屋根瓦の修理費用・価格の相場は？

瓦屋根の補修工事はどんなことをするのか？

瓦が破損して修理を行う場合、大きく分けて2つの方法で補修を行います。

ひとつめは痛んだ部分だけを交換、修理する部分補修工事、もうひとつは全体を葺き替える葺き替え工事です。

費用については部分補修工事が範囲にもよりますが、約30万円、全体を葺き替えた場合には約150万円となります。

部分補修工事の内容は？

部分補修工事では、痛んだ瓦の交換だけでは無く、劣化した漆喰の塗り直し工事を行う場合もあります。

このような場合には、漆喰だけを塗り直せば、瓦はそのまま活用できるため、リフォーム費用を安く抑えることができるでしょう。

瓦のズレは簡単に補修できる

漆喰の劣化や雪の重みなどによって瓦がずれてしまい、隙間が空くことがあります。

このような隙間ができてしまった場合も、ちょっとした補修だけで対応可能です。

ただ、隙間は下から確認することは難しく、気がついたときには雨漏りで屋根の構造材に水が染みて手遅れになっていることが多いため、雪が多い地域では1年に1回程度は業者による確認を行った方が良いでしょう。

もしズレが見つかった場合には、ズレの原因を調べ、下地などに問題が無いようならズレている瓦を元の位置に戻すだけで治せます。

ズレの補修費用の相場は約50,000円と、他の補修工事に比べて安価ですので、被害が大きくなる前にこまめに修理を行うようにしてください。

屋根瓦の補修工事に対応する優良な業者をさがすには

自分が住んでいる地域で瓦屋根の補修工事をしてくれるリフォーム会社を知りたい場合は、リフォーム会社紹介サービスを使うと良いでしょう。

リフォーム会社紹介サービスの「ハピすむ」は、お住いの地域やリフォームのニーズを詳しく聞いたうえで、適切で最適な業者を紹介してくれます。

また、運営会社のエス・エム・エスは、東証プライム上場企業であり、複数の大手リフォーム会社が加盟しているので、安心して利用することができます。

無料で屋根瓦リフォーム費用の「比較見積もり」をしてみる>>

瓦の葺き替え工事の内容と費用

屋根全体の瓦を葺き替える場合には、部分補修に比べて費用がかかります。

これは、瓦そのものの価格の他に、古い屋根瓦を撤去処分する費用や状況によっては瓦を設置するための下地である野地板の張り替え、隙間を塞ぐ棟板金工事などが必要となるからです。

瓦屋根の葺き替え工事の相場は約150万円が相場ですが、これは屋根面積120平米の場合の価格となります。

もしもっと広ければ費用は高くなりますし、屋根の形状などの問題で棟板金工事や漆喰の使用量が多い場合も費用が高くなることに注意してください。

葺き替え工事費用の内訳

屋根の葺き替え工事では、リフォーム工事を行う屋根の面積から費用を計算していきます。

そのため、自宅の屋根を葺き替える場合には、まず自宅の屋根面積を知っておくと予算の算出がしやすくなるでしょう。

自宅の屋根面積が解れば、後は1平米あたりの各工事費用で計算していけばある程度の目安が解ります。

建物の建築面積に加え、軒の出幅や屋根の勾配などを計算して加えていきますので、何社か見積を取ってみるとわかってくるでしょう。

各工事の相場は1平米あたり

板金工事や漆喰の塗り直しについては面積では無く、距離で計算されるので、平米あたりの単価では無くメートルあたりの単価となります。

これらの工事の相場は、1mあたり約3,500円です。

例えば、100平米の屋根を葺き替えた場合で考えると

足場については住宅の高さなどが関係するため、同じ屋根面積であっても1階建てと2階建てでは価格が変化しますが、
2階建ての建物に設置したと想定した場合、約150,000円が相場です。

板金や漆喰などの付帯工事についても屋根の形状によって費用は変化しますが、特に変わった形状をしていないなら、
約70,000円程度をみておくと良いでしょう。

合計の費用：約1,130,000円

120平米の場合に比べて約400,000円程度安くなっていますが、施工面積の差を考えると殆ど同じ水準となります。

火災保険で屋根の補修や葺き替えができる？

自然災害、特に台風や強風による災害である風災が原因で屋根が破損して雨漏りなどが起こった場合には査定の上、保険で修理費用をまかなうことができます。

ですから、ご加入の火災保険がまず風災に対応しているかどうかが屋根の補修を保険で行うための大前提です。

もし加入中の火災保険が風災に対応していなかった場合はそもそも請求することができませんので、注意してください。

屋根の補修に火災保険を使う条件

火災保険によって風災による被害が補償されますが、どのような災害なら補償の対象になるのでしょうか？

まず、風災の定義ですが、これは強風による災害と定められています。

つまり、台風以外の突風なども強風として風災補償の対象となる可能性が考えられます。

火災保険を申請する際に注意することは？

まず、基本的なこととして、あくまで風災による破損が対象となる点に注意してください。

老朽化による破損と判定された場合には保険金は支払われません。

そのため、風災による故障として申請した場合でも、保険会社の調査次第では保険金が入らない可能性も考えられます。

また、申請期間についても注意が必要です。

風災による屋根の破損を修理する場合、災害にあった日から3年間が申請期限となり、この期間を超えて申請しても保険金は支払われません。

もし強風によって屋根が壊れてしまった場合には、まず保険会社に連絡をし、申請のために必要な条件や手続きを確認してから業者に見積をとるとよいでしょう。

火災保険の申請方法についてはこちらの記事でも解説しています

その他にも火災保険の契約内容次第で適用される災害は変わります。

屋根が壊れてしまったときは火災保険の契約内容を確認し、補償が受けられるかどうか確認してみると良いでしょう。

火災保険と屋根の修理についてはこちらの記事でも解説しています

火災保険で修理無料をうたう業者に注意

強い台風などが直撃した後は保険手数料を目当てにした悪徳リフォーム業者の営業が活発になります。

この手の業者は、まるで保険会社からの依頼を受けたような体で各家庭を訪問し、火災保険で修理やリフォームができるとして工事をすすめ、余計な工事をしたり、相場より高い費用を請求したりするのです。

保険会社では基本的に加入者からの申請が無い限り調査を行うことは無いため、もしこのような営業を受けた場合には保険会社に一度確認を取ると良いでしょう。