【浴室リフォーム】「在来工法」と「ユニットバス」の違いとは？

浴室リフォームの方法「在来工法」と「ユニットバス」とは

今では「浴室」の代名詞のように使われている「ユニットバス」という言葉。これに対して「在来工法」とはどのような工法なのでしょうか。

浴室リフォームは「在来工法」と「ユニットバス」の二つの方法がある

在来工法とは、日本の住宅で昔から使われてきた浴室工事の工法です。

現場で壁や床を作りますので、大きさが自由に決められるという大きなメリットがあります。

壁と床の仕上げはタイル仕上げが多く、天井はタイルや「バスリブ」と呼ばれる樹脂パネルで仕上げる方法が一般的です。

在来工法はオーダーメイド

在来工法では、選んだ浴槽が入りさえすれば浴室の大きさは自由です。

大きな浴室を叶えたいと思ったら増築や建物内において構造を配慮したうえで広くすることが可能ということになります。

完全にオーダーメイドの浴室ですので、選ぶ仕上げや設備によって価格が大きく変わるという特徴があります。

ユニットバスは各メーカーの規格品

在来工法にかわり、日本の住宅の主流になっているのが「ユニットバス」です。

ユニットという名の通り、浴室に必要な浴槽・水栓金具・配管・浴室パネル・換気扇などの設備が一つのユニットになっている工法です。

各メーカーが1616、1818のほか様々な規格サイズを発売しており、浴室の大きさに合わせてユニットサイズを選ぶことになります。

それぞれにメリットとデメリット有

在来工法にもユニットバスにもそれぞれにメリットとデメリットがあります。

最近の主流はユニットバスですが、在来工法が選べないわけではなく、ハウスメーカーでも希望すれば在来工法が選べるケースもあるようです。

在来工法をユニットバス風にリフォームできる

在来工法浴室のリフォームで、ユニットバスのようなパネルを利用してユニットバス風に仕上げるリフォームも人気です。

全体がユニットになっているのではなく、あくまでも在来工法ですので、手入れのしやすいユニットバス風の樹脂パネルを選ぶということになります。

浴室リフォーム在来工法とユニットバスのメリットとデメリット

在来工法とユニットバスのメリットとデメリットは次のようになります。どちらを選ぶか、検討する際に参考にしてください。

浴室リフォームは何年目でするべきか

見た目では何も問題がなさそうに見える浴室でも、見えないところで不具合が生じているケースがあります。不具合があればリフォームをした方がいいのですが、築年数と浴室に出ている症状を目安に必要性を判断します。

ここでは、浴室リフォームを検討したほうがいい築年数と浴室の症状について紹介します。

築20年ならリフォームを検討する

浴室のフォームは、築20年したら検討するべきだと言われています。その理由は、築20年以上の浴室にはカビなどの衛生面で問題が生じていることが多く、また設備面で効率的ではないことが多いからです。

見えないところで生じる不具合

見てすぐに発見できるカビなどの問題は、市販のカビ取り剤などで一時的にきれいになりますが、築20年以上の浴室ではカビの発生が頻発するようになることがあります。

また浴室のような水回りは家の中でも特に腐食や劣化が進みやすい箇所です。見た目がきれいでも、見えない部分で腐食が進んでいることがあります。また、築20年もすると床下の土台や柱などが腐食していることもあります。

エネルギー効率が悪い設備で光熱費も高い

浴室関係の設備は常に進化しています。20年前の設備は使用上問題がなくても、最新式の設備に比べると、エネルギー効率が悪く、光熱費で負担がかかっていることがよくあります。

新しい設備は技術改良されて省エネ化されているので、給湯器などは少ないエネルギーで効率よくお湯を沸かすことができ、また浴室や浴槽の断熱化が進ンでいるのでお湯が冷めにくく光熱費を抑えられます。

築年数に限らず浴室リフォームを検討したほうがいいケース

築年数があまり経っていなくても浴室リフォームを検討したほうがいいケースは、浴室内で下記のような症状が認められた場合です。

• カビ除去剤を使ってもカビが発生し続ける
• 排水溝の匂いがきつい
• 金具類の錆が目立つ
• お湯の温度調整ができない

このような症状が見られた場合は、リフォームを検討するタイミングです。排水の漏れや床下に水が溜まってるなどの可能性が考えられ、症状が悪化して慌てる前に、リフォーム業者などに相談してリフォームの準備を始めましょう。

