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2020年08月19日更新

住宅のフルリフォームとは?メリットとデメリットを交え解説!

家のフルリフォームしたいと思ったとき、何から始めるべきなのか迷う方も多いのではないでしょうか。この記事では、フルリフォームとほかのリフォームとの違いやメリットやデメリット、費用相場や工期、使える補助金などフルリフォームの際に知っておきたい様々なことをご紹介します。

  • 【監修者】下久保彰
  • この記事の監修者
    下久保彰
    二級建築設計事務所経営30年

フルリフォームとはスケルトンリフォームや建て替えのこと?

家を全面的にリフォームすることを指す「フルリフォーム」ですが、そのほかにも「スケルトンリフォーム」や「建て替え」という言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。

ここでは、それぞれのリフォームの意味と違いについてご紹介します。

フルリフォームはスケルトンリフォームと同義

「フルリフォーム」とは、住宅の内装、外装、設備などを全面的に改装することです。

フルリフォームは「スケルトンリフォーム」と呼ばれることもありますが、スケルトンリフォームとは、住宅の柱や梁などの骨組みや基礎部分だけを残して、全面的にリフォームすることに限定した呼び方です。

建て替えは住宅の骨組みも解体するリフォーム

「建て替え」とは、既存の住宅を全て解体して、同じ場所に新しく家を建てることです。

住宅の骨組みも解体して建て直すので、新築同様の住宅を建てることができます。

フルリフォームでも既存住宅の大部分を解体しますが、骨組みや基礎部分を残す点が建て替えとは大きく異なります。

フルリフォームでは既存住宅の骨組みが残されているので、柱の位置などは変えられませんが、建て替えでは間取りや設備など、すべてを変更することが可能です。

フルリフォームを検討する時期の判断基準とは?

フルリフォームをするタイミングは、主に「家の資材設備の耐用年数が過ぎたとき」「ライフスタイルの変化が起こったとき」「災害が起こったとき」の3つだと言われています。

それぞれについて見ていきましょう。

資材や設備の耐用年数が過ぎたタイミング

住宅に使われている資材や設備には耐用年数が定められており、その耐用年数を過ぎる頃がフルリフォームを検討するタイミングの1つだと言われています。

「耐用年数」とはその設備や資材の性質や性能を維持できるとされている期間のことです。

耐用年数が過ぎた資材が使われたままの住宅は、安全性が保証されません。

特に、外壁材や屋根材などの風雨や直射日光にさらされている建設資材は劣化しやすく、耐用年数を過ぎても使い続けた場合、雨漏りなどを引き起こす原因となる可能性もあります。

一般的に木造住宅の耐用年数は30年前後だと言われているため、その築年数に近づいた頃にフルリフォームを検討し始めるといいでしょう。

ライフスタイルの変化したタイミング

フルリフォームをするタイミングとして、ライフスタイルの変化も挙げられます。

子供たちが独立したときや、両親と同居を始めることになったときなどに、フルリフォームが検討されます。

子供が巣立って使っていない部屋が増えた場合には、複数の部屋をつなげて大きな空間をつくるフルリフォームや、2階建てを平屋にするフルリフォームが考えられます。

また、両親と同居する場合には、段差を減らしたり、車いすでも通れるように出入り口や廊下の幅を広げたりするバリアフリーリフォームや、新しく部屋を増築するなどのリフォームが考えられるでしょう。

災害が起こったタイミング

災害もフルリフォームを検討するタイミングの1つだと言われています。

災害のニュースを目にして住宅の耐震性に不安を覚え、耐震性を向上させるためのフルリフォームを検討される方も多いといいます。

また地震や水害などで家の一部に被害を受けてしまった際に、その部分だけではなく、フルリフォームを選択するというケースもあります。

フルリフォームのメリットとデメリット

フルリフォームにはメリットとデメリットの両方があります。

どちらについても事前にしっかりと把握しておくことで、どんなリフォームプランを立てるべきかが具体的になり、より満足度の高いフルリフォームを実現できるでしょう。

フルリフォームのメリット

フルリフォームのメリットは、愛着のある自宅を取り壊すことなく、家の中を一新できることでしょう。

部屋の内装デザインや使い勝手の悪かった設備等をすべて変更することができます。

また、既存住宅の柱や梁などを活かすため、建て替えよりも費用が抑えられるケースが多く、不動産取得税や固定資産税などの各種税金も軽減されるため、費用面でもメリットがあります。

