ガーデンルームを増築する前に知っておくべきこと
ガーデンルームを増築する際には、まずガーデンルームの特徴や施工費用、設置後にどのようなメリットやデメリットがあるのかを知っておきましょう。
施工前にあらかじめ費用やメリット、デメリットを知っておくことにより、本当にリフォームが必要かどうかについて判断することができます。
ガーデンルームのメリット
ガーデンルームはサンルームと同様に部屋に直接繋がった空間ではありますが、サンルームが太陽光を最大限に取り込める設計となっているのとは違い、ガーデンルームはより室内に近い構造が特徴です。
そのため、サンルームに比べて天候や季節の影響を受けにくく、年間を通してより暮らしやすい空間を作ることができます。
また、外壁にあたる部分を折り戸パネル式にすることにより、気候が良い時期には庭と一体化した開放的なテラスに、寒い時期や雨天の際には締め切ってリビングにといった使い分けができるのもガーデンルームの特徴です。
しかし、折り戸式の外壁はどうしても断熱性や気密性が劣るため、室内環境をより快適に保ちたいという場合には固定式の外壁を選んだ方が良いでしょう。
固定式の外壁を用いた場合、扉を開閉することによるテラス利用はできなくなりますが、窓の大きさや天井の材質等を工夫することでテラスに近い使用感を確保することができます。
ガーデンルームのデメリット
サンルームの場合はエクステリアメーカー各社から完成品が販売されており、基礎工事だけで簡単に設置できますが、ガーデンルームは壁などの大がかりな工事が必要となるため、どうしても施工費用が高くなります。
一般的なエクステリアメーカー、サッシメーカー製サンルームを設置した場合の費用は、壁がないタイプの製品が約30万円から、窓や外壁で覆われているタイプのものなら約40万円からが相場です。
ガーデンルームを増築する場合の費用については、約60万円が相場となります。
ガーデンルームの施工価格は使用する製品によって大きく変わり、面積が広いものや腰壁付きのもの、天井部分にサンシェードが取り付けられているものの場合は約100万円が相場となります。
また、工事の際には基礎工事や場合によっては外壁部分の工事も必要となりますので、施工箇所や建物の構造や形状によっても費用が変わる点には注意しておきましょう。
詳細な費用や工事期間等について詳しく知りたい場合は、エクステリアリフォームや窓サッシのリフォームを得意としているリフォーム会社に見積もりを立ててもらうと良いでしょう。
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ガーデンルームを増築する場合の注意点
ガーデンルームの増築では、リビングなどの屋外側にガーデンルームを取り付ける形となるため、設置方法によっては建物外壁とガーデンルームの接続部分から雨漏りを起こしてしまう可能性があります。
施工の際にはこの部分にシリコン製のシーリング剤を充填して雨漏りを防止していますが、壁に張り付けるような設置方法の場合、地震や台風などで建物が動いた際にシーリングが破損し、十分な耐水性が維持できません。
こういったトラブルを予防したい場合に用いられているのが、建物外壁とガーデンルームをボルドなどの金具で固定して気密性を向上させる方法です。
しかし、住宅外壁に穴を開けてボルトを通す方法を用いた場合、建物の構造を変更することになるため、住宅の瑕疵担保保障が受けられなくなる可能性があります。
ボルト等の金具を用いて建物外壁とガーデンルームを固定する場合には、住宅を建てた会社に相談し、補償が継続して受けられるかどうか確認しておきましょう。
また、ガーデンルームを施工する際には、日当たりについても注意が必要です。
日当たりが悪い箇所にガーデンルームを設置した場合、太陽の光が内部に入ってこず、ガーデンルームの良さを十分に発揮することができません。
日当たりが良すぎる場合についても問題で、夏場の日差しによって温度が上昇し快適性が失われてしまう可能性もあります。
施工の際にはリフォーム会社に日当たりをシミュレーションしてもらい、年間を通して快適な日当たりとなる箇所を選んでもらうか、夏場の日差し対策ができる製品を選んでもらうと良いでしょう。
ガーデンルームを増築した面積分の固定資産税がかかる点にも注意
ガーデンルームの増築では、建物の延べ床面積が増加しますので、固定資産税の課税対象となります。
固定資産税の増加額については増築を行う不動産の評価額によって変わってきますが、一般的な3畳程度のガーデンルームなら年間で約1万円が目安のようです。
また、建物の延べ床面積が変化しますので、不動産の登記内容についても修正が必要となります。
こちらについては手続きがやや複雑で個人で行うのは難しいため、土地家屋調査士やリフォーム会社に代行してもらうと良いでしょう。
その他にも、増築の際には隣地や道路との距離や構造が適正でないと取り壊しを求められたりする事も有りますし、防火・準防火地域ならもちろん、それ以外でも10平方メートルを超える面積については建物が建築基準法等の法律に違反していないか調査する建築確認申請を行わなければなりません。
ガーデンルームの場合は10平方メートル以下の製品が主流のため、建築確認申請が必要ないこともありますが、念のために施工を依頼する際には建築確認申請が必要かどうかについても確認しておきましょう。
もし建築確認申請が必要な場合には、役所への申請費用が約3万円、資料の用意や手続きの代行を依頼する場合は約5万円かかります。また増築後に行政の見回りや航空写真等のチェックにより登記の修正を求められる場合もあります。
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