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2019年01月24日更新

屋根の修理や補修リフォームの工事費用・価格の相場は?

日本瓦やトタンなど屋根の種類によって耐用年数は異なります。自宅の屋根に合わせて補修や修繕などを行い、雨漏りなどの発生を防止しましょう。今回は、各素材別の耐用年数と補修方法、屋根のリフォームに利用できる保険や補助金制度についてご紹介します。

  • 【監修者】ディバルコンサルタント株式会社 代表 明堂浩治
  • この記事の監修者
    ディバルコンサルタント株式会社
    明堂浩治
    大手建設会社20年勤務

屋根材の耐用年数と補修のタイミング

一般的な住宅の屋根に用いられる屋根材は、日本瓦、スレート、ガルバリウム鋼板、セメント瓦があります。

これらの屋根材はそれぞれ耐用年数が違うため、補修のタイミングはお使いの屋根材に合わせて行わなくてはいけません。

まず、寿命が最も長いのが日本瓦です。

落下物などによって割れたり破損したりしない限り、50年以上使い続けることができます。

次に耐用年数が長いのがガルバリウム鋼板、こちらは約30年程度が目安です。

スレート屋根はもう少し短く、耐用年数は約25年ですが、強風や地震で痛む可能性があり、場合によってはもう少し耐用年数が短くなることもあります。

セメント、モルタル瓦についてはガルバリウム鋼板と同じく約30年の耐用年数がありますが、塗装によって耐水性を維持しているため、こまめに再塗装を行ってください。

屋根の修理や補修リフォームの工事費用・価格の相場は?

リフォームの方法により費用の相場が異なる

屋根の修繕工事の方法は次の4つに分類されます。

(1)部分補修
(2)塗装
(3)カバー工法
(4)葺き替え

屋根の状態によって対応する補修方法が変わってくるため、それぞれの工法の特徴と、対応する屋根の劣化状況について見ていきましょう。

部分補修工法の特徴と対応できるトラブル

部分補修は、漆喰などの割れや屋根材の部分的な劣化、破損に対処するための工法です。

全体的な劣化が見られず、一部分だけに問題があるような場合に使われます。

どのような屋根材を用いている場合でも部分補修で対応することはできますが、広い範囲が劣化している場合には利用することができません。

屋根材の隙間を塞ぐ漆喰が割れている場合は漆喰の打ち直し、屋根材そのものが割れている場合は屋根材の交換などで対処します。

屋根の部分補修工事の価格は約10万円が相場ですが、屋根材の一部交換、日本瓦の取り替えのような小規模な補修ならもっと費用を抑えられるでしょう。

塗装による補修の特徴と費用

塗装は経年劣化によって低下した屋根材の防水性を再生させるために行われます。

スレート屋根やガルバリウム鋼板製の屋根の場合、経年劣化によっては少しずつ塗装が痛み、耐水性を維持する事が出来ません。

そのため、もし塗装の劣化に気付かずに放置していると、下地の腐食や雨漏りなどの問題の原因となります。

再塗装を施すことで低下した耐水性を新品同様まで高め、腐食や雨漏りなどの大きなトラブルの発生を未然に防ぐことができるのです。

また、塗装にはカビや汚れから屋根を守る効果もあり、汚れにくい塗料を使うことで長期間屋根の美観を守ることもできます。

塗装にかかる費用の相場はアクリル塗料なら約40万円、ウレタン塗料なら約50万円、汚れがつきにくいフッ素塗料やシリコン塗料なら約70万円です。

塗料には断熱性を備えたものもあり、塗布することで室内の温度変化を抑え、快適な空間を作る事も出来ます。

ただ、屋根材が劣化しきっている場合は塗装では保護しきれないため、他の修理方法を用いなければいけません。

塗装はガルバリウム鋼板やスレート、セメント瓦のメンテナンスに良く用いられる工法ですが、日本瓦は特性上塗料が定着しにくいため、塗装ではなく葺き替えによる補修を行ってください。