フルリフォームのデメリット

一方でフルリフォームのデメリットは、既存住宅の骨組みを残すために間取り変更に制限があるという点です。

例えば「壁式構造」のマンションでは「耐力壁」と呼ばれる壁は撤去できないため、間取り変更等のリフォームが難しくなります。

また、建物の老朽化や耐震性の問題から補強工事等が必要になる場合には費用が高くなり、最終的には建て替えよりも費用かかるケースもあるという点もデメリットでしょう。



フルリフォームの費用相場と工事期間の目安とは?

フルリフォームでは、リフォームする場所や工事の規模によって、費用や工事期間が変わってきます。

ここではよくあるフルリフォームの例を挙げながら、それぞれの費用相場や工事期間についてご紹介します。

水回りのフルリフォーム

水回りとはキッチン、浴室、トイレと洗面所のことで、水回りのフルリフォームではこれらの設備の交換や壁材、床材の張り替えなどが行われます。

1箇所ずつリフォームすることも可能ですが、水回りすべてをまとめてフルリフォームするほうが費用が安くなる傾向があります。

水回りのフルリフォーム価格の相場は、導入する設備のグレード等によっても大きく異なりますが、約100万円~約250万円が一般的で、工期の目安は約1カ月~約2カ月です。

内装のフルリフォーム

内装のフルリフォームでは、すべての部屋の破損部分や劣化部分を新しいものに取り替え、壁紙や床材などをすべて新しいものに取り換えるリフォームが行われます。

和室を洋室に変更する工事等も内装工事に含まれます。

内装のフルリフォーム費用の相場は、建坪25坪ほどの住宅で約1000万円前後で、工期は約1カ月~2カ月半が目安です。

外壁のフルリフォーム

外壁のフルリフォームでは、住宅の骨組みにあたる部分を残して外壁を解体し、断熱材を入れて外壁材を張り直したり、既存の外壁を塗替える等の工事が行われます。

外壁のフルリフォーム費用の相場は、1平方メートルあたり約2000円前後で、工期は約1カ月ほどです。

内装と外装の同時フルリフォーム

内装と外装を同時リフォームするケースでは、断熱性や耐震性を高める工事も行うことができるため、家の外と中を一新できるだけでなく、家の機能性も大きく向上させることができるでしょう。

相場価格は約1200万円~1500万円で、大掛かりなリフォームとなるため工期は3カ月前後が目安です。

内装と外装の同時フルリフォームと共に窓サッシを替えるリフォーム

内装と外装のフルリフォームの際に窓サッシを替えるどうかでも予算は大きく変わってきます。

アルミサッシ自体の相場価格は数万円~約25万円と大きく幅があり、入れ替えるサッシの数とグレードによってリフォームの総工事費用が大きく左右されるのです。

このリフォームはフルリフォームの中で最も大掛かりなリフォームとされており、工期も3カ月以上かかることもあるでしょう。
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使用する外装材や建具のグレードにより大幅に予算が変わるので十分に検討すべきところです。

フルリフォームの資金計画に組み込むことのできるローンや補助金とは?

