リフォームローンの繰り上げ返済について詳しく解説！

リフォームローンを繰り上げ返済するメリット・デメリット

そもそもリフォームローンの繰り上げ返済とは

リフォームローンに限らず、ローン契約を結ぶと、一定の期間で定期的に返済を行わなければなりません。

ローンにおける利息は、借り入れた元本と借入期間で計算されるため、ローン商品のように支払期間が長くなる傾向のある借入の場合、どうしても合計の利息額は大きくなってしまいます。

繰り上げ返済とは、月々の返済に追加して任意の額を返済することにより、元本と借入期間を圧縮し、完済までに発生する利息を減らす方法です。

ボーナス払いとリフォームローンの繰り上げ返済の違い

リフォームローンの支払い方法には、ボーナス払いというものもあります。

ボーナス払いとは、契約時に定めた時期に月々の支払いに追加して返済を行う方式のことで、給与所得者の方がボーナスを貰う6月と12月に設定されていることが多いようです。

繰り上げ返済と同じく月々の返済に追加して返済を行う方法ですが、ボーナス払いの場合はあらかじめ追加で返済する時期や返済額を契約時に定めておくことが多く、任意で自由に返済額を増やすことができません。

繰り上げ返済の場合は追加返済が可能なタイミングなら、ある程度自由に返済時期と返済額を決めることができます。

リフォームローンを繰り上げ返済するメリット

リフォームローンを繰り上げ返済した場合、どのようなメリットが考えられるのでしょうか?

繰り上げ返済を行うと、借り入れていたローンの元本を減らすことができるため、以降の返済額や返済期間を短くすることができます。

また、繰り上げ返済を行って元本を減らすことによって利息を減らせます。

返済総額を抑えることができるのもメリットと言えるでしょう。

リフォームローンを繰り上げ返済するデメリット

リフォームローンの繰り上げ返済を行う際には、デメリットについても知っておきましょう。

リフォームローンの繰り上げ返済を行う場合、金融機関では返済プランの再計算といった事務作業が発生するため、繰り上げ返済手数料というものが請求されます。

繰り上げ返済手数料の額は金融機関によって変わりますが、変動金利か固定金利かによっても異なる場合があります。
一部返済なら無料であることもありますが、金融機関によっては約2～3万円の手数料がかかる場合もあります。

また、繰り上げ返済の際には利息が再計算されることもデメリットになる可能性があります。

変動金利で契約している場合、もし金利が上がったとしても、一定期間は金融機関側で返済の内訳を調整してくれるため、月々の返済額が変わることは殆どありません。

しかし、繰り上げ返済を行った場合、利息についても再計算を行うため、もし金利が上昇していた場合、月々の返済額が増えてしまう可能性があります。

リフォームローンの繰り上げ返済の種類

返済期間短縮型とは

返済期間短縮型とは、繰り上げ返済を行うことで返済回数を減らし、完済までにかかる期間を短くする方法です。

例えば、月々10万円返済で10年のリフォームローンを契約している状態で、3年目に100万円の繰り上げ返済を行ったとします。

この場合、3年分の返済額は360万円ですが、繰り上げ返済分として100万円の返済が行われたため、残りの返済額は740万円です。

返済期間短縮型では、返済した元本を支払い回数に充当するという考え方を用いるため、100万円なら10回分の返済を前倒しで行ったとして返済プランの再計算を行います。

つまり、元々の返済計画では残りの返済回数は840万円、返済回数は84回と考えられますが、100万円の繰り上げ返済を行うことで10回分の返済を行ったことになるため、残りの返済回数は74回に減少するのです。

上記の例なら10回の返済は10カ月に相当しますが、繰り上げ返済の額が200万円、300万円と大きくなれば年単位で返済期間を短くすることができるでしょう。

返済期間が短くなればそれだけ利息も減らすことができるため、返済総額をできるだけ減らしたいという場合にも向いています。

返済軽減型

返済軽減型とは、前倒し返済によって月々の返済額を減らしていく方法です。

上の項目で用いた10年間毎月10万円返済するリフォームローンを例として、返済軽減型で前倒し返済をしたとします。

この例では、100万円の繰り上げ返済でローン残債が740万円に減少しますが、返済軽減型では残り返済回数を減らすのではなく、ローン残債を残りの返済回数で返済するという形が用いられるのです。

つまり、上記の例なら残りの返済回数は84回ですので、ローン残債740万円を84で割った金額、約88,000円まで一回あたりの返済額を減らすことができます。

ただし、返済軽減型の場合、月々の返済額が少なくなるかわりに一回あたりの元本の返済率も少なくなってしまうため、最終的に支払う利息の額はそれほど減少しません。

返済軽減型は、月々の家計負担を減らしたいという場合に用いると良いでしょう。

リフォームローンの繰り上げ返済が向いている人の特徴

貯蓄に向こう1～2年分の生活費程度の余裕がある

繰り上げ返済では、貯蓄などからまとまった金額を返済することになるため、無理をするのはあまり好ましくありません。

例えば、貯蓄が100万円ある状態で100万円の繰り上げ返済を行った場合、リフォームローンの負担は軽くなりますが、何らかのトラブルが発生した場合に使える資産がなくなってしまいます。

