。

失敗しない！リフォームの会社の選び方

リフォームを考えたとき、まず最初にすることは施工を依頼するリフォーム会社選びです。

この会社選びは、満足度の高いリフォームをする上でとても大切な作業になります。

ここではリフォーム会社選びを失敗しないために、気をつけるべきポイントについて解説します。

希望のリフォームと似たような工事の実績があるか？

希望しているリフォームと似たような工事実績がない場合、そのリフォームに関する知識が乏しい可能性があります。

そのため、実績のある会社と比べると提案力や工事品質が低い可能性があります。

実績のある会社は、これまでの経験から様々な提案を出してくれたり、高い品質の工事をしてくれる傾向にありますので、実績豊富な施工業者を探した方が良いでしょう。

要望に合わせた提案を出してくれるか？

リフォームをする上で要望通りのリフォームを行えるかどうかは満足度に直結します。

そのため、要望を出しているにも関わらず異なる提案を出してきたり、要望に沿ってくれないない場合には満足度の低いリフォームになってしまいます。

まずは要望通りの工事ができるかどうか確認しましょう。

質問に対する解答が的確か？

気になる点が出た場合、業者に質問をする機会があると思います。

その回答がちゃんと的を得ているかどうかでそのリフォーム業者の知識量や経験値を推し量ることができます。

的を得ていない場合、知識が不足している可能性があり、的確な回答があった場合には知識や経験が豊富な傾向にあります。

担当者との相性

担当者との相性は、希望のリフォームを実現させるために大切なポイントです。

相性が悪く、要望を伝えにくい場合や話をまともに聞いてもらえない場合には、希望から外れたリフォームになってしまう可能性があります。

気になることはなんでも話せるような担当者にリフォームを依頼するようにしましょう。

保証やアフターサービスの内容も確認

リフォームをする上で忘れてはならないポイントに保証やアフターサービスがあります。

施工後に問題が発生した際に、どのような対応をしてくれるかは工事後の安心感につながります。

リフォーム業者ごとに対応が分かれるポイントですので、自分が安心できそうな保証やアフターサービスのある業者を選んだ方が良いでしょう。

極端に高すぎたり低すぎたりせず、適正価格か？

価格が極端に高い場合や低い場合は要注意です。

価格が高い場合は違和感を覚えて見送るという方も多いと思いますが、価格が低い場合には飛びついて頼んでしまう場合もあるかと思います。

適正価格を下回って極端に価格が安いということは、使用する材料が粗悪なものであったり、手抜き工事が行われる可能性が大いにあります。

こういった事態を避けるためにも複数の業者に見積もりをとって適正価格を見定めて、適正価格で施工を行ってくれる業者を選びましょう。

成約数の多さと口コミ

成約数の多さはそのリフォーム業者の信頼度の高さを図ることができ、口コミに関しては、その会社の評判についてを知ることができます。

成約数が多く、良い口コミの多いリフォーム会社は、信頼を集めており、品質の高い工事や好感を得られるような対応をしている会社である傾向が高いため、このような会社を積極的に探してみると良いでしょう。

ここまでリフォーム会社を選ぶ際に失敗しないためのポイントを6つ紹介しましたが、これを全て自分で調べるのは膨大な時間がかかります。

そこでこういった助けとなるのがリフォームの一括見積もりなのです。

リフォームは費用や会社の比較が重要です

リフォーム業者を選定するポイントとしては、費用を抑えるだけではなく、思っていた通りもしくはそれ以上の仕上がりになることやきちんとしたアフターフォローがあるかどうかも大切な要素です。

希望をきちんときいた上でリフォームしてくれるか、工事後のちょっとした不具合に対してもすぐフォローしてくれるかどうか、こういった点を踏まえてリフォーム会社の比較をすることが重要です。

理想的なリフォーム業者は、工事品質が高く、アフターフォローに関しても長期的かつ、細かい面までフォローをしてくれる業者で、費用が安価であれば満足度の高いリフォームをしてくれる可能性が高いです。

リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための業者選び

住宅の設備や素材などは、いつかは老朽化してリフォームが必要になってきます。

そろそろリフォームが必要だと感じたとき、費用面や依頼する業者の選定で、悩むことが多くなります。

この章では、リフォーム費用の見積もりを安くおさえるための業者の選び方を解説します。

依頼するリフォームが得意なリフォーム業者を選ぶ

台所、お風呂、フローリング、窓、屋根、外壁というように、リフォームが必要になる場所は、さまざまです。

リフォーム業者は、家全体のリフォームを対象とする業者もありますし、窓や屋根など専門的におこなう業者もあります。

どこに依頼するか迷った場合、まずはリフォームを予定している箇所を得意とする業者を選ぶことをおすすめします。

なぜなら、豊富な知識から同じ内容のリフォームでも、コストダウンできるよいアイデアを持っている可能性が高いからです。

また、経験豊富であれば、工事が始まってから発見された追加工事への対応が適切におこなわれ、結果的に費用を抑えることができ安心です。

複数のリフォーム業者から相見積もりをとる

同じリフォームでも、業者によって見積金額や見積もりの出し方が異なるため、複数の業者の見積もり依頼をします。

これを相見積もりと言います。

相見積もりのポイントは、比較しやすいようリフォームの内容を統一することが大切です。

また、見積価格の根拠を必ず確認します。見積書の書き方は業者によって異なりますので、わからない項目は質問しましょう。

ほかに見積もりに含まれる工事範囲についても明確にしておくと安心です。

もうひとつ大切なことは、金額だけでなく見積もり時の対応も比較することです。

リフォームの希望をよく聞いて適切なアドバイスをしてくれるか、見積価格について質問にきちんと答えて説明してくれるかといったことも含め、業者を比較するとよいでしょう。

