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2023年01月04日更新

蓄電池のメリットとデメリットをわかりやすく解説!初期費用や注意点

蓄電池があれば電気代を節約でき、停電時にも電気を利用できます。また、FITの契約期間満了にともない設置を検討する人も増えています。この記事では蓄電池のメリット・デメリットをご紹介します。設置費用が高い蓄電池の導入後に後悔しないよう理解を深めておきましょう。

「蓄電池の導入を検討しているが、費用相場がわからない」
「蓄電池の選び方を知りたい」

蓄電池の導入を検討している方には、上記であげたようにさまざまな疑問や不安があるのではないでしょうか。

本記事では、蓄電池のメリットやデメリットなどの基礎知識から、蓄電池を選ぶ際のポイントなどを幅広く紹介しています。

この記事を読むことで、蓄電池について必要な知識や最適な業者の選び方を把握できます。その知識をもとに自分の希望に近いリフォームを行うことができるでしょう。

蓄電池の導入を検討している方は、ぜひこの記事をチェックしてみてください。

蓄電池の種類を紹介


蓄電池にはさまざまな種類があり、その種類によってもそれぞれ特徴が異なります。

ここでは蓄電池の種類について紹介します。

鉛蓄電池

鉛蓄電池は、負極に鉛を、正極には二酸化鉛を、そして電解液には希硫酸を使用している電池です。他の種類と比較しても古い歴史を持っている蓄電池であり、過充電に対しても強いという特徴があります。

形式によってメンテナンスに注意が必要なものもありますが、安価であり使用されてきた実績も豊富な蓄電池です。

リチウムイオン電池

リチウムイオン電池は、負極に炭素材料を、正極にはリチウム含有金属酸化物を、そして電解液には有機電解液を使用している電池です。

電圧やエネルギー密度が高いという特徴があり、実用化されてからというもの、使用されるケースが急速に増えた蓄電池です。

デメリットとして過充電や過放電に弱いため、保存特性は他の蓄電池に劣ります。しかし小型化や高密度化が可能であるため、リチウムイオン電池はモバイルバッテリーなどにも使用されます。

ニッケル水素電池

ニッケル水素電池は、負極に水素吸蔵合金を、正極にはオキシ水酸化ニッケルを、そして電解液には水酸化カリウムなどのアルカリ水溶液を使用している蓄電池です。

性能が高い蓄電池であり、過充電や過放電に強いため急速充放電が可能です。

リチウムイオン電池が普及してからは出番が少なくなっているものの、自動車の蓄電部分や乾電池型二次電池などへの利用は現在も行われています。

NAS電池

NAS電池は、負極に炭素材料を、正極にはリチウム含有金属酸化物を、そして電解液には有機電解液を使用している蓄電池です。

日本ガイシ株式会社が製造している蓄電池で、大規模電力貯蔵施設や電力負荷平準化、再生可能エネルギーの出力安定化対策として使用されることが見込まれています。

また、長寿命で充放電の効率も高く、さらに製造のために必要となる材料が豊富に存在することにより、今後の普及に追い風になると考えられています。

蓄電池の耐用年数はどれくらい?

蓄電池の耐用年数は種類によって異なります。ここではそれぞれの種類の耐用年数とサイクル数を紹介します。

各蓄電池は鉛電池の耐用年数が1番長く、続いてNAS電池、リチウムイオン電池、ニッケル電池と行った順番です。

蓄電池の充放電は回数が決まっており、保証されている回数を超えてしまうと蓄電容量が減ってしまいます。蓄電池の耐用年数は商品によっても異なるため、希望に近いものを選びましょう。

家庭用蓄電池の種類耐用年数の目安/サイクル数
鉛蓄電池約17年/3,000回
リチウムイオン電池約10年/3,500回
ニッケル水素電池約5年〜約7年/2,000回
NAS電池約15年/4,500回

蓄電池のサイクル数とは?

