倉庫リノベーションにかかる費用や相場は？

倉庫をリノベーションして住宅やオフィス、店舗、カフェなどとして活用したいとお考えの方もいるかと思います。倉庫をリノベーションしてどのようなことができるのか、また費用はどの程度なのかをまとめて見ていきます。

1 倉庫リノベーションのメリット・デメリットとは？
2 倉庫をリノベーションして住宅にする場合の費用は？
3 倉庫をリノベーションして店舗やカフェにする場合の費用は？
4 倉庫をリノベーションしてオフィスにする場合の費用は？
5 倉庫のリノベーションはDIYでも可能？

倉庫リノベーションのメリット・デメリットとは？

まずは倉庫リノベーションのメリット・デメリットを整理しておきましょう。

メリット1:開放的な空間作りが可能

倉庫の特徴として、仕切り壁が少なく広い床面積が確保しやすいこと、天井も一般的な家やオフィスに比べて数メートル高く作られていることが挙げられます。そのため、倉庫リノベーションには開放的な空間作りをしやすいというメリットがあります。

メリット2:耐震性・耐久性に優れる鉄骨造

倉庫の建物は鉄骨造になっていることが多いので、耐震性・耐久性に優れていることもメリットです。

メリット3:建物の取得コストや解体費用を抑えられる

倉庫として使われていた物件は、中古住宅やオフィスに比べて割安な価格で購入や賃貸が可能なことが多くなっています。特に築浅の中古住宅やオフィスを格安で取得するのは難しいですが、倉庫であれば築20年以内の建物でも取得ハードルは下がってきます。

また、元々倉庫は多くの荷物を収納できるよう、壁や仕切りは必要最低限しか作られていません。そのため、デザインによっては、オフィスや住宅からのリノベーションよりも解体費用を抑えられるというメリットもあります。

デメリット1:水道・ガスなどのインフラ工事が必要になる可能性

倉庫という元々の用途の特性上、水道やガスなどの設備がついていない可能性があります。その場合にはリノベーションの際に大規模な配管工事などを行う必要が生じるため、注意が必要です。

また、電気自体は通っていても、家やオフィスとして使うためには電気設備やコンセントの追加などの工事が必要になることあります。

デメリット2:断熱工事が必要になる可能性

倉庫として使われていた建物には断熱材が入っていないこともあります。断熱材が入っていないと外気の影響を大きく受ける為、夏は暑く冬は寒いという人が過ごす空間には適しない環境になってしまいます。

そのため、倉庫を家やオフィス、店舗としてリノベーションするのであれば、断熱工事が必要になってくると考えた方が良いでしょう。

ただし、元々の倉庫が冷蔵品の保管などに使われていた場合、冷房設備や断熱対策が完備されていることもあります。この場合にはリノベーションの費用を大きく抑えることができます。

倉庫をリノベーションする場合、これ以外にも防音対策や窓の増設に関する工事も必要になることが多いので、リノベーション計画を立てる段階で必要な工程や工事内容をしっかり確認しておくことが重要と言えるでしょう。

倉庫をリノベーションして住宅にする場合の費用は？

倉庫を住宅としてリノベーションする場合、鉄骨の梁など倉庫の元々の特徴を生かした内装にすることで、スタイリッシュな部屋をつくり出すことができます。また、倉庫ならではの高い天井を活用し、ロフトを作ったり2階に部屋を増やしたりといった空間活用も可能です。

倉庫をリノベーションして住宅にする場合の費用（倉庫自体の取得費用を除く）は、間取り変更や設備追加の程度などにより変動しますが、約500万円～1,500万円になるケースが多くなっています。基本的な間取りを変えず、内装や断熱工事のみの場合には、500万円以下でのリノベーションも可能です。

倉庫をリノベーションして店舗やカフェにする場合の費用は？

倉庫の開放的な空間や無機質なデザインを活かし、アパレルショップやカフェ、レストランなどとしてリノベーションする使い方も人気を集めています。

倉庫をリノベーションして店舗やカフェにする場合の費用は、必要な設備により大きく異なります。基本的な改装費用は約500万円～1,000万円で、鉄骨やダクトがむき出しになっている倉庫の内観をインテリアとしてそのまま活用する場合には費用をさらに抑えることが可能になります。

ただし、カフェやレストランへのリノベーションで、業務用オーブンや大掛かりなキッチン設備などを入れる場合には費用が高額になることもありますので、あらかじめ必要な設備と費用をリストアップし確認しておくことが重要です。

また、倉庫を「特殊建築物」と定められる施設にリノベーションする場合には、用途変更の確認申請手続きが必要になってきます。カフェやレストラン、店舗、スタジオといった不特定多数の人が集まる施設への用途変更で、面積が100平方メートルを超える場合には、基本的に確認申請が必要になります。用途変更の申請手続きは建築士が行う必要があるため、費用や時間が余分に掛かってくることに注意が必要です。