地元の優良工務店に依頼する

地域密着の地元の工務店に依頼するのも一つのポイントです。地元に実績があり多くの仕事をしている工務店は、アフターケアがしっかりしていることが多いからです。

通常、築年数が経ってくると、リフォームが必要な個所が次々とあらわれてきます。

顔見知りで家のことをよくわかってくれている工務店があればなにかと相談することができ、安心感につながります。

広告などの見積もり価格だけで判断しない

たとえば、リフォームの広告には「洗面所一式リフォームで〇〇円！」などと書かれたものも多く、それを見て安いからと連絡してみることもあるでしょう。

ただし忘れてはいけないことは、同じ家がないようにリフォームに同じものはありません。

そのため広告と同じ金額でリフォームができるとは考えられないので、広告の金額では判断出来ません。工事の質も含めて総合的に判断することをおすすめします。

リフォーム業者がアピールする施工数だけで判断しない

施工数も大切な判断基準ではありますが、施工数だけで判断するのはさけたほうがよいでしょう。

数だけでなく、どんなリフォームをおこなったのか、質は高いのか、依頼者の満足度は高いのかが重要です。

リフォームの内容については業者に直接聞いてもいいですし、満足度についてはインターネットの口コミなどを検索してみてもよいでしょう。

リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための工事のポイント

この章では、リフォーム費用をおさえるための工事のポイントについて解説します。

リフォーム業者から工事費用を安くする提案をしてもらう

同規模のリフォーム工事でも経験豊富なリフォーム業者なら、安くできる材料や工法を知っていることがあります。

たとえば、キッチンを入れ替えるリフォームを予定していたとします。

業者に安くできる提案がないか相談したところ、キッチンそのそのものは入れ替えず、収納扉と設備機器を一新する提案がされました。

結果的に、十分満足できるリフォームを安く、早く済ますことができたという事例もあります。

このように、やみくもに値切るのではなく、安くする方法がないか提案してもらいましょう。

そうすれば金額が安くなっても、質を落とすことなく満足できるリフォームができる可能性が高くなります。

リフォーム工事の前に綿密な打ち合わせをして工事範囲を決める

見積書に、「一式工事」とだけ項目に書かれていることがあります。

本来であれば細かい項目ごとの金額が明記されるところを、大まかに全部でいくらと表記されていると考えてください。

つまり「一式工事」では、工事の内容がわかりにくく、工事範囲も明確ではありません。

たとえば、洗面化粧台一式交換の場合、壁紙の補修が必要になったとき、見積もりが一式工事では含まれているのかわからないままスタートしてしまいます。

結果的に壁の修理の追加工事が必要になり、2～3万円の支払いがプラスされてしまうということもあります。

こういった追加工事ややり直し工事を防ぐためにも、綿密に打合せをして工事範囲を決めておく必要があります。

特に水回りのリフォームでは追加工事が発生しやすくなりますので、工事範囲の確認を必ずするようにしてください。

また、見積もりにはない追加工事の可能性があるか、また追加工事がある場合は費用がどの程度なのかを確認しておくことをおすすめします。

設備仕様や内装材のグレードを下げる

工事費用を安くするには、設備仕様や内装材のグレードを下げることを検討しましょう。

ここは前述の通り、プロの提案も参考にしたいところです。

設備や内装材などは、個人では把握することが難しいくらい種類があります。

ほとんど見た目も機能も変わらないのに安い材料があることも多く、同じグレードのものでもメーカーが違うだけで効率よく工事ができる場合もあります。

諦めてグレードを下げるだけでなく、できるだけ満足感のあるリフォームを目指しましょう。

リフォームに使う材料は特注品を避ける

住宅のリフォームに使う材料も、洋服と同じように大量に同じ材料で作れば安くなります。

壁紙でもキッチンでも、バスルームでも一般的に使用されている汎用性の高いものは比較的低価格です。

つまり、リフォームに使う材料は、特注品を避けて定番品を選ぶようにすれば価格をおさえることができます。

本当に必要なリフォームだけを行う

リフォームは、希望の優先順位を決めておくことが重要です。そのために、今抱えている問題点を洗い出します。

それらの問題点を解決するには、どんなリフォームが必要なのかを整理し、その中から、必ず行いたいリフォームを決めて優先順位をつけます。

予算がありますので、ほとんどの場合で希望するすべてのリフォームはできません。整理しておくことで、迷いや予算オーバーになることを防ぐことができます。

効率よくリフォーム工事が進むようにする

工事が効率よく進めば、工事日数も減り工事費用をおさえることができます。

たとえば、水回りの工事で必要になる水道工事を、同じ日にまとめてできればコストダウンになります。

また、選定する材料によって工程が異なることもあります。効率よく工事ができる工数の少ない設備や材料を選ぶことも、工事費用をおさえるポイントです。

リフォーム費用の見積もりを安い価格に値引交渉する場合の注意点

この章では、リフォーム費用を値引きする場合の注意点をまとめます。

無理な値引き交渉はリフォーム業者の質も下げることになる

リフォームの内容や材料を変えることなく、ただ値段だけ下げる交渉をするのは質を下げることになるので、おすすめできません。

プロとして仕事をすることに誇りを持っている業者も数多く存在します。

質のよいリフォームをする業者は、見積もりを適正価格で出してきますので、値引き交渉をしてもあまり意味がありません。

また、そういう業者や大工さんに、一方的に値下げを要求してもよい関係は築けません。

大切な住宅ですから新築もリフォームも、お互いに信頼関係が作られていることが望ましいでしょう。

きちんとリフォームをおこなって喜んでもらいたいと考える業者に依頼できれば、満足のいくリフォームが実現するはずです。

家族の中で値引き交渉や相談する人を1人に決めておく

家族の中の窓口は決めておく方がスムーズに話が進みます。

いろいろな人から値引き交渉や内容の変更があると、リフォーム業者は混乱してしまいます。

家族の中で交渉役を誰にするか決めておき、リフォーム業者に伝達する場合はその人に伝えてもらうようにすると、「言った言わない」という問題も回避できます。

家族の中でリフォームに関する意見をまとめておく

見積もり前に、どのようなリフォームをするか、優先順位をどうするかを家族で話し合っておきましょう。

見積もりが出てからも、仕様の変更などができてきます。

家族の窓口を通して入って来た変更事項は、家族で共有していくことも大切です。

リフォームの見積もりを安い価格に抑えたいときに知っておきたい補助金制度

リフォームの工事内容によって、国や自治体から受けられる補助金制度があります。

補助金は申請しないともらえませんので、どういう補助金があるのか確認しておくことが重要です。

住宅のある市区町村のホームページなどにも掲載されていますので調べてみるとよいでしょう。

エコリフォーム補助金とは

エコリフォーム補助金制度は、省エネにつながるようなリフォームをする場合に補助金が出る制度です。

地方自治体ごとに、さまざまな補助金制度を設けています。

「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」で検索できますが、最新情報を自治体に確認するようにしてください。
http://www.j-reform.com/reform-support/

対象となるリフォームは、ソーラーパネルシステムや高効率給湯器、家庭用燃料電池システム、高断熱サッシ、窓の断熱化などがあります。

ほかに、ネット・ゼロエネルギー・ハウス（ZEH）や高性能建材による断熱リフォーム（断熱リノベ）などの補助金制度もありますので、あわせて確認してください。

参考：https://sii.or.jp/

それぞれ対象になる工事の詳細や、工事完了までの期間、補助金の上限などが決まっています。

条件を満たしていないと補助金制度を受けられませんので、制度の利用を検討する場合は工事前から確認することをおすすめします。

リフォームの見積もりを安く抑えたいときに知っておきたい減税制度

リフォームの価格を抑えたいときに利用したいのが、減税制度です。

この章では、リフォームで利用できる減税制度をまとめました。

省エネ・耐震・バリアフリーリフォームを行うことで受けられる所得税の減税

一定の耐震改修やバリアフリー改修、省エネ改修であれば所得税の減税制度を利用できます。

こちらも申請しないと受けられない制度ですので、忘れずに確定申告で書類を提出してください。

所得税の減税制度は、ローンを利用するかしないかで種類が異なります。

住宅ローンを利用する場合に利用できるのが「ローン型減税」で、住宅ローンの有無にかかわらず利用できるのが「投資型減税」です。

「ローン型減税」は、5年以上のローンを組んだ場合に受けることが可能です。

工事費用の2％とその他のリフォーム工事費用の1％の合計で、5年間控除されます。控除額の限度額は1,000万円です。

「投資型減税」は、ローンがあってもなくても受けることができる減税です。控除限度額200万円（条件により250万円）の10％を1年間控除されます。

耐震改修については、投資型減税のみ適用されます。

「ローン型減税」と「投資型減税」は、1年で控除を受けるか5年かけて控除を受けるかで異なります。

要件や手続きの流れは最新情報を確認するようにしてください。

省エネ・耐震・バリアフリーリフォームを行うことで受けられる固定資産税の減税

「固定資産税の減額」は、改修完了後3カ月以内に市区町村で手続きをします。

省エネ改修では、翌年の固定資産税額（120平方メートル相当分まで）が3分の1に減額、耐震改修では、翌年の固定資産税額（120平方メートル相当分まで）が2分の1に減額されます。