蓄電池のサイクル数とは、充電量が0%の状態から満充電の100%にし、その満充電にした電気を再度0%になるまで使用することを、1サイクルとしてカウントします。

つまり「5,500サイクルの使用期間」は1日1サイクル使用すると考えると、約15年程度になります。

蓄電池を長持ちさせるポイント

蓄電池を長持ちさせるポイントは、動作に適した環境への設置、そして過充電や過放電に注意することです。

蓄電池は動作に適した環境と適さない環境があります。蓄電池に悪影響を及ぼす注意すべき環境は高温の場所や高湿度の場所です。

蓄電池は屋外に設置することが多いですが、直射日光があたる場所などは寿命が短くしてしまうため、注意が必要です。

また過充電や過放電とは、容量を超える充電やバッテリーが切れた状態で長時間放置してしまうことです。

近年発売されている蓄電池はバッテリーにマネジメントシステムが付いているため自動で制御を行います。

蓄電池のメリットとデメリット

蓄電池は、その名前のとおり、電気を蓄えておくことができる機器です。自然災害によって大規模な停電が各地で発生した場合でも、家庭内で電気を使用できることからも、近年、蓄電池への注目が高まっています。

利点も多く災害時にも役立つ蓄電池ですが、大きなメリットがある反面、デメリットもあります。導入を検討する際は両方を把握しておくことが大切です。

蓄電池のメリット

災害や停電で電気が使えないときにも電気を使うことができる

近年、地震や台風、豪雨などによる自然災害が増えており、大規模な停電もたびたび発生しています。

停電すると、テレビやパソコンが使用できなくなるため災害に関する情報収集が難しくなったり、冷蔵庫の中の食材が腐ってしまったり、携帯電話を充電できず連絡を取り合うことができなくなってしまうことも考えられます。

しかし、このような自然災害などによる停電時でも、蓄電池があれば家庭内の電化製品を使用することが可能です。

蓄電池の容量として使用される「kwh」は電気の量を意味します。たとえば、100wの電球を10時間使う場合の電気使用量は、100w×10時間で1000kw、つまり1kwhです。

省エネタイプの3扉350リットル容量の冷蔵庫の場合、年間電力消費はJIS基準で356kwhとの調査結果があります。したがって、1日当たり約1kwhの電力を消費していることになります。

つまり、1Kwhの容量がある蓄電池ならば、100wの電球を約10時間、冷蔵庫なら約24時間使用できる電気量を蓄えることができるということになります。

停電時でも照明が使えるため夜間でも安全に屋内で過ごすことができ、冷蔵庫の食品を使って簡単な調理をしたりすることもできるでしょう。

災害時に自宅で電気を使いながら過ごせることは、大きな安心につながるでしょう。

電気代を節約することができる

深夜の時間帯に電気使用量が安くなる料金プランにしている場合には、料金の安い深夜電力を使って蓄電池に電気を蓄えておき、日中に蓄電池から電気を賄うようにすれば、その差額分の電気代を節約することができます。

また、太陽光発電設備と併用すれば、自家発電で余った電力を蓄電池に蓄えておき、発電できない夜や曇りの日などに蓄電池から電気を利用するようにすることで、電気代を抑えることも可能です。

蓄電池のデメリット

蓄電池自体の価格が高い

家庭用蓄電池として主に利用されるリチウムイオン電池は、寿命が約6年〜15年と言われており比較的長期間使用できることが特徴です。

しかしながら、リチウムイオン電池はその質の良さから費用も高くなる傾向があります。蓄電池本体の価格の相場は容量1kwhにつき約10万円が一般的で、その他に設置工事費用なども必要になります。このように導入コストが高い点が蓄電池のデメリットです。

設置スペースが必要

蓄電池には、屋外に設置するタイプと屋内に設置できるタイプの2種類ありますが、いずれも設置するためのスペースを確保しなければなりません。そのためス、ペースに余裕のない建物などでは据え置きタイプの設置は難しいケースもあります。