カバー工法の特徴と費用

カバー工法は、旧来の屋根に重ねる形で新しい屋根材を葺いていく工法です。

元々の屋根に重ねて設置するため、廃材がほとんど出ず、工期も短縮でき、比較的安価に屋根をリフレッシュできるでしょう。

また、屋根の厚みが増すため、断熱性や遮音性も向上するという利点もあります。

カバー工法はガルバリウム鋼板、スレートに対応した補修方法で、日本瓦、セメント瓦には利用できません。

また、この工法は元々の屋根材に新しい屋根材を固定するため、屋根材が劣化して弱くなっている場合もカバー工法が適用できない可能性もあります。

料金については約100万円、部分補修や塗装に比べると割高ですが、葺き替えに比べて安価に施工できるため、屋根のリフォームで多く用いられている工法です。

屋根の葺き替え工事の内容と費用

屋根の葺き替えは、古い屋根材を取り除き、下地を調整してから新しい屋根材で葺いていく工法です。

他の修理方法と違い全面的に新しいものに交換するため、耐用年数が長く、屋根の劣化状況にも左右されません。

また、どんな屋根材でも施工できるため、日本瓦のような補修工事が行いにくい屋根材でも葺き替えなら問題無く対応できます。

ただ、耐水性の劣化によって下地や躯体に痛みが見られる場合は、下地を作り直す工事が必要となるため、通常の葺き替え工事に比べて費用がかかることに注意してください。

通常の葺き替え工事なら、料金は約200万円が相場ですが、下地の状況次第では追加で約50万円程度かかってしまいます。

また、住宅の構造によっては軽い屋根材を利用する前提で設計されていることもあるため、後から重量のある日本瓦に葺き替えることはできません。

スレートやガルバリウム鋼板、セメント瓦なら重量的にさほど違いは無いため、ある程度葺き替えは可能ですが、多少重量が変化するため、あらかじめ構造などを調査してもらい、問題が無いか確認して起きましょう。



屋根の補修リフォームが得意なリフォーム会社を探すには

自分が住んでいる地域で屋根の修理や補修を得意としているリフォーム会社を知りたい場合は、リフォーム会社紹介サービスを使うと良いでしょう。

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その他の屋根材の補修方法と費用

ここまで紹介した修繕、リフォームの方法と費用は、ガルバリウム鋼板やスレート、セメント瓦、日本瓦のような一般的なものを対象にした場合のものです。

これら以外にもトタンや波板なども屋根材として用いられており、上でご紹介した工法以外の工法を用いた修繕が行われることもあります。

トタンや波板を用いた屋根の補修方法と、費用について見てみましょう。

トタン屋根の修繕方法とリフォーム方法

トタンは鋼板に亜鉛のメッキを施した金属のことで、軽量で安価という特徴があり、ガルバリウム鋼板が用いられる前は一般住宅の屋根材として広く用いられてきました。

ただ、ガルバリウム鋼板に比べて耐久性、遮音性、断熱性に劣るため、近年ではほとんど使われることはありません。

特に耐久性の弱さは問題で、トタンは10年程度で腐食し、雨漏りの原因となってしまうのです。

補修方法は定期的な再塗装、または葺き替えが用いられますが、そもそもの耐久性の低さから、基本的には葺き替えが優先されます。

葺き替えにはガルバリウム鋼板が用いられ、工事価格は面積にもよりますが、約150万円が相場です。

波板屋根の補修、リフォーム方法

波板はポリカーボネイトなどの樹脂で作られたもの、トタンで作られたものなどさまざまな種類がある屋根材で、住宅に使われることはほとんどありません。

物置や車庫の屋根などに用いられることが多い屋根材ですが、材料が樹脂やトタンのため、経年劣化に弱く、10年程度で葺き替える必要が出てきます。

小規模な穴や割れなら耐水テープを貼り付けるだけで対応できますが、大規模な劣化なら葺き替えを行ってください。

葺き替え料金は面積にもよりますが、ベランダ程度の面積なら約2万円、車庫のような広い面積なら約10万円となります。

屋根の修理や補修リフォームの工事費用・価格の相場は?

保険や補助金で屋根を補修することはできる?

火災保険には風災に対応しているものがあり、もしご加入の火災保険が風災対応なら、台風などの強風によって破損した屋根の修繕に保険金が支払われます。

基本的に災害によって破損しても保険会社から被害状況を問い合わせるということはまずありませんので、こちらから被害状況について連絡し、保険金の請求を行ってください。

この時、修理費用の見積もりも必要となりますので、もし災害で屋根が破損してしまったら、すぐにリフォーム業者に連絡して見積もりを立てて貰いましょう。

業者によっては申請代行を行っている場合もありますが、火災保険の申請は特に専門知識も必要ありませんし、書類と破損箇所の写真があれば申請できるため、手数料を払って代行して貰うほどのものではありません。

自治体によっては屋根のリフォームに補助金が出ることも

自治体によっては、屋根などの住宅リフォームに対して補助金を交付していることがあります。

交付される金額は自治体によって違いますが、リフォーム価格の1割、上限金額10万円程度が相場のようです。

補助金の対象については自治体に在住し、リフォーム対象となる建物の持ち主であること、施工業者が自治体で営業していることなど、さまざまな条件が定められています。

リフォームの際には、お住まいの自治体から補助金が出るかどうか、役所の生活環境課などに問い合わせてみると良いでしょう。

屋根リフォームに対応する優良な会社を見つけるには?

ここまで説明してきた屋根リフォームは、あくまで一例となっています。

正確なリフォームの金額を知るためには、リフォーム前に「現地調査」を受ける必要があります。

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