フルリフォームを行う際に利用できるローンには「住宅ローン」や「リフォームローン」があり、条件さえ満たせば地方自治体で用意されている補助金なども利用できます。

ここではフルリフォームで使えるローンと補助金について紹介します。

フルリフォームで使えるのは「住宅ローン」と「リフォームローン」

住宅ローン

住宅ローンは住宅を購入する際に使えるローンとして知られていますが、フルリフォームの際にも利用することができます。

住宅ローンのメリットは、借り入れ可能額が高くて金利が低く、返済期間も長く設定できる点です。

フルリフォームに必要な多額の資金の返済計画も立てやすいでしょう。

しかし、万が一返済できなくなった場合に備えて抵当権を設定しなくてはならないことや、審査に時間がかかる点などはデメリットです。

住宅ローンでの借り入れを検討する場合は、時間に余裕を持って準備することが大切です。

リフォームローン

リフォームローンは文字通りリフォームを行うための資金調達に使えるローンです。

リフォームローンのメリットは、担保を必要とせず、借り入れが決まるまでの審査期間が短い点です。

早くに融資を受ける必要がある場合には有効でしょう。

しかし、リフォームローンの借入限度額は住宅ローンよりも少なく、上限500万円程度が一般的です。

そのためフルリフォームに必要な金額をまかなえきれないケースも考えられます。

加えて、住宅リフォームと比べて金利が倍近く高い点も大きなデメリットです。

借入期間も10年間ほどと短めに設定されているものが多いため、返済計画をしっかりと立てる必要があります。

住宅ローンで減税措置が受けられる場合もある

フルリフォームの際に住宅ローンを利用した場合、一定の条件を満たせば、住宅ローンの減税措置を受けて控除額分が戻ってくる制度があります。

自身が所有する住宅について100万円を超える工事を行うことや、年収が3000万円以下であることなどが条件です。

工事内容が耐震、省エネ、バリアフリーを目的としたリフォームであれば、固定資産税の減税措置が受けられる制度も利用できます。

いずれも確定申告する必要があるため、会社員であっても忘れずに申告を行いましょう。

フルリフォームの際に利用できる補助金制度

国や各自治体では、リフォームを行う際に一定の条件を満たすことで、補助金を受給できる制度が用意されています。

下記でその一例についてご紹介します。

長期優良住宅化リフォーム事業

長期優良住宅化リフォーム事業とは、国が主導で行っている補助金制度で、住宅の耐久性や耐震性、省エネにも優れている住宅に変えるためのリフォームに対して補助を受けることができます。

補助金額は、住宅の性能によって異なり、一戸にあたり100万円~250万円まで交付されます。

耐震リフォームのための補助金

自治体によっては、旧耐震基準で建てられた家屋について耐震性を高めるためのリフォームを行う場合に、補助が受けられる制度があります。

耐震診断費用、耐震リフォーム設計、改修工事費用のそれぞれについて助成が受けられるケースも多いため、利用することで費用の負担を減らすことができます。

耐震リフォームを検討されている場合は、このような補助金制度がないかお住まいの自治体に問い合わせてみると良いでしょう。

バリアフリーリフォームのための補助金

要介護者の住宅について手すりの設置や段差の解消等の対象工事を行う場合に、上限を20万円として費用の7〜9割について補助が受けられる、介護保険の制度があります。

また、そのほかにも自治体独自でバリアフリーリフォームのについての補助金を交付する制度を設けているとこもあります。

こちらもお住まいの自治体に問い合わせてみると良いでしょう。

エコリフォームのための補助金

省エネ対策のためのリフォームに対して、国や各自治体が補助金制度を用意しています。

太陽光発電や蓄電池の設備導入や窓の断熱化などのリフォーム費用について補助が受けられるものが多いため、これらの設備の導入を考えている方は、お住まいの自治体に問い合わせてみると良いでしょう。

フルリフォーム・リノベーションに対応する優良な会社を見つけるには?

ここまで説明してきたフルリフォーム・リノベーションは、あくまで一例となっています。

「費用・工事方法」は物件やリフォーム会社によって「大きく異なる」ことがあります。

そのとき大事なのが、複数社に見積もり依頼して必ず「比較検討」をするということ!

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後悔しない、失敗しないリフォームをするためにも、リフォーム会社選びは慎重に行いましょう!

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