2023年12月22日更新

監修記事

二世帯住宅を建てるために必要な土地の坪数は?

二世帯住宅を建てる!床の坪数はどれくらい?

二 世帯 住宅 坪数

二世帯住宅は複数の家族が同じスペースで居住するため、一定以上の床面積と広さが求められます。

一般的な二世帯住宅の床面積は40坪~50坪が多いようですが、これは居住する人数や二世帯住宅のタイプによっても異なるでしょう。

二世帯住宅には完全分離型、部分共有型、完全同居型の3つのタイプがあります。

この中で最も広い床面積を必要とするのが完全分離型の二世帯住宅です。

完全分離型では玄関やキッチン、バス、トイレなどの設備を全て二世帯分用意しなければならないため広い床面積が必要となるのです。

ここでは二世帯住宅の中でも最も広い床面積を必要とする完全分離型の場合、どの程度の坪数が必要となるのかについて考えてみましょう。

完全分離型の二世帯住宅は、上下分離型もしくは左右分離型のどちらかに当てはまるケースがほとんどでしょう。

左右分離型は間取りを図面で見た際に、左右で世帯毎の居住スペースが分かれるように住み分けるタイプのことを言います。

一方、上下分離型は住宅を2階建てとし、1階部分と2階部分で世帯毎の居住スペースを分離するタイプのことを言います。

上下分離型に比べて左右分離型の方がより多くの敷地面積を必要とするため、容積率に余裕がある場合は2階建てとするのが一般的なようです。

上下分離型の二世帯住宅では1世帯が1フロアを丸ごと利用できるため、比較的自由に間取りを決めることができるでしょう。

仮に40坪の床面積の二世帯住宅を建てる場合、半分の20坪がそれぞれの世帯の居住空間となります。

それでは、20坪でどのような間取りが実現可能であるかについて考えてみましょう。

たとえば、家族の団欒や来客への対応を目的として12畳のリビングダイニングキッチンを設けるとします。

2階に子世帯が住むのであれば、夫婦の寝室として8畳、子ども部屋として4.5畳の部屋を2部屋、3畳の納戸、バス・トイレを設置するとします。

1階に親世帯が住む場合、2階部分で子ども部屋として利用する分のスペースは和室や趣味部屋として利用するのも良いでしょう。

これらを合計すると1階と2階それぞれで約40畳となり、坪数に変換すると約20坪で上下階を合わせると約40坪の住宅となります。

より多くの部屋が欲しい場合やリビングをもっと広くしたいなどの要望がある場合、床面積を50坪まで広げればより余裕のある空間を作ることができるでしょう。

二世帯住宅に必要な平均坪数を知るために考慮すべきこととは?

二世帯住宅に必要な平均坪数を知るためには、どのタイプの二世帯住宅を建てたいのかを知っておく必要があるでしょう。

なぜなら二世帯住宅のタイプによって、必要となる部屋数が変わり、それに応じて平均坪数も変わってくるからです。

ここでは二世帯住宅のタイプと部屋数と平均坪数の関係について解説します。

二世帯住宅の3つのタイプ

二世帯住宅には「完全同居型」「部分共有型」「完全分離型」の三つのタイプがあります。

「完全同居型」は二世帯が寝室以外のほぼすべての居室を共有するタイプの二世帯住宅で、「部分共有型」は玄関や台所などの一部を共有するタイプです。

「完全分離型」は二世帯が共有するスペースをほぼ持たず、各世帯が独立して暮らせるタイプの二世帯住宅です。

二世帯住宅のタイプごとに部屋数も平均坪数も違う

完全同居型の二世帯住宅は共有部分が多いので部屋数はあまり多くありませんが、完全分離型となると各世帯が独立した暮らしになるので部屋数も増えます。

部屋数が変われば、それに合わせた坪数が必要となるので、どのタイプの二世帯住宅にするのかによって平均坪数が違ってきます。

敷地が十分にある場合は平面的な展開も可能ですが、ここでは狭い敷地に対応できる2世帯住宅を前提に3階建て新築の場合を考えて見ましょう。

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完全同居型3階建て二世帯住宅に必要な平均坪数

平均坪数は約38坪!その場合の間取り

完全同居型で3階建ての二世帯住宅に必要とされる平均坪数は38坪前後と言われています。

この坪数の住宅のよくある間取りは、1階部分にリビングやキッチン、バスルームなど共有スペースを配置し、2階には親世帯の寝室などのプライベート空間、活動的な子世帯が3階部分にプライベート空間を配置するといったものです。

1階部分と2階部分を交換して、1階に親世帯のプライベート空間を配置し、2階に共有スペースという間取りもあります。

上記のような間取りから算出すると、必要な平均坪数は約38坪になります。

建設費の価格相場は約3,200万円

完全同居型で3階建ての建築費用の相場価格は約3,200万円です。

寝室の数が増えるものの、玄関やリビング、キッチンやバスルームの数などは単世帯の住宅と変わらないため、相場価格も1世帯用の住宅の場合との差は比較的小さくなります。

1世帯用の住宅に比べれば、寝室が増えた分、窓やドア数は増えます。

混み合いやすいバスルームの使い勝手を良くするためにミニシャワーなどを取り付けるなど、二世帯住宅ならではの工夫が施されることもあります。

そのため、相場価格は1世帯住宅よりは割高になります。

部分共有型3階建て二世帯住宅に必要な平均坪数

平均坪数は約50坪!その場合の間取りは?