屋外用の蓄電池は、幅100cm奥行30cm高さ120cm程度が一般的で、本棚程度の大きさです。高温や低温になりすぎず、結露しないなど条件を満たす場所を見つけることも必要です。

一方、屋内型の場合は、横50cm高さ30cm奥行き20cm程度が一般的で、エアコンの室外機よりやや小さい程度の大きさです。屋内に設置すれば、運転時に約35~40db以下の音が発生する点も頭に入れておく必要があります。

充電回数に寿命がある

蓄電池は永続的に使用できるわけではなく、充放電できる回数には限界があります。充放電を繰り返して寿命が近づくと、蓄電できる容量が減っていくため、定期的な交換が必要です。

蓄電池の寿命は「サイクル」で表されます。蓄電池内に電気を充電して使い切るまでが1サイクルとされます。経済産業省によれば、家庭用蓄電池として普及しているリチウムイオン電池は、約3,500サイクル前後が限界で、寿命は約6年〜10年と言われれいます。

太陽光発電との併用する場合の蓄電池のメリット

蓄電池は単体でも使用することができますが、さらに、太陽光発電とあわせて使用すると蓄電池の能力を一層有効に利用することが可能になります。

ここからは、太陽光発電と併用して蓄電池を使用する場合のメリットについてご紹介します。

太陽光発電で発電した電気を貯めて利用することができる

太陽光発電を単体で使用する場合、発電した電気は蓄えることができず、その都度消費、または売電するしかありません。

しかし、蓄電池を導入すると、太陽光発電でつくりだした電気を蓄電池に貯めておき、好きなタイミングで使用することができるようになります。

蓄えておいた電気を太陽光発電できない夜間などに利用すれば、電気代を大きく節約することも可能です。

発電した余剰電気を売電して利益が得られる

太陽光発電で発電した電気を、家庭での利用や蓄電池の充電に回しても余りが発生する場合は、電力会社に売電することができます。

太陽光発電と蓄電池と併用すれば、電気代を節約できるだけでなく、余剰電力を売ることで利益が得られるというメリットもあります。しかし、売電価格は年々下落傾向にある点には注意が必要です。

電気自動車(EV)と組み合わせた使用も可能

太陽光発電で発電した電気を蓄える機能と、電気自動車に充電できる機能を併せ持つ「トライブリッド型」の蓄電池であれば、太陽光発電で発電した電気を電気自動車への充電にあてることができます。

太陽光発電で得た電気を蓄電池に蓄えておき、蓄電池から電気自動車へ燃料となる電気を充電することで、電気自動車の燃料代を大きく節約することが可能になります。

災害などによる停電時も電気を利用できる

蓄電池に充電した電気は、災害などによる停電時の非常電源として利用することができますが、このメリットは太陽光発電と組み合わせることによって、さらに大きくなります。

日中は太陽光発電によってつくられた電気を利用しながら余剰電力を蓄電池に充電しておき、夜間には蓄電池から電気を利用することが可能になるのです。

利用できる電気の容量は、それぞれの蓄電池が持つ性能によって一定の制限があるものの、太陽光発電設備と組み合わせることで、停電が長く続く場合でも電気を利用し続けることができるようになります。

蓄電池の導入にかかる初期費用の相場


蓄電池の導入にかかる初期費用の相場は、約110万円〜250万円です。この金額は蓄電池の容量や形式によって異なってきます。

蓄電池の容量が小さいタイプは費用を抑えることができ、家庭の電気をほぼまかなうことができるほどの大容量であれば費用が高額になります。

特に近年人気の定置型は高価になりますが、ローンが用意されているケースや月々低額でレンタルすることが可能なケースなどがあるため、使用するハードルは低くなっています。

また導入する際には蓄電池の本体価格の他に、設置工事費用や基礎工事費用などがかかります。設置する場所によっては設置難易度が高く、その工事の難易度が高いことで費用が高くなってしまう可能性があります。

導入費用が高価であるため、導入を諦めてしまう方もいるでしょう。しかし、レンタルやローンを利用することで、初期費用を抑えて蓄電池を導入することがしやすくなってきていることもあるので、一度検討してみてはいかがでしょうか。

蓄電池はどうやって選べばいい?

