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2020年10月09日更新

スケルトンリフォームと増築の違いや費用例について解説!

お住まいを改装しようと思われた時、調べてみるとスケルトンリフォームや増築といったさまざまな言葉が登場して戸惑ったことはありませんか。今回は、スケルトンリフォームと増築の特徴と違いのほかに、それぞれのリフォーム内容に合わせた費用例を紹介します。

  • 【監修者】下久保彰
  • この記事の監修者
    下久保彰
    二級建築設計事務所経営30年

スケルトンリフォームと増築の違いと特徴とは

スケルトンリフォームと増築の違い

「スケルトンリフォーム」とはリフォームの方法のひとつで、住宅の骨組みだけを残して全てを解体してから家を建て直す方法です。

一方「増築」とは、住宅の延べ床面積を広くするためのリフォームです。

既存の住宅を大きくするために、拡張部分と接触する部分は解体となりますが、それ以外は残します。

つまり「スケルトンリフォーム」が既存の住宅に大幅にメスを入れてリフォームするのに対して、「増築」は既存の住宅の内装や外装などで変化をつけるのではなく、住宅の大きさを増やすためのリフォームであるというのが大きな違いです。

スケルトンリフォームの特徴とメリット・デメリット

スケルトンリフォームとは住宅の骨組みだけを残したリフォーム

「スケルトンリフォーム」とは、住宅を骨組みだけを残してほかを解体し、そのあと建て直していく大掛かりなリフォームです。

住宅を骨組みの状態にまで解体してしまうので、仕上がったときには新築のようで、元の住宅とは全く異なる趣きの家に変えることもできます。

スケルトンリフォームのメリットとデメリット

スケルトンリフォームのメリットは、間取りの変更ができるくらいの大きなリフォームができることです。

キッチンの位置を移動させたり、壁を取り払ってキッチンダイニングにしたりするなど自由なプランニングが行えます。

また古い配管など目に見えない部分の点検もできるため、構造材の腐食や害虫被害にも対処できます。

住宅の耐久性を高める上でも有効的なリフォームと言えるでしょう。

一方、スケルトンリフォームのデメリットは、住宅の強度を維持するために撤去できない柱や壁があると、希望通りに行えないプランもあることです。

プランニングの自由度が高いスケルトンリフォームですが、住宅の構造上の理由から制限されることもあります。

また建築基準法にも準拠しなくてはなりませんので、建ぺい率や容積率などを守ってリフォームを行わなくてはなりません。

スケルトンリフォームは基本的に居住しながらの工事は出来ません。工事期間中の住まいの確保や引越し費用なども考慮しておく必要があります。

スケルトンリフォームの流れ

スケルトンリフォームの流れは工事の内容や施工業者によっても変わってきますが、大まかな流れは次の通りです。

スケルトンリフォームの一般的な流れとして、まずリフォームのプランが決まったら解体工事をします。

その後、住宅の骨組みが十分な強度がない場合は補強工事を、断熱効果を高めるなら断熱工事を行います。

その後、屋根や外壁などの建物の外側の工事に続き、内装工事をして終了します。

スケルトンリフォームの工期

スケルトンリフォームの工期は、マンションなら1ヶ月~1ヶ月半、一戸建てなら約3ヶ月が目安です。

しかしリフォーム対象の大きさやリフォーム内容によって、目安となる工期よりも大幅に長くなることもあります。

解体に始まり新築同様の工事行程となるため、新築の住宅を建てるよりも長い工期になることもあります。

増築の特徴と注意点

増築とは床面積を増やすリフォーム

「増築」とは、敷地内で住宅の延べ床面積を増やすためのリフォームです。

部屋数を増やす工事や平屋建てに2階部分を増やすような階層を増やす工事、また別棟として建設される離れも増築です。

離れは既存住宅と直接つながっていないので、増築として考えられることに違和感を持たれる方がいるかもしれません。

しかし離れは既存住宅の同じ敷地内の建物なので、既存住宅の一部としてみなされます。そのため離れの建設は増築になります。

増築する際の注意点

増築するときに気を付けるべきことは、建築基準法や地域の住宅建築に関する基準などを守ることです。

建築物の建ぺい率や容積率は、建築基準法に加えて、地域ごとに定められた基準に従わなくてはなりません。

また確認申請を忘れないように行いましょう。ほとんどの増築で行政に対して確認申請を行う必要があり、行政から増築の許可を受けたのちに工事に入ります。

もしも増築したい住宅が既存不適格建築物と呼ばれる建築物なら、既存部分の1/2以下の増築しか認められていないなどの規定に沿った増築を行います。

既存不適格建築物とは建築法が改善される前の基準で建てられた建築物で、現行法の基準では違反建築物だけれど特例として認められている建築物のことです。

原則として増築や改築などを機に既存部分を現行法が定める基準に合せた工事をするように国土交通省は推奨していますが、特例的な措置として接合部分にエキスパンションジョイントを用いるなどの緩和措置があります。