バリアフリー改修では、翌年の固定資産税額（100平方メートル相当分まで）が3分の1の減額です。

リフォーム費用の贈与税の非課税措置とは

贈与税の非課税処置とは、満20歳以上の人が直系親族から住宅リフォームのための資金の贈与を受けた場合に、一定の金額までが非課税になる制度です。

大規模な増改築工事のほか、省エネ改修やバリアフリー改修、耐震リフォーム、給排水管リフォームも対象になります。

非課税の限度額は、リフォームの契約をおこなった年によって異なります。

たとえば、平成31年6月までの契約であれば、質の高い住宅で800万円、一般住宅で300万円が非課税になります。

質の高い住宅とは、一定の省エネ基準や耐震性を備えた住宅です。

贈与税にはもともと110万円の基礎控除があります。

そのため、たとえば一般的なリフォーム費用として両親から1,000万円の贈与を受けた場合、300万＋110万＝410万円が非課税額になります。

リフォーム会社選びは慎重にしよう

マイホームに住み、数年経った頃にリフォームを検討する人も多いかと思います。リフォームは多額の費用がかかることも多く、失敗したくないもの。希望通りのリフォームをしてくれる会社を選ぶことが必要です。

まずは、リフォーム会社の種類を知り、メリット・デメリットを理解することが大切です。リフォーム会社といっても様々なタイプがあり、全体的なリフォームを専門としている会社や、ある一部分のリフォームに特化して工事を行う会社もあるのです。

次に、リフォームする目的、何を重視するかを考えてみましょう。リフォーム会社にはそれぞれ得意とする分野があり、水回りのリフォームが得意であったり、バリアフリーリフォームの施工の評判が良い会社があったりします。ご自分のしたいリフォームの目的に合った会社を選びましょう。

そして、注意すべき点は悪徳業者に依頼しないようにすることです。費用の安さや営業の押しの強さでリフォームを決めてしまうと、のちのち後悔する可能性もありますので、少しでも怪しい行動があれば一度期間をおいて様子を見るなど、慎重に判断しましょう。

契約を迫られたら一人で判断するのではなく家族や信頼できる人に相談したり一緒に話を聞くと良いでしょう。クーリングオフについてもキチンと説明を求めることが大切です。

よりよいリフォーム会社を見つけるために、見積もりは一社に絞らず、いくつかの会社に依頼するようにすることがおすすめです。時間をかけて自分の希望に沿ったリフォーム会社を見つけることで、満足のいくリフォーム結果に結び付くでしょう。

リフォーム会社の種類

リフォーム工事は、工事の目的・種類にあった知識や経験、専門性をもった会社に依頼することが大事です。

リフォーム工事をする会社には種類があり、設備の交換、デザイン性の重視、耐震改修専門など、得意分野があります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、会社選びの際に参考にしてみてください。

リフォーム専門の会社

リフォーム専門の会社は、リフォーム工事だけに特化している会社で、リフォーム工事であれば小さな工事からリノベーションのような大きな工事まで全般的に行えるのが魅力です。

水廻り設備工事や内装工事・外壁塗装工事・増改築工事・耐震補強工事など幅広くこなせるため、不得意なリフォーム工事の種類がなく、安心して工事全般を任せられます。

リフォーム専門の会社は、大手から中小企業の会社まで規模も様々です。

メリット

大手の会社の場合、ショールームがあったり社員数が多かったりするため、流行に敏感で対応が迅速です。見積もりの合計金額を比較すると高額に感じることもあるかもしれませんが、工事内容の比較も重要です。

中小規模の会社の場合は、地域密着型の会社が多く、近くに会社や営業所があるため、問題や疑問があった時に比較的すぐ現場に来てもらうことができ、密にコミュニケーションを取りやすいという安心感があります。

デメリット

営業や工事担当によって対応に差がある場合があります。

しかし、疑問に思ったり、不満があったりする場合は、担当する営業所や本社、お客様サポートなどに問い合わせれば、担当を変えてもらったり、きちんとした説明や改善をしてもらうこともできます。

リフォーム部門を設置している住宅建築会社

住宅建築会社は、新築住宅を建てた方（OB客）のアフターメンテナンスや修繕を行っています。

社内にリフォーム部門または、独立したリフォーム会社で対応し、OB客だけでなく新規リフォーム客の工事も請け負っています。

メリット

住宅全体を総合的に扱っているため、間取り変更やリノベーション・耐震補強など、大規模な工事が得意なところはメリットと言えるでしょう。

デメリット

大手メーカーなど規模の大きな会社の場合、広告費・営業人件費に費用がかかるため、見積もりが割高になることもあります。

また、営業社員も複数在籍することから、担当によって対応がまちまちなこともあります。また提供している新築の建物とリフォームをしたい建物の工法が異なると実績が少ない場合がありますので見積を取る際に確認しておきましょう。