蓄電池の選び方は大きく6つの項目があります。
ここではそれぞれの方法について紹介します。

容量で選ぶ

蓄電池には容量があります。これは電気を蓄えられる量を示しており、容量が大きいほど蓄電池本体の価格は高価になります。

蓄電の量が多ければそれだけ使用の用途は増えますが、使用電力に見合っていない場合は、経済的実用性や利便性から逆行してしまう場合も考えられます。使用電力が多い場合は大容量のものをおすすめします。

また、購入の際には自宅でどれだけの電気を使用しているかを把握する必要があるため、季節によって使用する電力量の違いなども含めて把握しておきましょう。

出力で選ぶ

蓄電池は出力で選ぶという方法も存在します。この出力とは、蓄電池に蓄えられている電気量を一度にどれだけ引き出せるかを表しています。

この出力によって使用できる家電製品の種類が異なるため、たとえ容量が大きな蓄電池であっても高出力を求める家電製品は使用することができません。

特に出力が求められる家電は、エアコンやIHクッキングヒーターなどがあげられます。それぞれの家電によって求められる出力が異なるため、蓄電池を選定する際は、使用する頻度が多い家電に重点をおいて、よく考えた上で選びましょう。

大きさで選ぶ

蓄電池を選ぶ際に、大きさによって選ぶという方法もあります。蓄電池の大きさは容量によっても異なります。

屋内に置くタイプの場合、大きな蓄電池を設置してしまうと邪魔になるため、コンパクトなサイズのものを選ぶ必要があります。

近年では蓄電池の小型化も進んでいるため、小さく薄い蓄電池なども販売されています。

設置場所で選ぶ

蓄電池は設置場所で選ぶという方法もあります。上記でも触れましたが、蓄電池には屋内用と屋外用があり、屋外に設置する場合には雨風にさらされるため故障してしまうリスクなどが高くなります。

また、太陽光の日射などによって、蓄電池の劣化の原因となる高温環境をつくりだしてしまう可能性があるため、日陰になるスペースに設置できるサイズの蓄電池を選ぶなどの考慮も必要です。

メーカー保証で選ぶ

蓄電池を選ぶ際に、メーカー保証の内容で選ぶという方法も存在します。

蓄電池の保証内容は約10年〜約15年の保証がついているケースが多くなっていますが、なるべく保証範囲が広く、保証の期間が長いものを選ぶと良いでしょう。

蓄電池は精密機器であるため、故障した際に保証がないと修理費用が高額になってしまうケースも存在するため、保証内容を吟味することをおすすめします。

タイプで選ぶ

蓄電池を選ぶ際には、蓄電池のタイプで選ぶという方法もあります。

ここではそれぞれのタイプ別に紹介します。

ベーシックな単機能型

太陽光発電設備がある場合は、蓄電池と太陽光発電設備それぞれにパワーコンディショナーが必要になります。

パワーコンディショナーとは、蓄電池に電気をためる際に必要になるものであり、太陽光発電設備がある場合、単機能型の蓄電池であれば太陽光発電設備についているパワーコンディショナーをそのまま使用することができます。

