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2021年06月10日更新

理解して導入したい!蓄電池のメリット・デメリット

蓄電池があれば電気代を節約でき、停電時にも電気を利用できます。また、FITの契約期間満了にともない設置を検討する人も増えています。この記事では蓄電池のメリット・デメリットをご紹介します。設置費用が高い蓄電池の導入後に後悔しないよう理解を深めておきましょう。

  • 【監修者】弘中純一
  • この記事の監修者
    一級建築士事務所アルド住宅研究所
    弘中純一

蓄電池のメリットとデメリット

蓄電池は、その名前のとおり、電気を蓄えておくことができる機器です。自然災害によって大規模な停電が各地で発生した場合でも、家庭内で電気を使用できることからも、近年、蓄電池への注目が高まっています。

利点も多く災害時にも役立つ蓄電池ですが、大きなメリットがある反面、デメリットもあります。導入を検討する際は両方を把握しておくことが大切です。

蓄電池のメリット

災害や停電で電気が使えないときにも電気を使うことができる

近年、地震や台風、豪雨などによる自然災害が増えており、大規模な停電もたびたび発生しています。

停電すると、テレビやパソコンが使用できなくなるため災害に関する情報収集が難しくなったり、冷蔵庫の中の食材が腐ってしまったり、携帯電話を充電できず連絡を取り合うことができなくなってしまうことも考えられます。

しかし、このような自然災害などによる停電時でも、蓄電池があれば家庭内の電化製品を使用することが可能です。

蓄電池の容量として使用される「kwh」は電気の量を意味します。たとえば、100wの電球を10時間使う場合の電気使用量は、100w×10時間で1000kw、つまり1kwhです。

省エネタイプの3扉350リットル容量の冷蔵庫の場合、年間電力消費はJIS基準で356kwhとの調査結果があります。したがって、1日当たり約1kwhの電力を消費していることになります。

つまり、1Kwhの容量がある蓄電池ならば、100wの電球を約10時間、冷蔵庫なら約24時間使用できる電気量を蓄えることができるということになります。

停電時でも照明が使えるため夜間でも安全に屋内で過ごすことができ、冷蔵庫の食品を使って簡単な調理をしたりすることもできるでしょう。

災害時に自宅で電気を使いながら過ごせることは、大きな安心につながるでしょう。

電気代を節約することができる

深夜の時間帯に電気使用量が安くなる料金プランにしている場合には、料金の安い深夜電力を使って蓄電池に電気を蓄えておき、日中に蓄電池から電気を賄うようにすれば、その差額分の電気代を節約することができます。

また、太陽光発電設備と併用すれば、自家発電で余った電力を蓄電池に蓄えておき、発電できない夜や曇りの日などに蓄電池から電気を利用するようにすることで、電気代を抑えることも可能です。

蓄電池のデメリット

蓄電池自体の価格が高い

家庭用蓄電池として主に利用されるリチウムイオン電池は、寿命が約6年〜15年と言われており比較的長期間使用できることが特徴です。

しかしながら、リチウムイオン電池はその質の良さから費用も高くなる傾向があります。蓄電池本体の価格の相場は容量1kwhにつき約10万円が一般的で、その他に設置工事費用なども必要になります。このように導入コストが高い点が蓄電池のデメリットです。

設置スペースが必要

蓄電池には、屋外に設置するタイプと屋内に設置できるタイプの2種類ありますが、いずれも設置するためのスペースを確保しなければなりません。そのためス、ペースに余裕のない建物などでは据え置きタイプの設置は難しいケースもあります。

屋外用の蓄電池は、幅100cm奥行30cm高さ120cm程度が一般的で、本棚程度の大きさです。高温や低温になりすぎず、結露しないなど条件を満たす場所を見つけることも必要です。

一方、屋内型の場合は、横50cm高さ30cm奥行き20cm程度が一般的で、エアコンの室外機よりやや小さい程度の大きさです。屋内に設置すれば、運転時に約35~40db以下の音が発生する点も頭に入れておく必要があります。

充電回数に寿命がある

蓄電池は永続的に使用できるわけではなく、充放電できる回数には限界があります。充放電を繰り返して寿命が近づくと、蓄電できる容量が減っていくため、定期的な交換が必要です。

蓄電池の寿命は「サイクル」で表されます。蓄電池内に電気を充電して使い切るまでが1サイクルとされます。経済産業省によれば、家庭用蓄電池として普及しているリチウムイオン電池は、約3,500サイクル前後が限界で、寿命は約6年〜10年と言われれいます。