増築時には建築基準法など守らなくてはならないことがありますから、注意しながら増築計画を進めましょう。



スケルトンリフォームと増築にかかる費用の例

ここからは、スケルトンリフォームと増築で、それぞれどれほどの費用がかかるのかを見ていきましょう。

最初に、スケルトンリフォームの費用例として、木造住宅や鉄骨造住宅など住宅の構造別に紹介します。

次に、増築の最多価格帯に併せて、バルコニーやトイレを増築した場合の費用例を紹介しますので、ご参考ください。

スケルトンリフォームの費用例

戸建て木造住宅の内部のスケルトンリフォームにかかる費用例

戸建て住宅の内部のスケルトンリフォームにかかる費用は、約30坪の延べ床面積の木造住宅なら1,300万~1,700万円が目安です。

その内訳は、解体工事費、住宅の構造上の補強費用、外装と内装です。

リフォームに使用する装備の仕様によってもリフォーム費用が変わりますが、特にリフォーム費用を左右させるのが延べ床面積です。

延べ床面積の坪数が小さくなればリフォーム費用は安くなり、坪数が大きくなればリフォーム費用が高くなる傾向があります。

住宅の延べ床面積とリフォーム費用が比例している理由は、住宅が大きくなれば、その分工期が伸びるため職人への手間賃としての人件費がかかる上に、必要とされる材料が増えるために材料費が増えるからです。

戸建て木造住宅の内部及び外部のスケルトンリフォームにかかる費用例

戸建て住宅の内部及び外部のスケルトンリフォームを行った場合の費用は、約30坪の延べ床面積の木造住宅なら1,850万~2,200万円が目安です。

内訳は、前述した内部だけのスケルトンリフォーム費用に、外壁工事費用を加えた金額になります。

外壁リフォームは、使用される外壁材によってその費用は大きく左右されます。外壁材として人気のあるサイディング材でも、断熱材が充填されているものとそうでないものでは、その価格は大きく変わってくるでしょう。

ただ、断熱性の高い外壁材を使えば、将来に見込まれる光熱費が下がることが考えられるため、リフォーム直後の仕上がりだけでなく、将来のことも見据えたリフォーム計画を立てることをおすすめします。

鉄骨造住宅のスケルトンリフォームにかかる費用例

鉄骨造住宅のスケルトンリフォームにかかる費用は、約30坪の延べ床面積の住宅なら1,950万~2,300万円です。

木造住宅のスケルトンリフォームにかかる費用よりも5%ほど高くなりますが、その理由は、鉄骨造住宅の解体費用が木造住宅の解体費用よりも高いからです。

鉄骨造住宅のリフォームの特徴として、構造体の鉄骨に錆が見つかったときは錆の原因を突き止めて防水工事を行い、錆は撤去して錆止め塗装を行う工程があることで、そのための費用が追加されることがあります。

鉄筋コンクリート造住宅のスケルトンリフォームにかかる費用例

鉄筋コンクリート造住宅のスケルトンリフォームにかかる費用は、鉄骨造りの住宅と同じ、約30坪の延べ床面積の住宅で1,950万~2,300万円が目安です。

鉄筋コンクリート造住宅のリフォームでは、もしも躯体部分にひび割れや卑劣、または水漏れが確認されたら、それぞれに対処した追加工事が必要となり、そのための費用が追加されます。

特に水漏れは住宅の構造体の鉄骨を腐食させてしまう恐れがあるため、水漏れ防止の防水工事は大切です。

増築の費用例

増築の最多価格帯と坪単価の例

木造住宅の1坪あたりの増築費用の相場は約70万円、鉄骨住宅の場合は100万円程です。

平屋に2階部分を増やす増築は費用が高くなり、1坪あたりの増築費用の20%ほど割増になります。

二階部分の増築は既存住宅の耐震補強も含めたリフォームになることもあり、工事費用は高くなります。

さらにトイレやキッチンなどの水回り部分も増やすとなると、工事費用がさらに上乗せされます。

バルコニーやベランダを増築する場合の費用例

幅2メートルほどのバルコニーやベランダを設置する場合の費用は、30万円前後です。

増築工事としては比較的小規模な増築工事となり、費用もおさえめです。

2階部分のバルコニーの増築でもバルコニーの支えとなる柱をつけると、その費用は50万円前後になります。

またバルコニーのデザインにこだわり、駐車場の屋根も兼ねた大きなベランダとなると100万~150万円が目安となります。

トイレを増築する場合の費用例

トイレを増築する場合の工事費用は、120万円前後が相場です。

トイレや風呂場など水回りの増築工事は費用が高くなる傾向があります。

なぜなら、水回りの配管工事に費用が掛かるからです。

またトイレの増築工事の場合、便器のグレードによっても費用が大きく左右されます。

さらに増築部分と既存住宅の位置の関係で、水回り工事がしにくい場所での増築の場合だと費用が上乗せされることもあります。

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