単機能型の蓄電池は、使用実績も多いタイプであるため、おすすめの蓄電池です。

太陽光発電と併用するならハイブリッド型

ハイブリッド型の蓄電池は、太陽光発電設備と蓄電池のパワーコンディショナーを1台で済ませることができるため、電気の変換ロスを無くし高い発電効率を実現します。

しかし、単機能型の蓄電池と比較すると価格が高く、既存の太陽光発電設備に後付けする際に保証が効かなくなるケースも存在します。

そのため、ハイブリッド型蓄電池を導入する際には、一緒に太陽光発電設備も取り付けを行なうことをおすすめします。

電気自動車の充電もできるトライブリッド型

トライブリッド型の蓄電池は、電気自動車の充電も行なうことができます。

トライブリッド型の蓄電池は、昼間に太陽光発電で生み出した電気を蓄え、夜間でもEVの充電を行うことができます。

また電気の変換ロスも少ないため、発電効率が良く自家発電した電気を無駄なく使用することができます。

電気自動車を使用している家庭にはおすすめの蓄電池です。

工事のいらないポータブル型

ポータブル型の蓄電池は、持ち運びが可能で場所を選ばずに使用することができます。工事などを行う必要もないため、費用を抑えることができます。

キャンプや災害時の備えとしても、持ち運びができることのメリットは大きく、家庭に1台あると非常に便利です。

充電を行う際にも、車のシガーソケットやソーラー発電に対応しているものもあるため、使用する用途によって商品を選ぶと良いでしょう。

蓄電池にかかった経費を回収するのは難しい?

蓄電池にかかった経費を回収できるかどうか疑問に感じている方もいるでしょう。ここでは蓄電池費用の回収効率について紹介します。

蓄電池にかかった費用を回収するためには長期間を要します。蓄電池の価格を100万円とし、1ヶ月あたり600kWhの節約ができた場合は約23年で元を取れます。

蓄電池は寿命が約15年〜約20年が目安となるため、費用を回収するためには長期間の運用が前提となるため、メンテナンスを定期的に行う必要があります。

メンテナンスの状況によっては費用の回収が難しくなりますが、蓄電池があることによって災害時や停電時の心理的不安を軽減することができるというメリットもあるため、おすすめの設備といえます。

『卒FIT』後に蓄電池を設置したい!そのメリットは?

2009年に「余剰電力買取制度」として始まり、2012年に「固定価格買取制度(FIT)」へと移行された制度では、家庭で発電された余剰電力を、電力会社が10年間固定価格で買取ることが約束されていました。

この買取期間が満了することを「卒FIT」と呼ぶことがあります。卒FIT後に蓄電池を設置したいと考えた場合、どのようなメリットがあるのでしょうか?「FIT」制度の概要と併せて確認しておきましょう。

「FIT」とは

「FIT」とは「固定価格買取制度」の通称で、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電力を、電力会社が一定の期間、固定価格で買い取ることを国が保証するものです。

再生可能エネルギーには、太陽光や風力、水力、地熱、バイオマスがありますが、発電設備の建設や維持コストが高く、発電効率も劣るために普及が進みませんでした。

このため、度重なる地震や災害による大規模な停電なども背景に、国としての重要施策であるエネルギー自給率の向上や温暖化対策などの一環として、再生可能エネルギーの普及を目指す「FIT」が導入されました。

買取対象となる電気は、住宅の屋根に設置するような10kW未満の太陽光発電や、ビルや工場の屋根に設置するような150kW未満の太陽光発電設備で発電された余剰電力です。

買取期間は、10kW未満の低出力の太陽光発電では10年間、10kW以上の太陽光発電では、20年間に固定されています。

売電のメリットがなくなる!?『卒FIT』とは?

2019年は、2009年から売電を開始した契約が満了となる初めての年であったことから、2019年問題とも呼ばれるほど大きな話題になりました。

FIT自体は2019年以降も継続されていますが、卒FIT後の売電には注意が必要です。

2009年から売電を開始していた人の場合、FIT期間中の売電価格は1kwh当たり48円でした。自動継続の契約を結んでいる場合は、卒FIT後に新たな価格で買取が行われます。

しかし、期間終了後の1kwh当たり買取価格は、主要電力会社で約7円〜約9円と大きく下落してしまい、売電で得られる収益が少なくなってしまうためです。

また、自動更新契約でない場合には、期間の満了後は買取の対象になりません。つまり、太陽光発電で余った電気については、新たに電気会社と買取契約を結ばなければ売電できず、売電できなければ電力会社が「無償」で引き取ることになるのです。