浴室リフォーム在来工法とユニットバスでは価格に違いがあるの？

在来工法とユニットバスではリフォーム工事での価格差があります。ここからは解体撤去費用を例に挙げて価格差について解説していきましょう。

既存浴室の解体撤去価格相場

• 【既存在来工法浴槽の解体撤去費の価格相場】

一坪程度の浴室：約30万円～

• 【既存ユニットバスの解体撤去費の価格相場】

一坪程度の浴室：約10万円～

在来工法の浴室よりユニットバスの方が安い傾向になっているのはなぜ？

在来工法の浴室を解体するときに、ユニットバスよりも費用が高くなってしまう理由は、「在来工法のほうが解体に手間がかかる」からです。

浴槽や水栓金具を撤去しタイルを壊していきます。

このときに出る産業廃棄物（ゴミ）の量も在来工法のほうが多く、産廃処分費もユニットバスより多くなるのです。

ユニットバスでは、使っている材料の数が少ないので現場で取り外して撤去するだけで解体が可能になっています。

ただし、リフォーム後にユニットバスを設置する場合、ユニットバスの「箱」が今の浴室にすっぽり収まってしまうのであれば全体の解体撤去工事は必要ありません。

その場合は浴槽を撤去し給排水管をつなぐ工事ができるように部分的に解体していきます。

今の浴室の中にユニットバスを組み立てるだけでユニットバス設置が完了します。

新たな浴室の価格相場

リフォーム後に新たに設置する浴室の価格相場を工法別にまとめましたので、比較検討の参考にしてください。

在来工法とユニットバスの価格相場比較

在来工法の本体価格相場は、浴槽やシャワーなど選ぶ設備によって大きく変わります。

また、工事価格も浴室の広さによって大きく変わってきますので、在来工法を検討するときには概算ではなく現場調査を行ったうえで正しい見積書を取得して価格を確認することが大切です。

ユニットバスの本体価格についても、選ぶ設備のグレードによって大きな違いが出てきますので、カタログなどで価格と設備の内容をしっかり確認してください。

マンションと戸建てで浴室リフォームは違うの？

ユニットバスは、マンション用と戸建て用でサイズや価格が違うことをご存知でしょうか。

ユニットバスなら均一規格のように思われがちですが、実はマンションと戸建てでは浴室のサイズが違うため、メーカーはマンション用と戸建て用に分けてユニットバスを販売しています。

ここではマンション用と戸建て用のユニットバスの違いに併せて、リフォーム費用面での違いも紹介します。

戸建てのユニットバスの方が大きめ

マンション用と戸建て用のユニットバスを比べると、戸建て用のユニットバス方が大きめに設計されています。

その理由は木造で建てられた戸建てと鉄骨造りのマンションでは寸尺モジュールの違いがあり、浴室の大きさにも違いが出てくるからです。

マンションの浴室よりも戸建ての浴室の方が広めのことが多いので、戸建て用のユニットバスは大きめで幅広タイプ、マンション用のユニットバスは細長い形状の長方形タイプが多くなっています。

ユニットバスの価格はマンション用が高め

ユニットバスの価格設定はメーカーによって違いますが、傾向として、同じ品名のユニットバスでも戸建て用よりもマンション用の方が高めに設定されているのが一般的です。

品名が同じなら、たとえ価格が違っていても性能面では変わりませんのでご安心ください。

リフォーム総費用の相場は戸建ての方が高め

リフォームの総費用の相場は、戸建てのリフォーム費用がマンションのリフォーム費用よりも高くなる傾向があります。

浴室のリフォーム費用は浴室が大きくなるにつれて費用も高くなる傾向があります。

マンションの浴室よりも戸建ての浴室の方が面積が広いことが多いので、リフォーム費用の相場も戸建ての浴室リフォーム費用のほうが高くなっています。

また、木造の場合は湿気や水漏れによる腐食やシロアリの被害なども考えられ、交換と同時に木部を補修する費用が発生する場合もありますので予算は多めに考えて区とよいでしょう。

格安で浴室リフォームをするコツはあるの？

浴室リフォームの費用を少しでも安く抑えるには、どのようなことに気を付けるといいのでしょうか。

ここではリフォーム費用を抑えるための4つのポイントの他に、リフォームはかかるけれども将来的に得をする方法も紹介します。

浴室リフォーム費用を抑える4つのポイント

相見積もりを取る

浴室リフォームに相場よりも高すぎる費用を支払うことのないように、相見積もりを取りましょう。

「相見積もり」とは、複数社のリフォーム業者から見積もりを取り比較することです。浴室リフォーム費用の相場を知ることで適切な価格もわかります。

相見積もりをするときのポイントは各社に同じ条件で見積もりを依頼することです。そして受け取った見積もりも詳細を確認して、同条件で各社の見積もりを比較するようにします。

もしも相見積もりを取る手間を避けたいのならば、浴室リフォームを得意とする業者を選ぶのも得策です。

リフォーム業者にも得意不得意があるので、浴室リフォームを主として行っているような業者なら技術面と価格面で安心できることが多いでしょう。

グレードを下げる

浴室リフォームで予算に大きく影響しているのが設備です。浴槽やシャワーなどの設備にはメーカーごとにグレードが設定されていて、グレードと価格は比例しているのが通例です。

業者から提出された見積もりが予定していた予算よりも大きく上回った場合には、設備のグレードを下げることを検討してみましょう。

設備のグレードを下げたくないのであれば、グレードは同じでも在庫として残っている商品やセールなどになっている商品を選ぶことでグレードは同じままでリフォーム費用を抑えられる可能性があります。

