地下室を増築する費用は?リフォームの注意点も解説!

地下室リフォームの費用相場(庭に10畳で約600万円~)と、防音や容積率緩和のメリット、結露対策などの注意点をまとめた解説イラスト

新築住宅であらかじめ地下室を作っておくのはよくある話ですが、リフォームで既存住宅に地下室を作ることは出来るのでしょうか?リフォームで地下室を作る方法と、地下室を増築する際に注意するポイント、施工予算の目安などについてご紹介します

2026年01月09日更新

監修記事
リフォーム費用すぐわかる!

リフォームで地下室を作ることはできる?

地下室を増築する費用は?リフォームの注意点も解説!

地下室の施工では土地を掘り抜いて部屋を作ることになるため、既に一軒家などの建物が建っている場合、後から地下室を掘るのは難しいと言われています

一部の建築会社、リフォーム会社では、補強を行いつつ施工を行うことで既存住宅の下に地下室を作る工法を導入していますが、利用するためには地盤の強度や住宅の構造などの制限が大きいようです。

既存住宅の下に地下室を掘れない場合は、建物が建っていない部分、例えば庭などの開いた土地に地下室を作ることになります

地下室を増築する際にかかる費用は?

地下室の増築は、工事条件が厳しく、費用や施工の可否が状況によって大きく左右されるリフォームです

既存住宅の下に地下室を作る場合

すでに建っている住宅の真下に地下室を新設する場合、土地や建物の条件によって工事内容が大きく変わるため、明確な費用相場はありません

また、地下室の増築は建築確認申請の面でも難易度が高く、

  • 建物を一時的に持ち上げる(リフトアップ)必要がある
  • 掘削や残土処理のための十分な作業スペースが必要
  • 既存建物の強度が十分であること

といった厳しい条件が求められます。これらを満たせないケースが多く、実際には施工が困難、または不可能と判断されることも少なくありません

庭などの空いた敷地に地下室を作る場合

庭など、建物のない場所に地下室を新設する場合は、比較的相場がわかりやすくなります。

  • 広さ約10畳の場合
     → 費用目安:約600万円

ただし、地盤の状態によっては追加工事が必要になり、費用が増える可能性もあります。そのため、事前にリフォーム会社へ依頼し、地盤調査と見積もりを取ることが重要です。

シェルターとして地下室を作る場合の費用

庭への地下シェルター増築工事のイメージ。防災用地下室のリフォーム施工風景

地下室を部屋としてではなく、災害時のシェルターとして利用する場合は、追加の設備が必要になります。

一般的な地下室にシェルター機能を追加する場合

孤立した状況でも生活できるようにするため、以下の設備を追加します。

  • 発電設備
  • 空気のろ過システム
  • 防護性能の高い頑丈なドア

これらを導入すると、約100万円の追加費用がかかります。

ユニット式地下シェルターの場合

地下シェルターが完成して、試しに入ってみている4人家族のイラスト

近年は防災意識の高まりから、ユニット式の地下シェルターも人気です。

  • 施工費込みの費用相場
     → 約700万円

ただし、ユニット式は一般的な地下室に比べてスペースが狭いものが多いため、「普段は部屋として使いたい」という場合は、通常の地下室にシェルター機能を追加する方法のほうが適しています。

リフォーム費用すぐわかる!

地下室を増築するメリットとデメリット

地下室を増築する費用は?リフォームの注意点も解説!

地下室は地上に部屋を増築する場合に比べて、どのようなメリットがあるのでしょうか?地下室を増築するメリットと、デメリット、地下室を作る際の注意点についてご紹介します。

地下室のメリットとは

🟢防音性に優れている
地下室は周囲を土やコンクリートで覆われているため、音や振動が外に伝わりにくく、楽器演奏やシアタールームに適しています。

🟢防音室を効率よく作れる
地上に防音室を作るよりも、広さを確保しやすく、防音工事の手間や費用を抑えやすいです。

🟢容積率の緩和が受けられる
地下室は延べ床面積の最大3分の1まで容積率に含まれないため、限られた敷地でも床面積を増やせます。

🟢敷地に余裕がなくても部屋を増やせる
地上に増築できない場合の有効な選択肢になります。

地下室のデメリット

🟪建築コストが高くなりやすい
単なる居室として使う場合は、地上に増築するより費用が割高になることがあります。

🟪結露や湿気の対策が必要
温度差やコンクリートの水分により結露が発生しやすく、断熱・換気・除湿設備が欠かせません。

🟪設備費用がかさみやすい
快適に使うためには換気設備などが必要となり、予算に余裕を持つ必要があります。

🟪税金がかかる場合がある
容積率には含まれなくても、登記を行うと固定資産税の課税対象となります。

増改築・間取り変更リフォームの業者選びで後悔しないために

必ず相見積もりを複数取って比較しましょう!

なぜならリフォームの費用・工事方法は、業者によって大きく異なるからです。

とはいえ「信頼できる業者が分からない」「何度も同じ説明をするのが面倒」と踏み出せない方もいらっしゃると思います。

そのような方こそハピすむの一括見積もり比較を活用しましょう!
大手ハウスメーカーから地場の工務店まで、審査を通過した1000社以上の中から、まとめて見積もりを依頼できます。

無料の見積もり比較はこちら>>

また、ハピすむでリフォームされた方には最大10万円分の「ハピすむ補助金」もご用意しています。

詳細はこちら>>>ハピすむ補助金プレゼントキャンペーンの流れ

リフォーム費用すぐわかる!

この記事の監修者プロフィール

【監修者】下久保彰

2級建築士。建築設計や施工業務を30年以上経験。最近は自営にて各種請負業務を行う。

LINE 友達追加
リフォーム費用すぐわかる!
【お住まい周辺】
無料一括最大3社
リフォーム見積もりをする