このような状況になってしまうと、病気や怪我等で収入が減った際にローン返済や家計負担がさらに増してしまうため、繰り上げ返済を行う際には長期療養に耐えられる余裕を考慮しておいた方が良いでしょう。

具体的には、繰り上げ返済で支払う金額の他に、約2年の生活費が賄える余裕がある状況が望ましいと考えられます。

もちろん、病気や怪我なら生命保険などである程度保障が受けられますが、もしもの時を考え、ある程度貯蓄等に余裕を残しておくことが大切です。

リフォームローンの金利が1％以上

リフォームローンや住宅ローンはローン商品の中では比較的金利が低い部類ですが、変動金利型などで金利が1%を超えてしまった場合などは返済総額が大きくなってしまうため、繰り上げ返済の活用を考えた方が良いでしょう。

返済期間短縮型の繰り上げ返済を行えば、金利がかかる期間を短くすることができるため、返済総額を減らすことができ、利息による負担を減らすことが可能です。

ただし、繰り上げ返済による返済総額の減少は、金利が少ないと減少額も少なくなるため、繰り上げ返済の手数料や貯蓄の減少といったリスクに対するリターンが減ってしまいます。

金利が1%を超えている状態なら手数料などのリスクを考慮しても十分なメリットが得られる可能性が高いため、繰り上げ返済に向いていると言えるでしょう。

リフォームローンの繰り上げ返済をする際のポイント

インターネットを利用すると手数料が無料になる場合が多い

繰り上げ返済の手続きは、リフォームローンを契約している金融機関に赴いて手続きを行う場合と、インターネット上にある金融機関のサイトから手続きを行う場合があります。

繰り上げ返済のインターネット申請については、金融機関によって対応しているかどうかかわりますが、実際に金融機関に出向く手間が省けて好きな時間に手続きを行うことができるため、手軽に申請を行うことが可能です。

また、インターネット繰り上げ返済申請を行っている金融機関では、多くの場合で一部の繰り上げ返済なら手数料が無料というメリットもあります。

全額繰り上げ返済については対応していない場合や、手数料がかかることもあるのですが、無料で繰り上げ返済を行える銀行などの金融機関も増加傾向です。

もし、リフォームローンの繰り上げ返済を将来的に予定しているなら、リフォームローン契約を選ぶ際にインターネット申請が可能で手数料がかからない金融機関を探すと良いでしょう。

手数料がかかる場合は利息軽減額を検討してまとめて支払う

リフォームローンの繰り上げ返済は場合によって手数料がかかる場合もあります。

この手数料は繰り上げ返済を行うたびに発生するため、減らせる利息の額によってはある程度貯蓄してからまとめて支払った方が得となるのです。

ただし、インターネット申し込みが可能な金融機関の場合は一部返済について手数料が無料であることが多いため、手数料の軽減を考慮してまとめて支払う必要はありません。

金銭的な余裕ができた時点でこまめに支払いを行えば、それだけ利息を減らすことができます。

家計の見通しをしっかりと立ててから繰り上げ返済をする

住宅ローンやリフォームローンは長期間返済が続くことが多いため、繰り上げ返済を行う際には将来的な家計の変化を考慮した上で返済を行う必要があります。

子供の進学や住宅の補修、リフォームなど、将来的に出費が予想される場合、繰り上げ返済で貯蓄を減らしていると、家計の余裕がほとんどなくなってしまうかもしれません。

繰り上げ返済によって利息が減り、返済総額を抑えることができますが、あくまでこのメリットは将来的なメリットです。

特にリフォームローンや住宅ローンは金利が安いため、繰り上げ返済を無理に行って貯蓄が不足し、別のローンを組むようなことになると金利の差によって逆に損となってしまうでしょう。

子供の進学や住宅の修繕など、将来的に大きな出費が予想される場合には、無理に繰り上げ返済を行わないことも出費を減らすポイントです。

リフォームローンの繰り上げ返済方法や必要な物

繰り上げ返済の方法は金融機関により異なる

実際に繰り上げ返済を行う際の手続きは、金融機関によってある程度異なりますが、基本的には窓口などで必要な書類を記入する場合が殆どです。

金融機関によってはインターネット経由で申請を行うことができたり、店頭にあるテレビ電話を用いたりして申請を行うことができます。

また、記入が必要な書類についても、窓口で記入する場合と電話で申請して書類を送って貰い、記入してから窓口に出向く場合がありますので、まずは金融機関に連絡して正確な手続きを教えてもらうと良いでしょう。

窓口やテレビ電話を利用して繰り上げ返済をする場合に必要な物

繰り上げ返済を行う際には、身分証明書や返済用口座に登録している印鑑、通帳またはキャッシュカードが必要です。

また、金融機関にもよりますが、返済予定表が必要な場合もあります。

繰り上げ返済を行う際には、電話やメール、ホームページの問い合わせフォームなどから必要なものについて確認しておくと良いでしょう。