部分共有型で3階建ての二世帯住宅に必要とされる平均坪数は50坪前後です。

部分共有型の二世帯住宅は共有スペースの設け方が各住宅によって違うため、間取りも各住宅によって変わります。

部分共有型の二世帯住宅を設計するときには、どのスペースを共有するかが大きなポイントになります。

共有するものは、生活習慣の違いや二世帯にとっての居心地の良さを考慮に入れながら決めるのがいいでしょう。

共有部分の具体例

二世帯の交流が多めの間取りにするならば、リビングルームやキッチンを共有にして、寝室などのプライベートスペースは別にします。

生活習慣が出やすい水回りでは、キッチンは共有してもバスルームは別、またはキッチンとバスルームの両方を別にする間取りも考えられます。

独立性の高い部分共有型ならば、玄関のみを共有にして、残りのスペースは各世帯が独立して暮らせるような間取りもできます。

建設費の価格相場は約3,600万円

部分共有型の価格相場は約3,600万円です。

住宅の一部を共有しているので、完全分離型のようにすべての間取りと設備について二世帯分は必要ないけれども、完全同居型に比べれば間取り・設備の両方で増えます。

そのため、完全同居型と完全分離型の建築費の相場価格の間の価格帯になります。

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完全分離型3階建て二世帯住宅に必要な平均坪数

平均坪数は60坪~70坪!その場合の間取りは?

3階建ての完全分離型の二世帯住宅に必要な平均坪数は60坪~70坪です。

玄関から他の生活スペースも共有する部分がほとんどない完全分離型ですので、必要とする坪数も他の二世帯住宅と比べると大きくなります。

各世帯が独立して暮らせるような構造になるので、玄関は二つあり、リビングや水回り、寝室などのプライベートルームも世帯ごとの間取りになります。

縦割り?横割り?住居空間の分け方

完全分離型の二世帯住宅は、生活空間を上下で分けるのか、それとも左右で分けるのかポイントになります。

親世帯と子世帯の暮らし方に合わせて、住宅の分け方を検討します。

住宅内部で行き来ができるような設計にすることもできますが、その場合は行き来するためのドアを施錠できるようにしておくと、将来、一世帯分の住居が空いたときには賃貸住宅として貸し出せます。

建設費の価格相場は4,000~4,600万円

完全分離型の建築費の相場価格は4,000~4,600万円で、他の二世帯住宅に比べると最も高い相場価格になっています。

ほぼ二戸分の住宅を建てるような設計になるため、相場価格も高くなります。

二世帯住宅を建てるために必要な土地の坪数は?

二世帯住宅を建てる場合は二世帯の家族が同じ敷地で暮らすことになるため、単独世帯の住宅よりも広い敷地が必要となります。

先に述べたとおり、二世帯住宅の中でも最も広い敷地面積を必要とするとされているのは完全分離型であり、左右分離型か上下分離型のタイプごとに必要な敷地面積は異なります。