地元の工務店

メリット

地元の工務店は、地域の事情に詳しく地元の職人が実際に仕事をすることが多いため、職人との信頼関係ができており、安心して工事を依頼できます。

デメリット

たとえば水回りの工事の専門店など、工務店の中には複合的なリフォームを得意としない工務店もあります。しかし水回り関連の工事や設備が比較的安く見積もってもらえるなど工務店の特徴を知った上で依頼すると良いでしょう。

設計事務所

メリット

設計事務所が得意とするのは、耐震改修や増築・リノベーションなど設計が重要な工事です。また、デザイン性や建築法規の知識が必要な工事も向いています。

事務所や設計士によって得意なな提案、デザインやテイストがありますので、作品を紹介するホームページや紹介サイトのネットや雑誌などから好みや目的に合った建築家を探すとよいでしょう。

デメリット

建築設計事務所に依頼すると、工事費用以外に設計料や施工管理費が必要になりますので、費用がその分高くなるケースがあります。

また、設計事務所の中には、新築を専門としている事務所もあります。リフォームができるかどうかは事前に確認するとよいでしょう。

設備機器メーカー系のリフォーム会社

システムキッチンやユニットバス・洗面・トイレなど設備本体製造販売メーカーには、リフォーム工事を行う関連会社や工事会社のネットワークがあります。

メーカーの製品を使って、リフォーム工事も行っています。

メリット

メーカー専門のリフォーム会社は、商品の特徴や施工方法を理解しているため、施工がスムーズで、製品の保証に加え、工事保証が付くことが多くあります。

水回りの設備リフォームで使用する設備が決まっている場合、単純な交換工事などの場合ははおすすめです。

デメリット

水回りの設備といっしょに、内装や外壁など水回り以外のリフォームを行う場合には、他のリフォーム業者に依頼するため、見積もりが割高になり、工期が長くなる場合があります。

一部門のみ請け負う会社

屋根工事業者や塗装工事業者などの専門業者もリフォーム工事ができます。

専門業者は、外壁の塗装だけ、樋の取替えだけ、クロスの貼り替えだけなど、1つの工種（工事の種類）だけを工事します。

メリット

この場合、専門性に優れているため、質の高い工事ができることと、会社に工事を行う職人がいるため、リーズナブルな見積もりになります。

デメリット

一つの工事だけを請け負うため、工事中に発生した他の追加リフォームには対応しづらいでしょう。

例えばベランダを補修してから塗装するなど、他の業種の職人が必要になる場合は現場調査の際にチェックをお願いし、相見積を取るなど契約前に確認しておきましょう。

リフォーム会社を選ぶポイント

ここではリフォーム会社を選ぶ際に意識するべき4つのポイントについて解説します。

リフォーム内容の施工実績はあるか

希望するリフォーム内容の施工実績があるかどうかは、そのリフォーム会社が自分の希望しているリフォームを実現できるかどうかを判断できる大きなポイントです。

施工実績が豊富なリフォーム会社の場合には、経験に基づいてさまざまな提案をもらえる可能性が高いです。

施工においても無駄のない段取りを組んでくれる場合が多いため工事中の負担が減り、施工中に予想外の出来事が起きた場合にも柔軟な対応をしてくれる場合が多いです。

反対に施工実績のないリフォーム会社の場合は提案力が弱いだけではなく、勝手が分からないことから良い仕上がりにならない可能性が高いです。

そのため、希望するリフォーム内容の施工実績が豊富な業者を選んだほうが良いでしょう。

リフォームに必要な資格を所持しているか

リフォームは工事の内容にもよりますが、必ず所持していなければならない資格もあります。

建設業許可は500万円を超えるリフォームを行う場合に、必ず所持していなければならない資格として「建設業許可」が挙げられます。
総工事費が500万円を超える場合には必ず資格を持っているか確認しましょう。

この他に、所属するスタッフが、建築士や電気工事士、施工管理技師など、専門分野に特化した資格を持っているかもポイントです。

このような資格を所持しているということは、それぞれの知識が豊富にあることの裏付けにもなります。

専門知識が必要なリフォームを依頼する際には、その分野の資格を有しているリフォーム会社に依頼した方が現場での対応力や提案力が高くなります。

リフォーム内容を具体的に説明してくれるか

リフォームの内容を具体的に知識のない施主に対して分かりやすく説明をするというのは、施工の内容を噛み砕き、分かりやすい言葉を選んで説明する必要があるため、簡単なことではありません。

当然しっかりと工事の内容について理解をしていなければ説明することができないため、リフォーム内容を具体的に説明してくれるリフォーム会社は施工内容をきちんと把握できていると言えます。