オプションの見直し

浴槽やシャワーの機能としてリラックス効果の高い機能を売りにしている商品が多数ありますが、そうしたオプションがついている設備は価格も高くなる傾向があります。

代表的な浴室のオプションと言えば、浴槽のジェット噴流機能やシャワーの水流調節、浴室でできるミストサウナなどが挙げられますが、これらのオプションを追加すればリフォーム費用も上がります。

リフォーム費用を抑えたいのであれば、本当に必要なオプションは何かを見極めて、必要だと思えるものだけを選んで追加しましょう。

必要な工事のみを行う

リフォーム業者によってはセット工事を提案してくることがあります。セット工事とはリフォームに必要な工事の他に、業者おすすめの工事がセットになったリフォーム工事です。

このようなセット工事は、詳細をよく見ると本来希望しているリフォームには必要ない工事が含まれていることがあります。

リフォーム工事費用を抑えるためには、業者の提案した工事内容の詳細を確認して必要な工事だけを行うようにするといいでしょう。

ただ同時に行わずに別に行うと同時の場合より割高になる場合もありますので比較するための見積もりを作ってもらい比較してみるとよいでしょう。

将来的な節約のために！節電・節水機能を選ぶ

浴室リフォーム費用が安くなるわけではないのですが、将来を見越したときに節約するための方法として節電や節水機能のついた設備を選択することもできます。

例えば節水機能つきのシャワーにすれば年間約10,000円の節約、24時間タイプの浴槽で節電タイプにすれば年間2万円の節約につながる商品もあります。

そうした節電や節水機能をの付いた商品はスタンダードな商品に比べれば価格は高くなるかもしれませんが、5年後、10年後と長期的な観点で見れば経済的だと言えるでしょう。

浴室リフォームを施工する前に留意しておくべきことはあるの？

浴室をリフォームする際に、事前に確認しておきたいことをまとめました。リフォーム業者に依頼するときも、希望とともに確認事項を伝えることでスムーズなリフォームが実現できます。

浴槽、ユニットバスのサイズが設置できるサイズであるか

新しいユニットバスや浴槽のサイズが、今の浴室スペースに設置できるのかを確認しておきましょう。

リフォーム業者でも事前の調査でしっかりと確認してくれますが、予算を立てるために自分たちでカタログなどを参考にする場合でも、設置できないお風呂では価格も参考になりません。

現在の浴室が在来工法の場合、仕上タイルの撤去などでスペースが広がることがありますので、入るか入らないか分かりにくい微妙なサイズのときはリフォーム業者の調査を待ちましょう。

マンションの場合管理組合の規約を確認を行う

マンションの浴室をリフォームするときには、事前に管理規約を確認しておくことが大切です。給排水配管も共有部分にあたり、住人が勝手にリフォームできないこともあります。

規約は業者ではなく施主本人しか確認できませんから、見積もりを依頼する前に確認しておきましょう。

シロアリ被害が見つかった場合どうするか契約書に記載されているか

リフォームでは、「何が起こるかわからない」という点まできちんと契約書などに記載されているかをチェックしてください。

床や壁を解体したら木材が傷んでいた。シロアリが巣食っていた。浴室周辺は湿気が多いので、予期せぬ事態が起こる可能性が高いのです。

万が一、シロアリや傷みが見つかったときの工程や費用について、トラブルを防ぐためにも契約書で明示しておいてもらいましょう。

浴室リフォームに使える補助金制度はあるの？

浴室リフォームでも。条件が揃えば利用できる補助金があります。浴室のリフォーム単独では利用できない補助金制度でも、他の部屋のリフォームと組み合わせるなどすれば利用できるケースもあるようです。

タイミングが合えば他の部屋や設備のリフォームも一緒に検討してみるのも、お得なリフォームを実現するひとつの方法です。

耐震リフォーム

住宅向けの耐震リフォームの補助金制度は、自治体単位で実施されています。

耐震診断を受け、構造体新指標が基準値に満たないと診断された住宅に対して補助金が支給される制度です。

自治体によって条件は異なりますが、多くの自治体で、昭和56年以前に建築された住宅（新耐震基準以前の基準で建築された住宅）が対象となっています。

居室だけでなく、浴室やトイレなどでも耐震性を高めるためのリフォームであれば、補助金の対象工事となることが多いようです。

その他の補助金

国の施策に合わせて、自治体ごとにリフォームの補助金制度を設けています。

しかし、年度ごとに大きく変更（または中止）のある制度ですから、リフォームを検討し始めた時点で使える補助金については自治体のホームページで確認することをおすすめします。

一般社団法人　住宅リフォーム推進協議会「地方公共団体における住宅リフォームにかかわる支援制度検索サイト」
http://www.j-reform.com/reform-support/

また、補助金の利用については着工前の事前申請が原則であり、業者の指定がある補助金もありますので、補助金の詳しい内容についても同時に確認しておきましょう。