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2021年03月17日更新

トイレリフォームの見積もり!注意すべきポイントは?

トイレをリフォームする場合、どのような点に注意する必要があるのでしょうか?トイレリフォームの施工内容や費用といった基本的な情報から、トイレリフォームの見積もりを依頼する際に注意すべきポイントまでご紹介していきます。

  • 【監修者】タクトホームコンサルティングサービス
  • この記事の監修者
    タクトホームコンサルティングサービス
    亀田融

トイレリフォームの内容・・・打合せで確認を!

トイレ リフォーム 見積もり

トイレリフォームはリフォームの中では小規模なものに分類されています。

しかし、実際の工事では、便器だけを交換するシンプルな施工の他にも、さまざまなリフォームが行われているため、家族や業者と入念な打ち合わせが必要です。

特に、施工期間については工事内容でどう変わるかを十分に把握しておいた方が良いでしょう。

便器や便座の交換だけなら約半日もかからずにリフォームを行うことができますが、床や壁などの内装を含める場合は約2日かかることもあります。

配管まで交換する場合にも約2日が工期の目安です。

また、和式トイレを洋式にリフォームする場合も注意しておいた方が良いでしょう。

和式トイレと洋式トイレでは、排水管の位置が違うことがあり、内装や便器を交換するだけでは快適なトイレにすることができない場合があります。

配管工事から内装まで全て手をつける必要があるため、工事期間が約3日を超え、生活に影響を与えてしまうかもしれません。

同じリフォーム方針にもかかわらず工期が大きく変わることも

トイレリフォームで行われる工事は、便器の交換、内装のリフォーム、配管の変更の3種類が中心です。

同じような工事ならば、工期も似たものになると思われがちですが、実際のところ同じ工事でも用いる設備や資材によって工期が大きく変わってしまう場合があります。

床面のリフォームを行った場合を例として考えると、貼り替え後の床がクッションフロアかタイルなのかによって施工期間は違います。

クッションフロアなら、床面の工事を行ってからシート状の床材を貼り付け、余分な部分を切り取れば施工できますが、タイルの場合は床面の工事後に職人が1枚1枚タイルを貼っていかなければなりません。

また、タイルの貼り付けに用いるモルタルなどの材料は乾燥までにある程度時間がかかるため、施工後も実際に使用できるようになるまで待つ必要があります。

このように、トイレのリフォームでは工事内容によって、トイレが使えない期間が異なることが多いため、工事を依頼する際にはあらかじめ、どれくらいの工期がかかるのかを確認しておくことが重要です。



トイレリフォームにかかる費用・・・見積もりを依頼する

トイレリフォームの見積もりでは、どのような費用が記載されているのでしょうか?

一般的なトイレリフォームの見積もり

  1. 仮設工事
  2. 撤去、処分費
  3. 配管工事費、内装工事費
  4. 製品取付け費
  5. 電気工事費
  6. 諸経費

の6項目が記載されています。

1.仮設工事

仮設工事とは、作業現場の壁や床、設置する設備が傷まないように行う工事のことで、一般的には「養生」と呼ばれる作業です。

この作業では、ビニールシートや専用の養生テープを用いて、作業現場の周囲を保護するのですが、便器を交換するだけといったシンプルな作業の場合、広範囲の養生を行う必要がないため、諸経費に含まれることもあります。

2.撤去処分費

撤去処分費は、既存の設備や内装を取り外し、処分する際にかかる費用です。

リフォーム業者によって表記方法がやや違うことがあり、解体費、撤去費と処分費が別に記載されていることもあります。

3.内装工事費

内装工事費は、内装のリフォームを行う場合だけではなく、便器の交換を行う際にも必要となることがある項目です。

便器交換で内装工事は必要ないように思えますが、便器の構造によっては配管位置をずらさなければならないことがあり、このような場合に一部内装の変更が必要となるため、内装工事費がかかります。

4.製品取付け費

製品取付け費は、そのままの意味で用意した便器などの設備を取り付ける費用です。

5.電気工事費

電気工事費は、電気が必要なウォシュレットを新規に取り付ける場合に必要な費用ですが、照明を交換する場合もこちらの項目で請求されることがあります。

6.諸経費

諸経費は上記の項目に含まれない費用のことで、製品の輸送費や細かな作業にかかる費用などを含めたものです。

見積もりを依頼するには

見積もりを確認する際には、上記の項目を見ていくと、どの部分にどれくらいの費用がかかっているのかを把握することができますが、業者によっては複数の項目をまとめて「一式」として記載していることがあります。