リフォーム内容の説明が雑な会社よりも施工のイメージがしやすく、思っていた仕上がりと違ったということになりにくいため、リフォーム会社を選ぶ際に大切なポイントになります。

地域での施工実績はあるか

地域での施工実績が豊富な場合には、その地域から信頼のあるリフォーム会社であることが分かります。

またその地域の施工方法や風土についても理解している可能性が高く、より地域性に馴染んだリフォームを受けることができます。

特に外装工事などの天候による影響を受ける工事内容については地域性の理解が高い方が、よりその地域に適した仕上がりにしてくれる可能性も高いためおすすめです。

リフォーム会社選びの失敗例

ここからはリフォーム会社選びに失敗してしまった4つの失敗事例を具体的に紹介し、詳しく解説していきます。

仕上がりに不満がある

リフォーム会社選びの失敗事例として多いのが「不満のある仕上がりになってしまった」というものです。

依頼した施工業者が希望していたリフォーム内容の経験がない場合や、杜撰な管理をしているような悪徳業者の場合に起こりやすい失敗となっています。

この失敗に関してはリフォーム会社選びのポイントでも説明していたように「希望する内容のリフォーム工事実績があるかどうか」や「リフォーム内容を具体的に説明してくれるかどうか」をしっかり見極めることで防ぐことができます。

下見に訪れた業者に不安を煽られて契約した

見積もりを作成してもらう上で必要な現場調査ですが、このタイミングでリフォーム業者から不安を煽られてしまい、慌てて契約を結んでしまったという失敗事例があります。

現場の状況によっては迅速な対応を要する場合もありますが、そのような場合でも、まずは見積もりを作成して、現場状況の説明とリフォーム内容の説明を行ってから契約するのが一般的です。

特に現場調査時には迅速な対応を要する問題を発見した場合でも不安を煽るような形ではなく対処法を示しながら、見積もりの中に追加する旨の話をする程度に留めるケースが多いのです。

慌てて契約を結んでしまってはどのようなリフォーム内容なのか、仕上がりがどうなのか、適正な費用なのか確認することもできないため、避けるようにしましょう。

追加費用を請求された

見積内容や工事内容の目線合わせが上手くいかなかった場合や現場に入っている職人に直接工事内容の変更を依頼した際に起こる可能性が高い失敗です。

リフォームの場合、施工してから思いもよらぬ追加工事が必要になるケースがあるため、追加費用が発生してしまうことがあります。

基本的には事前に追加工事や追加費用の内容をリフォーム会社が説明してくれますが、説明無しに追加費用を請求される場合もあるため注意が必要です。

また途中で希望のリフォーム内容が変わり、現場にいる職人にお願いをした際にも追加費用が発生する場合があります。

アフターサービスの内容を確認しなかった

リフォームは選ぶ業者が適切でなかった場合やチェックミスなどの要因から、施工後にトラブルが発生してしまうケースがあります。

アフターサービスの内容によってはそのようなトラブルに対して対応してくれない可能性があります。

そのため、アフターサービスは非常に大切なポイントなのです。

会社選びの際や現場調査時、契約前など様々なタイミングでアフターサービスの内容を確認するようにしましょう。

悪徳業者の見分け方

せっかくリフォームを依頼するなら悪徳業者ではなく、品質の高い業者に依頼したいですよね。

ここでは悪徳業者を見分けるためのポイントを4つ紹介します。

極端に安い見積りを提示する

見積費用が極端に安い場合、手抜き工事や粗悪品を使用して工事が行われてしまう可能性があります。

費用を抑えて安い業者を選びたいという気持ちは分かりますが、まずは複数業者から見積もりを貰って相場価格を把握しましょう。

その上で相場価格から逸脱している業者については、選択肢から外した方が良い可能性が高いです。

不安を煽る

前述でも少し触れましたが、現場調査時などで不安を煽るような業者は気をつけるべき業者と言えます。

事実として伝えなければならない状況は確かにあるものの、あからさまに不安を煽るような説明を行っている場合、その業者が早く契約させようと画策している可能性があります。

焦って契約を結んでしまうと費用が適正だったのか、契約内容に不備がないのかを見抜けなくなってしまうため、このような業者にあたった場合には、他の業者の意見も確認するようにしましょう。

アポなしで訪問してくる

いわゆる飛び込み営業を行なっている業者や現場確認を依頼した際に、訪問日などの打ち合わせがない業者のことを指します。

ここで覚えておいて欲しい点として悪徳業者の多くが訪問販売で契約を結んでいるということです。

このような悪徳業者は不安を煽って契約を急かしたり、相場外に安い費用を提示して早々に契約しようとしてきます。

基本的に現地調査に時間をかけないことから見積もりの内容が杜撰な場合も多く、その見積もりのもとで不安を煽ったり、ひどい場合にはその場で見積もり出し、即契約という流れを取っている悪徳業者も少なくありません。