太陽光発電との併用する場合の蓄電池のメリット

蓄電池は単体でも使用することができますが、さらに、太陽光発電とあわせて使用すると蓄電池の能力を一層有効に利用することが可能になります。

ここからは、太陽光発電と併用して蓄電池を使用する場合のメリットについてご紹介します。

太陽光発電で発電した電気を貯めて利用することができる

太陽光発電を単体で使用する場合、発電した電気は蓄えることができず、その都度消費、または売電するしかありません。

しかし、蓄電池を導入すると、太陽光発電でつくりだした電気を蓄電池に貯めておき、好きなタイミングで使用することができるようになります。

蓄えておいた電気を太陽光発電できない夜間などに利用すれば、電気代を大きく節約することも可能です。

発電した余剰電気を売電して利益が得られる

太陽光発電で発電した電気を、家庭での利用や蓄電池の充電に回しても余りが発生する場合は、電力会社に売電することができます。

太陽光発電と蓄電池と併用すれば、電気代を節約できるだけでなく、余剰電力を売ることで利益が得られるというメリットもあります。しかし、売電価格は年々下落傾向にある点には注意が必要です。

電気自動車(EV)と組み合わせた使用も可能

太陽光発電で発電した電気を蓄える機能と、電気自動車に充電できる機能を併せ持つ「トライブリッド型」の蓄電池であれば、太陽光発電で発電した電気を電気自動車への充電にあてることができます。

太陽光発電で得た電気を蓄電池に蓄えておき、蓄電池から電気自動車へ燃料となる電気を充電することで、電気自動車の燃料代を大きく節約することが可能になります。

災害などによる停電時も電気を利用できる

蓄電池に充電した電気は、災害などによる停電時の非常電源として利用することができますが、このメリットは太陽光発電と組み合わせることによって、さらに大きくなります。

日中は太陽光発電によってつくられた電気を利用しながら余剰電力を蓄電池に充電しておき、夜間には蓄電池から電気を利用することが可能になるのです。

利用できる電気の容量は、それぞれの蓄電池が持つ性能によって一定の制限があるものの、太陽光発電設備と組み合わせることで、停電が長く続く場合でも電気を利用し続けることができるようになります。



蓄電池の設置にかかる費用は?その耐用年数は?

多くのメリットがある蓄電池ですが、先ほど触れたように本体価格が高く、定期的に取り替える必要がある点がデメリットとして挙げられます。

しかし、 実際に蓄電池を設置するにはどの程度の費用が必要なのでしょうか?具体的な設置費用の相場や耐用年数について確認しておきましょう。

蓄電池の種類

蓄電池と言っても、いくつかの種類やタイプがあり、それによって価格も大きく異なります。また、適した用途や、充電から放電までのサイクル回数、寿命などもそれぞれ違います。

蓄電池の種類には、鉛蓄電池やニッケル水素電池、リチウムイオン電池、NAS電池などがあり、主に家庭用に利用されるのは「リチウムイオン電池」です。

家庭用蓄電池として利用されているリチウムイオン電池は、容量5kWh〜7kWh程度のものが人気があり、サイクル数は約3,500回、寿命は約6〜10年であると言われています。

蓄電池のタイプ

家庭用蓄電池は、機能面でも種類があり、「単機能型」や「ハイブリッド型」、「トライブリッド型」、「ポータブル型」の4種類に大別できます。

家庭で使用される電気は「交流」とよばれるものですが、蓄電池には「直流」の電気しか蓄えることができません。そのため、蓄電池から家庭内の電気製品に電気を供給するためには、直流と交流の変換装置が必要です。

この装置は「パワーコンディショナ」略して「パワコン」と呼ばれています。

単機能型の蓄電池は、蓄電池ユニットとパワコンで構成されるオーソドックスなタイプ、ハイブリッド型は、太陽光発電用と蓄電池用のパワコンが一体になったタイプです。

また、トライブリッド型は、太陽光発電と蓄電用、電気自動車用のパワコンが一体になったタイプで、ポータブル型はコンセントから充電して持ち運びできるタイプのものです。

設置にかかる費用

蓄電池を設置するためには、本体価格のほか、設置工事費と電気工事費も必要になります。また、蓄電池を屋外に固定して設置する場合は、固定するための基礎造りなどの設置工事や、電気の配線工事も必要不可欠です。

家庭用蓄電池に普及している、オーソドックスなタイプの単機能型リチウムイオン電池の本体価格は、1kwhの容量で約10万円が平均価格です。

この本体価格に工事費を含めた設置費用の相場は、屋外据え置き型の蓄電池の場合、蓄電容量1kwh当たり約15万円〜約30万円でしょう。しかし、蓄電容量が大きくなればなるほど費用は高くなります。

たとえば、蓄電容量5kWhの蓄電池の場合は、約80万円〜約140万円程度、7kWhでは約100万円〜約200万円が相場と言われています。

蓄電池の耐用年数

蓄電池は、税制上の法定耐用年数は6年と定められていますが、法定耐用年数は多くの場合、実際の寿命よりも短く設定されています。

実際のところ、家庭用蓄電池の寿命は10年が目安だと言われています。ただし、蓄電池の寿命は導入する蓄電池の種類などによっても異なります。

また、蓄電池は、放電が十分でない状態で充電を繰り返すと、寿命が短くなることが知られており、直射日光にさらされて高温になるなどの環境によっても寿命が縮まると言われています。

