内装耐震リフォームを詳しく解説！耐震性を決めるポイントも紹介

住宅の耐震性を決めるポイントとは

住宅の耐震性を高めるためには、どのようなポイントに注意してリフォームしていく必要があるのでしょうか？

部位別に行うべきリフォームの内容について見てみましょう。

耐力壁の壁量とバランスに注意する

建物の耐震性は柱や梁の強度が大きく影響しますが、壁の強さも重要なポイントとなります。

住宅の壁には、通常石膏などを材質として作られたボードがはめ込まれていますが、この部分を耐力壁に変更することによって耐震性を高めることが可能です。

耐力壁とは、壁の4方向が柱や梁に囲まれている場所に設置する設備で、地震の揺れを壁そのものによって支えることができます。

これにより、今まで柱と梁にのみかかっていた建物の荷重を壁にも分散することができるようになり、耐震性を高めることができるのです。

注意点として、耐力壁の設置リフォームでは、ただ壁を追加するだけでは十分な効果を得ることができません。

建物の重量や床面積によって必要となる耐力壁の長さ、壁量が決まるため、それに合った数の耐力壁を設置する必要があります。

また、構造についても注意が必要です。

1階部分にガレージ設備がある場合など、開口部が広い建物の場合は3面に耐力壁を設置したとしても壁量のバランスが偏ってしまうため、梁や柱などを強化して開口部の強度バランスをとる必要があります。

住宅の柱の強化も行っていく

古い木造住宅の場合、柱と梁、基礎との接合部は加工した木材が差し込まれた形状となっており、釘や金具などで固定されていません。

そのため、地震で建物が揺れた場合、この部分の接合が外れ、柱が抜けてしまうことがあるのです。

予防策としては、錆によって木材を傷めにくいステンレスなどの素材を用いた金具を、柱や梁、基礎の接合部に設置し、接合部が外れないように補強していきます。

住宅の劣化による耐震性の低下を防ぐ

建築時に十分な耐震性が確保されていたとしても、建物が劣化していくと耐震性は低下してしまいます。

木造住宅なら木製建材を食い荒らす白アリ対策や、腐食の原因となる雨漏り対策を十分に施しておきましょう。

鉄筋コンクリート造の場合は白アリ被害を受けることはありませんが、外壁のひび割れによる浸水によって内部の鉄筋が錆び、建物の強度が低下することがあります。

建物外壁のひび割れは放置していると症状が悪化していきますので、発見次第できるだけ速やかに修繕を依頼しましょう。

内装耐震リフォームの工事内容

内装部分のリフォームによる耐震性の向上を行う場合には、筋交いや耐震パネルを用いた施工も行われています。

筋交いとは、柱と柱の間に設置する建材のことです。

この部品を柱や梁を相互に繋ぐことによって横揺れに対する強度が増すため、耐力壁を設置と同じように耐震性を高めることができます。

耐震パネルについては、耐力壁と同じく揺れの影響を抑える働きのある建材です。

製品によっては既存の壁ボードと交換するだけで設置できる製品や、断熱材とセットになっている製品もあるため、内装リフォームの際に簡単に取り付けられるのが魅力といえます。

また、費用面でも耐力壁の設置や柱の補強、追加といった工事より比較的安価に施工可能です。

内装耐震リフォームの費用相場と工期の目安

耐力壁の設置や金具の設置といった内装部分の耐震リフォームでは、どのくらいの費用と工期がかかるのでしょうか？

まず、費用についてですが、家全体に金具と耐力壁を設置した場合、約150万円が目安となります。

これらの工事に追加して壁ボードを耐震パネルに交換したり、雨漏りや白アリ予防などの劣化対策を施したりした場合は、合計で約180万円が相場です。

工期については、柱や梁の補強、耐力壁の設置のみを行う場合で約10日、雨漏りや白アリ対策を施す場合は約2週間が目安となります。

もし、施工の際にキッチンやトイレ、浴室などの水回り工事を追加で行う場合については、作業分の工期が追加工事分だけ長くなりますので注意しておきましょう。

内装耐震リフォームを行った方が良い住宅とは？

耐震リフォームを行えば地震発生時に家族の身の安全を守れる可能性を高めることができますが、建物の築年数や建築年によっては早めに耐震リフォームを行っておいた方が良い場合もあります。

建築基準法の耐震基準は、過去に発生した地震の被害に合わせて改正が行われており、大きなものでは1981年6月1日に耐震基準の変更が行われました。

この改正では、今まで震度5で倒壊しないことという基準が、震度5でほとんど損傷しないことと変更されています。

つまり、お住まいが1981年6月以前に建築されていた場合、現行基準に比べて耐震性が十分ではないという可能性が高いと言えるのです。

このような場合には、できる限り早く耐震リフォームを行った方が良いのですが、設計によっては十分な耐震性が確保されている場合もあります。

お住まいの耐震性が十分かどうか、耐震リフォームが必要かどうか不安だという方は、リフォーム会社に依頼し、耐震診断を行ってもらうと良いでしょう。

耐震診断の費用は簡易診断で約10万円からとなりますが、旧耐震基準で建てられた木造住宅については、自治体から診断費用が補助されますので、負担を抑えることができます。

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