こういった兆候がみられる場合は悪徳業者の可能性があるので、気をつけましょう。

また悪徳業者ではないにしても、訪問日の連絡をしないまま訪問してくる業者には注意が必要です。

リフォームにおいて報連相は非常に大切で、その中でも連絡については円滑に工事を進める上で必要不可欠な能力です。

連絡のない業者はこの報連相が欠如している可能性があり、施工を依頼した際にトラブルに発展してしまう可能性があるのです。

従ってアポなしで訪問してくるような業者に関しては、極力業者選びの選択肢から外した方が良いと言えます。

担当者の知識が少ない

担当者の知識が少ない場合、そのリフォーム会社が希望する工事内容に精通していない可能性が高いです。

とはいえ、担当者の知識量を見分けるのは難しい場合も多いと思います。

見分けるためのコツですが、具体的にこのような場合には担当者の知識が乏しい可能性があります。

・質問している内容に対して的確な回答がもらえない場合
・仕上がりの相談をした際に曖昧な回答ではぐらかせているような場合

上記以外にもやり取りの中で違和感がある場合には注意が必要です。

リフォーム会社の候補を絞るためのポイント

ここでは複数のリフォーム会社から候補を絞るためのポイントについて解説します。

具体的に4つのポイントを挙げて解説しますので、現在リフォーム会社選びに悩まれているかたは参考にしてみて下さい。

担当者の印象が良いか

悪徳業者の見分け方では担当者の知識量について触れましたが、担当者とやり取りをしていて印象が良いかどうかはリフォーム会社を決める上で大切なポイントです。

印象が悪く、やり取りをしにくい担当者では思っていることをいえない場合も多く、結果として後悔の残る仕上がりになってしまう可能性があります。

担当者の印象が良い場合、少しでも気になる点がある場合には相談しやすく、結果として満足度の高いリフォームになりやすいため、リフォーム会社を絞りきれていない場合には担当者の印象が良い方を選ぶと良いでしょう。

見積書の内容が適切か

見積書の内容が適切かどうかは希望通りのリフォームが実現できるかどうかに大きく影響します。

複数業者の見積書を見ていると工事内容の表記が違ったり、単位が異なる場合があります。

その中で自分が求める工事内容に沿った見積もり内容になっていない場合、当然仕上がりに不満が残ってしまう可能性が高いです。

見積もりの表記がわかりにくく適切かどうか判断が出来ない場合には、業者を選び直すか、しっかり内容の説明をしてもらった上で、適切な内容かどうか判断すると良いでしょう。

リフォームプランが適切か

見積書の内容が適切かどうかと似たようなポイントですが、提案してもらっているリフォームプランが自分にとって適切かどうかもリフォーム後の使い勝手に関わります。

自分の希望しているリフォームプランであることが前提となりますが、そこにリフォーム会社からの提案を組み込みながらリフォームプランを決めるケースが多いです。

このリフォーム会社の提案が生活スタイルや費用に合致しているのかを見極め、最も適切だと思えるリフォームプランを選ぶことで満足度の高い仕上がりになります。

そのため、リフォームプランが適切な会社を選ぶことが大切なのです。

アフターサービスの内容に満足か

前述でも触れましたがアフターサービスの内容によっては、施工後トラブルに発展してしまう可能性があります。

品質保証や定期点検など様々なアフターサービスがありますが、シンプルに内容を確認して最も安心できると感じる業者に工事を依頼すると良いでしょう。

アフターサービスは工事後の安心感をどれだけ提供してくれるのかを測れる数少ない指標となっています。

見積内容や価格、施工品質などの影に隠れがちですが大切なポイントのため、リフォーム会社を選ぶ際には必ず意識するようにしましょう。

リフォーム会社の費用相場

屋根のリフォーム

屋根塗装工事

費用相場：約30万円〜約40万円

既存の屋根材に合った塗料を塗装する工事です。傷みが比較的少ない場合に行います。塗料の種類によって、費用が変わります。

屋根重ね葺き工事

費用相場：約50万円〜約120万円

既存の屋根を解体しないため、葺き替え工事よりも費用を抑えることが可能です。

屋根葺き替え工事

費用相場：約70万円〜約140万円

既存の屋根を取り外して新しい屋根材を設置する工事です。既存の屋根の解体費や廃材処理費が発生し工期も長期間になるため、ほかの工事と比べて費用が高額になります。

水回りのリフォーム

キッチン

IHコンロへの交換	約30万円
システムキッチンの交換、内装のリフォーム	約30万円～約150万円

浴室

浴室用暖房乾燥機の取り付け	約15万円
浴槽、給湯器の交換	約20万円～約60万円
ユニットバスの交換	約60万円～約100万円

トイレ

便座の取り替え	約3万円～約30万円
和式便所から洋式便所へ	約50万円

耐震リフォーム

壁にブレースや接続金具を柱と柱の間に取り付ける	約25万円
外壁材を剥がして耐震パネルを取り付け、新しい外壁材をかぶせる	約65万円
屋根を軽い素材のものにする	約80万円～約120万円