蓄電池を導入する際に考慮しておきたこと

蓄電池を導入する際に注意すべき点として、現状では蓄電池自体の価格が高いため、設置費用分を回収することは難しいと言われていることが挙げられます。

たとえば、寿命10年の蓄電池を100万円で設置した場合、1年間で10万円、1カ月あたり約8400円ずつかかる計算になります。

蓄電池を設置することで節約できる電気料金は、充電に充てる電気の全てを深夜電力で賄ったとしても、約3割程度だと言われています。

したがって、蓄電池を設置することによって電気料金をある程度節約することはできますが、設置費用の1カ月当たり費用を回収することは難しいと言えるでしょう。

また、家庭用蓄電池の導入後にはメンテナンス費用や寿命を迎えた設備の取替え費用も必要になります。将来的なコストについても十分考慮した上で導入を検討するようにしましょう。

『卒FIT』後に蓄電池を設置したい!そのメリットは?

2009年に「余剰電力買取制度」として始まり、2012年に「固定価格買取制度(FIT)」へと移行された制度では、家庭で発電された余剰電力を、電力会社が10年間固定価格で買取ることが約束されていました。

この買取期間が満了することを「卒FIT」と呼ぶことがあります。卒FIT後に蓄電池を設置したいと考えた場合、どのようなメリットがあるのでしょうか?「FIT」制度の概要と併せて確認しておきましょう。

「FIT」とは

「FIT」とは「固定価格買取制度」の通称で、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電力を、電力会社が一定の期間、固定価格で買い取ることを国が保証するものです。

再生可能エネルギーには、太陽光や風力、水力、地熱、バイオマスがありますが、発電設備の建設や維持コストが高く、発電効率も劣るために普及が進みませんでした。

このため、度重なる地震や災害による大規模な停電なども背景に、国としての重要施策であるエネルギー自給率の向上や温暖化対策などの一環として、再生可能エネルギーの普及を目指す「FIT」が導入されました。

買取対象となる電気は、住宅の屋根に設置するような10kW未満の太陽光発電や、ビルや工場の屋根に設置するような150kW未満の太陽光発電設備で発電された余剰電力です。

買取期間は、10kW未満の低出力の太陽光発電では10年間、10kW以上の太陽光発電では、20年間に固定されています。

売電のメリットがなくなる!?『卒FIT』とは?

2019年は、2009年から売電を開始した契約が満了となる初めての年であったことから、2019年問題とも呼ばれるほど大きな話題になりました。

FIT自体は2019年以降も継続されていますが、卒FIT後の売電には注意が必要です。

2009年から売電を開始していた人の場合、FIT期間中の売電価格は1kwh当たり48円でした。自動継続の契約を結んでいる場合は、卒FIT後に新たな価格で買取が行われます。

しかし、期間終了後の1kwh当たり買取価格は、主要電力会社で約7円〜約9円と大きく下落してしまい、売電で得られる収益が少なくなってしまうためです。

また、自動更新契約でない場合には、期間の満了後は買取の対象になりません。つまり、太陽光発電で余った電気については、新たに電気会社と買取契約を結ばなければ売電できず、売電できなければ電力会社が「無償」で引き取ることになるのです。

そのため、まだ契約期間が残っている間に、卒FIT後の余剰電力をどう利用するかについて検討し、準備しておくことが大切です。

卒FIT後に畜電池を設置して得られるメリット

卒FIT後に余剰電力を利用する主な方法として、次の2つが考えられます。

まず、蓄電池を導入して余剰電力を日中に充電しておき、発電できない夜間や曇の日などに使用するという方法です。

もう1つは、価格は下がるものの電力会社への売電を続けるという方法です。契約を継続して現在の電力会社に売電を続けたり、または、価格設定のより高い電力会社と新たに契約を結んで売電することもできます。

FITで売電をしている期間中は、太陽光発電で発電した電気は日中に自家消費せず、売電に回すほうが得になる仕組みでした。しかし、卒FIT後は売電価格が大幅に下がります。

家庭における1カ月当たりの平均的な電気使用量は、300kwhから400kwh程度と言われており、電力会社から購入する電気は、1kWhあたり約27円が平均です。

このため、1kWhあたり約7円〜約9円で売電を続けるよりも、蓄電池を導入して余剰電力を自己消費するほうが、電気代を大きく節約することが可能になり、メリットが大きいのです。

また、蓄電池を導入しておくことで、災害時の停電に備えることもできます。

蓄電池の導入費用は高額ですが、地方自治体の補助金制度を利用すれば、金銭的な負担を減らすことも可能です。

蓄電池購入で使える補助金制度はあるのか?

蓄電池の購入時には、国や地方自治体が用意している補助金制度を利用できるケースもあります。ただし、お住まいの地域や年度によって補助の有無や内容などが異なるため、事前に確認するようにしましょう。

特に地方自治体で独自の補助金制度を用意している場合は、受付は先着順で、年度の予算に達したら募集を終了するケースも多いため、応募可能な期間や制度の詳細については、お住いの自治体に確認しておくようにしましょう。

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