そのため、まだ契約期間が残っている間に、卒FIT後の余剰電力をどう利用するかについて検討し、準備しておくことが大切です。

卒FIT後に畜電池を設置して得られるメリット

卒FIT後に余剰電力を利用する主な方法として、次の2つが考えられます。

まず、蓄電池を導入して余剰電力を日中に充電しておき、発電できない夜間や曇の日などに使用するという方法です。

もう1つは、価格は下がるものの電力会社への売電を続けるという方法です。契約を継続して現在の電力会社に売電を続けたり、または、価格設定のより高い電力会社と新たに契約を結んで売電することもできます。

FITで売電をしている期間中は、太陽光発電で発電した電気は日中に自家消費せず、売電に回すほうが得になる仕組みでした。しかし、卒FIT後は売電価格が大幅に下がります。

家庭における1カ月当たりの平均的な電気使用量は、300kwhから400kwh程度と言われており、電力会社から購入する電気は、1kWhあたり約27円が平均です。

このため、1kWhあたり約7円〜約9円で売電を続けるよりも、蓄電池を導入して余剰電力を自己消費するほうが、電気代を大きく節約することが可能になり、メリットが大きいのです。

また、蓄電池を導入しておくことで、災害時の停電に備えることもできます。

蓄電池の導入費用は高額ですが、地方自治体の補助金制度を利用すれば、金銭的な負担を減らすことも可能です。

蓄電池購入で使える補助金制度はあるのか?

蓄電池の購入時には、国や地方自治体が用意している補助金制度を利用できるケースもあります。ただし、お住まいの地域や年度によって補助の有無や内容などが異なるため、事前に確認するようにしましょう。

特に地方自治体で独自の補助金制度を用意している場合は、受付は先着順で、年度の予算に達したら募集を終了するケースも多いため、応募可能な期間や制度の詳細については、お住いの自治体に確認しておくようにしましょう。

蓄電池の設置はどの業者にお願いすればいいの?

蓄電池の設置を行うためには、自社施工を行っている業者に依頼をしましょう。別の施工会社を通す業者では中間マージンがかかってしまうため、費用が高額になります。

また蓄電池の施工に慣れている業者は自社で施工を行うため、ノウハウが蓄積され技術も高いケースが多いです。

業者を選ぶ際には、アフターフォローが充実している業者を選ぶことも重要です。蓄電池は精密機器であるため、故障した際に費用が高額になります。そのため保証内容が充実している業者に依頼しましょう。

また業者を探す際には相見積もりを行い、見積もりの比較を行いましょう。

費用を比較することによって、業者による工事費用の違いなどが明確になるため、安心して工事を依頼することができます。

こちらから簡単に無料で見積もりが出来ますので、ぜひハピすむのリフォーム費用の無料相見積もりをご利用ください。

まとめ

蓄電池にはさまざまな種類があり、その種類によって特徴が異なります。

使用する目的によって選ぶべき蓄電池は異なるため、自分の希望通りの蓄電池を選び、後悔のないリフォームを行いましょう。

省エネ・太陽光リフォームに対応する優良な会社を見つけるには?

ここまで説明してきた省エネ・太陽光リフォームは、あくまで一例となっています。

「費用・工事方法」は物件やリフォーム会社によって「大きく異なる」ことがあります。

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この記事の監修者プロフィール

【監修者】岩納年成

大手ゼネコン会社にて、官公庁工事やスタジアム、免震ビル等の工事管理業務を約4年経験。
その後、大手ハウスメーカーにて注文住宅の商談・プランニング・資金計画などの経験を経て、木造の高級注文住宅を主とするビルダーを設立。
土地の目利きや打ち合わせ、プランニング、資金計画、詳細設計、工事統括監理など完成まで一貫した品質管理を遂行し、多数のオーダー住宅を手掛け、住まいづくりの経験は20年以上。
法人の技術顧問アドバイザーとしても活動しながら、これまでの経験を生かし個人の住まいコンサルテイングサービスも行っている。

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