この記載方法では、どのような工事にどういった費用がかかっているのかを知ることができませんので、業者に連絡して詳細を確認した方が良いでしょう。

見積もりを依頼する際には、複数の業者に依頼して相見積もりを行えば、費用や工事内容の違いを把握することができます。

ウェブサイトなどで必要事項を記入するだけで簡単に相見積もりを行えるものもありますので、リフォームをお考えの方におすすめです。

トイレリフォームの価格相場

 
トイレの全面リフォームや部分リフォームに関する、料金の目安は下記の通りです。

リフォーム内容施工費用
トイレの手すり取付けリフォーム約2万円〜約18万円
ウォシュレットの取付けや交換リフォーム約5万円〜約10万円
※リモコン式: +約2万円〜約4.5万円
※コンセント増設: +約1万円~約3万円
便器交換リフォーム(洋式から洋式)約3万円〜約21万円
トイレ全面リフォーム(洋式トイレから洋式トイレ)約30万円以内
トイレ全面リフォーム(和式トイレから洋式トイレ)約40万円以内

トイレ全体をまるごとリフォームする場合の中心価格帯は約20万円〜約50万円で、スタンダードタイプの製品なら、洋式から洋式へ交換する場合は約30万円以内、和式を洋式にリフォームする場合は約40万円以内で実施できるようです。

手洗いカウンターを同時に設置しても、約50万円以内でリフォームできるでしょう。

トイレリフォームの見積もりで注意すべきこと

トイレ リフォーム 見積もり

トイレなどのリフォームでは、複数の業者に見積もりを依頼する相見積もりを行うのがおすすめですが、実際に相見積もりを依頼する際にはどのような点に注意する必要があるのでしょうか?

値引きできる製品がリフォーム業者によって違う

相見積もりを行う際に守らなければならないポイントは、見積もりを依頼する業者に伝える条件を揃えておくということです。

もし、見積もりを依頼した業者それぞれに違うグレードの設備や資材を伝えてしまうと、工事にかかる費用を比較することができません。

ただし、トイレリフォームについては提携などの都合で値引きできるメーカーが、リフォーム業者によって違うことも多いため、製品そのものを予め決めて見積もりを依頼する必要はないと言えます。

ただし、便器の機能や性能は商品によって様々なので、必要な機能などがあれば伝えておく様にしましょう。

リフォームで行いたい内容と、目安とする予算を伝え、どのような製品を見積もりするかで比較すると良いでしょう。

和式から洋式にリフォームする時の値段・制約の注意点

 
和式から洋式にリフォームする時の値段や制約に関する注意点は以下の点です。

汲み取り式から変える場合は工事費用が高くなる

もとの和式トイレが「水洗式」ではなく「汲み取り式」の場合には工事費用が高くなります。

汲み取り式から水洗式にするには、トイレ本体費用だけではなく、浄化槽や下水道の工事費用、オプション費用や内装工事費もかかるからです。

全部合わせると、約40万円~約60万円程度の費用が見こまれます。

グレードによって料金に差が出る

完成時の仕上がりや新しい洋式トイレのグレードによっても、料金に差が出てしまいます。

タンクレストイレなど、最新式で性能が高いトイレは便器本体の価格が通常よりも高いからです。

手頃な値段で設置でき、節水性も高い製品も販売されていますので、必要な機能や予算に合わせて便器を選びましょう。

床に段差があると費用も上がる

和式トイレの場合、床に段差があることが多いですが、このようなケースでは、和式便器を撤去した後、床の段差部分を解体しなければなりません。

さらに、その解体した部分を補修工事で直さなくてはならないため、その分費用が上乗せされてしまいます。

床に段差がある場合は、通常の場合より工事費がかかるものと考えておいた方が無難でしょう。

トイレが狭いと通常のトイレは設置できない

トイレスペースが約0.3坪(半畳程度)で狭い場合は、通常の大きさのタンク付き洋式トイレは設置できません。

コンパクトなコーナー設置タイプの便器を選ぶようになるでしょう。

トイレリフォームの見積もりは価格だけで判断しない

トイレリフォームの見積書を比較する際には、価格だけで判断するのは望ましくありません。

これは、上の項目で触れているように、トイレリフォームを行っている業者によって製品の仕入れ方法が違うため、同じ価格だったとしても用いられている便器のグレードが違うということもあるからです。