さらに、必要な土地の広さは土地の所在する用途地域ごとに定められている建ぺい率や容積率の影響も受けることになります。

建ぺい率とは、敷地面積に対して建てることができる建築面積の割合を示すものです。

仮に建ぺい率100%の土地であれば敷地いっぱいの範囲まで建物を建てることができます。

容積率とは、敷地面積に対してどれだけの延床面積の建物を建築可能であるかを示すものです。

容積率が高ければ高いほど建築可能な建物の延床面積が大きくなるため、容積率の高い地域では高層ビルなどを建てることができます。

それでは、実際に二世帯住宅を建てる場合にはどの程度の敷地面積があれば良いか具体的に考えてみましょう。

たとえば、建ぺい率が60%、容積率80%の地域内で延べ床面積50坪の2階建ての二世帯住宅を建てるとします。

この時に必要となる敷地面積について計算してみましょう。

まずは50坪を平方メートルに換算すると、約166平方メートルとなります。

単純に1階と2階部分の床面積が同じであると仮定するならば、半分の83平方メートルが1フロアの床面積となります。

ここで注意しなければならないのが建ぺい率と容積率です。

まずは建ぺい率から計算してみましょう。

この地域の建ぺい率は60%なので、敷地面積いっぱいに建物を建てることはできません。

建築面積83平方メートルの建物を建ぺい率いっぱいの状態で建てるとしたら、約139平方メートルの敷地が必要となります。

次に容積率について計算してみましょう。

建築する建物の延べ床面積は28平方メートルで、この地域の容積率は80%です。

したがって166平方メートルの延べ床面積の住宅を建てるためには、208平方メートルの土地が必要であることがわかります。

二世帯住宅を建てるためには、建ぺい率と容積率の両方とも制限を超えてはなりません。

そのため少なくとも208平方メートル、すなわち約63坪の敷地が必要となります。

以上の計算は最低限必要な敷地面積を算出したものです。

もし駐車場や庭を作りたい場合は、建ぺい率や容積率にもよりますが、更に広い敷地が必要となるでしょう。

一概に何坪あれば二世帯住宅を建てられるという言い方は難しいのですが、一般的には70~100坪あれば良いと考えられているようです。

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二世帯住宅新築に最低限必要な土地の広さは?

二 世帯 住宅 坪数

二世帯住宅を建てる場合は建物の延床面積として40~50坪、敷地面積として70~100坪あれば良いと紹介してきました。

ただし、これら必要な床面積や敷地面積は実際に二世帯住宅を建てる人の家族構成や建築エリアなど置かれている状況によっても異なります。

家族の人数が多い場合は必要な部屋数も多くなりますし、居住者に人数が増えればそれだけ収納も多く必要となるでしょう。

また、介護が必要で住宅をバリアフリー仕様にする場合は廊下やトイレなどのスペースを広く取る必要があります。

広い敷地でスペースが余っていれば必要に応じて建て増しという選択肢もありますが、初めに必要最低限の敷地しか確保していなければ希望する増改築はできないかもしれません。

二世帯住宅を建てる場合は予め将来的に必要となるスペースについても考慮し、少し余裕のある広さの土地を確保できると良いでしょう。

ただし、もし取得できる土地があまり広くない場合にも二世帯住宅を建てることは可能です。

たとえば、完全分離型の二世帯住宅を建てる場合は平屋で左右分離型にすると広い敷地面積を必要とします。

一方、2階建てにして上下分離型とすることでスペースを有効に利用することができます。

上下分離型とする場合は階段が必要となるため、敷地面積のうち階段分のスペースは居室として利用できなくなってしまうというデメリットがあります。

しかし、上下分離型は左右分離型と比べて屋根や基礎の面積も狭くなるため、建築費用を安く抑えることができるというメリットがあります。

上下分離型とすることによって比較的狭い土地であっても費用を抑えて二世帯住宅を建てることができるでしょう。

また、 建築費については新築、リフォーム何れも国や自治体からの各種の補助制度もあり、有効に活用すべきでしょう。

二世帯住宅を建てるために必要な延床面積や敷地面積は住む人の状況によってそれぞれです。

まずはどのような住宅にしたいかを家族で話し合って要望を出し合い、希望の間取りを実現するためには何坪の床面積が必要であるか計算してみましょう。

その後、建ぺい率や容積率を考慮して土地探しを行えばスムーズに希望条件に合った土地を見つけることができるでしょう。

建坪が少なく坪数が確保できない場合の対策はあるのか ?

二世帯住宅に対して思うような坪数が確保できない場合には、次のようなことを検討してみてはいかがでしょうか。

部屋の広さを変える

少ない坪数でも予定した間取りは変えないで二世帯住宅を実現したいならば、部屋の広さを変えてみます。

設計図を見ながら、もう一度各部屋の広さを見直してみましょう。

家族が集うことが多い家庭ならばリビングルームはそのままにして個室を小さくする、個室で過ごすことが多いのならリビングルームを小さくするなど、暮らし方と照らし合わせて部屋の広さを検討してみましょう。

共有部分を増やす

共有部分を増やせば延床面積を小さくできます。

世帯ごとに設計されていたキッチンやバスルームなどの水回りを共有にして、空いた面積分を他の部屋に割り当てます。

しかし水回りのすべてを共有するとなると不便ならば、バスルームは共有にしても、子世帯にはバスルームの代わりにシャワールームを設置するなどの工夫をして省スペースを実現できます。

お互いの生活を尊重しながら共有部分を増やす工夫をしてみましょう。

階数を増やしスペースを確保する

坪数が足りなくても各部屋の広さは保ちたいのならば、住宅の階数を増やすことも考えられます。

3階建てから4階建ての二世帯住宅、または地下室を設けるなどの選択肢もあるでしょう。

4階建ての二世帯住宅は、親世帯は1・2階、子世帯は3・4階を生活フロアにするなどフロアごとに仕切れるので住み分けしやすい二世帯住宅です。

また地下室は収納スペース以外にも、楽器演奏や映画鑑賞などの趣味の部屋や、湿気対策が十分にできれば寝室としても利用できます。

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この記事の監修者プロフィール

【監修者】下久保彰

2級建築士。建築設計や施工業務を30年以上経験。最近は自営にて各種請負業務を行う。

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