リフォーム会社選びのステップ

リフォームを依頼するにも、大手から中小の会社まで幅広く、またその数も多いため、どこに依頼すればいいか決めるのは難しいと思います。

リフォーム会社を選ぶにあたっての手順を知って、自分の求めるリフォームをしてくれる会社を見つけましょう。

希望のリフォームに対応したリフォーム会社を調べる

上記で述べたように、リフォーム会社はたくさんの種類があります。その中から自分が思い描いているリフォームをするのに最適なリフォーム会社を探していく必要があります。

大手ハウスメーカーのリフォーム会社は、自社で扱っている工法や、建材などについての知識と経験が豊富で、他のメーカーのものであってもほとんどの場合対応してくれるという利点があります。

デザインやオリジナル性にこだわりがある人は、設計事務所などに依頼することがおすすめです。しかし、当然ながらデザインには建築士の好みが強く表れるので、自分の希望するイメージとかけはなれていないか注意する必要があります。

会社の情報を収集する

リフォーム会社の種類を知ったら、もっと詳しく情報を収集しましょう。リフォーム関連の雑誌や、会社の情報をまとめたサイト、口コミや評判などが参考になります。

候補をだんだん絞れてきたら、その会社がどんなリフォームを実際行っているのかを知りましょう。会社案内、パンフレット、事例や適正な価格表が載ったWebサイトなどを活用することで情報を得ることができます。

候補の会社に資料請求をすれば、リフォーム会社から電話がかかってきたり、メールが来たり、突然訪問してきたりすることもあります。

まずは気軽に考えているプランを相談してみましょう。すべてを話す必要はありませんし、相談途中でプランが変わっても契約成立前の段階なのでかまいません。そこからより詳しく質問などされる内容によってもプランニングに差が出てきます。

担当者のレベルをチェック

自分の思い描いていたリフォームと実際のリフォームが全く違った、ということが起きないためには、思い描いているイメージをしっかり捉えてくれる担当者の存在が必要不可欠です。

話を確認しながら最後まで聞いてくれる、メモをきちんと取っている、話を途中で遮らないなど基本的な対応に好感が持てるか、打ち合わせ中に気にしながら話をしてみてください。また素人が考えたプランから、何が不満なのか不便なのかをキチンとヒアリングしてくれる会社は良い提案が期待できるでしょう。

現地調査を依頼する会社を絞り込む

それぞれの会社の種類を知り、複数の気になる会社の情報を収集したら、比較検討をしてさらに絞り込んでいきましょう。

住まいがより暮らしやすくなるように、自分がしたいリフォームが得意分野な会社を比べていくと、どこに依頼するかが自然と絞れていくでしょう。

見積りの値段で決めてしまうよりも、見積りまでの過程の中で、担当者との相性、自分の理想を叶えてくれる会社であるかなどの観点から会社選びすることをおすすめします。

依頼先の決定

リフォーム会社をある程度まで絞りこんだら、現地調査を行います。実際にリフォームする箇所の採寸や状況確認をし、見積もりと大体のプランを出してもらいます。

その際には、プランがリフォームを分かりやすくイメージしやすいものであるか、自分のイメージと相違がないかに加えて、担当者の立ち振る舞いを観察することも重要です。

また、気になる点があればどんどん質問して、その会社の知識量やできることを把握しましょう。

契約時の注意点

見積もりとプランを検討して、納得できればその会社と契約となります。契約は書面で行います。契約書の説明を受けてすぐに押印する必要はありません。持ち帰ってよく契約書の内容を確認し、納得できれば契約を結びましょう。

契約書にはたくさんの事項が書かれていますが、特に「遅延損害金」「瑕疵担保責任」「紛争が起きた際、どの裁判所で行われるか」についてはよく確認し、不明な点があれば必ず質問しましょう。

リフォームする際のポイント

もしリフォームを実際に行うとなった際には、ぜひお近くのリフォーム会社に一度ご相談することをおすすめします。

リフォーム会社に相談する時に一番気になるのは「いくらかかるのか」という金額の部分かと思います。

正確なリフォーム金額を知るためには、リフォーム前に「現地調査」を受ける必要があります。

その際に、損をしないリフォームを実現するために重要なことが一点あります。

それは、リフォーム会社1社のみに現地調査と見積もりをお願いするのではなく、複数社に依頼して、必ず「比較検討」をする！ということです。

複数の会社に依頼する時のポイントは「同じ条件」で依頼することです。バラバラの条件で依頼をすると、正しい比較ができません。

このポイントをきちんと押さえ、複数の会社の提案を受けることでご希望のリフォームの適正価格が見えてきます。

「色んな会社に何度も同じことを伝えるのがめんどくさい…。」という方はカンタンに複数社を比較検討できるサービスもございますので、ぜひご利用ください。

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一生のうちにリフォームをする機会はそこまで多いものではありません。

後悔しない、失敗しないリフォームをするためにも、リフォーム会社選びは慎重に行いましょう！

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