また、業者によってはただ便器を交換するだけではなく、将来的なトラブルを予防するために給排水管の交換を考えている場合もあるので、多少見積もり価格が高めでも、長い目で見るとメリットが大きいということも考えられます。

反対に、トイレリフォームの経験がほとんどない業者が仕事を確保するために安値で見積もりを出している場合もあり、このような業者に依頼すると施工費用が安く抑えられたとしても、将来的にトラブルが起こるかもしれません。

相見積もりを行う際には、まず価格と工事の内容、使用する設備のグレードについて比較し、価格が相場から大きく外れている場合には、なぜ価格が違うのかを確認することが大切です。

その他にも、業者の施工実績や口コミを調べ、信頼できる業者かどうかを知ることも見積もりの際には重要なポイントと言えます。

見積書を見るとついつい価格だけで判断してしまいそうになりますが、リフォームの満足度を高めるためには、価格よりも信頼できる業者に任せることが重要です。

見積もりの内容に加え、見積もり依頼時の対応や問い合わせ時の対応も考慮し、できる限り信頼できるリフォーム業者を選びましょう。

トイレのリフォームで使える補助金・減税制度

 
トイレのリフォームで使える補助金・減税制度は以下の通りです。

介護目的でトイレをリフォームする際は、介護保険が多く適用されます。

バリアフリーや省エネ目的(節水型トイレへの変更)の改修工事は、介護保険の他にも、リフォーム補助金やリフォーム減税制度を活用すると良いでしょう。

※2020年12月時点での情報です。

補助金制度

ここでは、トイレのリフォームに活用できる補助金制度についてご紹介します。

介護保険

介護保険は、介護を必要とする人が、少ない費用負担でサービスを利用できる国の制度です。

介護を受ける人が快適に自宅で居住できるように、手すりや段差解消など、日常生活が安全に送れるために必要な住宅リフォームが、介護保険のリフォーム補助金の対象となります。

自治体の補助金・助成金制度

各自治体が用意している助成金制度なども活用できます。

補助金を受けるには、まず、居住している自治体に事前申請をすることからスタートです。

対象となるリフォームは、介護関連だけではなく、省エネ化や同居、若い世代の子育て世帯向けのリフォーム補助など様々なものが用意されています。

減税制度・ポイント制度

トイレなどのリフォーム工事を行う際に、一定の条件を満たすと、所得税の控除などが受けられたり、商品と交換できるポイント制度などがあります。

リフォーム減税制度

リフォームにかかった費用は、一定の条件を満たした場合、確定申告をすると所得税控除を受けられます。

対象となるリフォームは「バリアフリー化」「省エネルギー化」「同居対応」「耐震化」「長期優良住宅化」など様々です。

次世代住宅ポイント制度

「次世代住宅ポイント」は、省エネ性、耐震性、バリアフリー性能を満たしてる住宅や、家事負担の軽減が工夫されている住宅を、新築・リフォームをした場合に、ポイントを得られる制度です。

2019年よりスタートしたばかりの新しい制度で、対象となるリフォーム内容は「バリアフリー化」「省エネルギー化」「耐震改修」「家事負担軽減に資する設備の設置」「若者・子育て世代の既存住宅購入時に行う一定規模以上のリフォーム」などが対象になります。

トイレリフォームに対応する優良な会社を見つけるには?

ここまで説明してきたトイレリフォームは、あくまで一例となっています。

「費用・工事方法」は物件やリフォーム会社によって「大きく異なる」ことがあります。

そのとき大事なのが、複数社に見積もり依頼して必ず「比較検討」をするということ!

この記事で大体の予想がついた方は次のステップへ行きましょう!

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一生のうちにリフォームをする機会はそこまで多いものではありません。

後悔しない、失敗しないリフォームをするためにも、リフォーム会社選びは慎重に行いましょう!

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