増築で部屋を増やす3つのメリット

部屋を増やす方法には建て替えや引っ越しなどがあります。

建て替えや引っ越しではなく増築で部屋を増やせば、以下3つのメリットを得られます。

• 建て替えより費用を抑えられる
• 仮住まいへ引っ越しする必要がない
• 目的に合わせたカスタマイズがやりやすい

4畳ほどの部屋を追加するなら、費用を抑えられる増築がおすすめです。

4畳の部屋を増築するのにかかる費用の相場

増築費用は1坪（2畳）あたり約70万円が相場で、4畳（約7.3平方メートル）の場合は140万円〜200万円が目安です。

構造	1坪あたりの費用相場
木造住宅	約70万円
鉄筋コンクリート	約100万円

ただし、この140万円〜200万円はあくまで相場であり、実際の費用は以下の要因で変動します。

• 増築した部屋の使用用途
• 導入する設備
• 増築部の構造（木造、鉄筋コンクリート造など）

たとえば、増築する部屋が浴室なら、増築費用に加えて浴槽やシャワーなどの費用が必要です。

また、ユニットバスを導入する場合はグレードによって価格が変わり、ハイグレードモデルなら100万円以上かかります。

なので、増築する広さ4畳ほどなら費用は140万円〜200万円必要となり、部屋に導入する設備や構造次第では高額になると考えておきましょう。

>>1畳あたりの増築費用はこちら

増築の方法は3パターン

増築には、以下の3パターンがあります。

1. 横に広げる
2. 上に積み増す
3. 離れをつくる

1．横に広げる：1階もしくは2階の増築

1つ目の方法は、住宅の横にスペースを付け足して広げる増築です。

住宅の1階部分または2階部分の壁を取り壊して、つなげるように新しく部屋をつくります。

既存の住宅には一部の壁にしか手を加えないので、増築工事中でも住み続けられるのがメリットです。

2．上に積み増す：平屋を2階建てに増築

2つ目の方法は、建物の階数を増やす増築です。

1階建てを2階建てにリフォームするので、土地に余裕がなくてもできます。

ただし、住宅の重量が増えるため、2階の重さに耐えられるだけの強度が1階部分にないとできません。

たとえ4畳ほどの増築だったとしても、まず専門家に強度を調べてもらいましょう。

もし、強度が足りない場合は補強工事が必要となり、工事費用は高額になります。

また、工事の規模次第では仮住まいが必要となり、さらに費用が必要になります。

なので、よほどの事情がない限りはおすすめしません。

3：離れをつくる：離れの増築

3つ目の方法は、新たに母屋とは別に独立した離れを建てる方法です。

独立した部屋をつくるので、母屋の構造に影響を与えずに工事を進められます。

離れは静かに集中できる書斎や仕事部屋や、大きい音が出やすい趣味の部屋や工房などをつくりたいときにおすすめです。

ただし、離れを建てる場合も、建築基準法で定められた建ぺい率や容積率などの制限を守る必要があります。

概要	詳細
建ぺい率	土地面積に対する建物の面積の割合
容積率	土地面積に対する合計床面積の割合

母屋と離れをつなぐために増築した廊下も建ぺい率と容積率の対象となるので、注意しましょう。

建ぺい率・容積率はエリアごとに決められており、各市町村のWebサイトで確認できます。

また、以下のインフラが必要なら、引き込むための工事費用も別途必要です。

• 電気
• 水道
• ガス
• インターネット回線

母屋と離れの行き来に一旦外へ出る必要があるので、母屋と離す必要があるか考えてから離れをつくるか決めましょう。

4畳ほど増築した2つの事例

実際に4畳ほどのスペースを増築した、2つのリフォーム事例を紹介します。

1. 在宅ワーク用の書斎室を増築した事例
2. 増築してリビングを広くした事例

1．在宅ワーク用の書斎室を増築した事例

概要	詳細
住宅の種類	一戸建て
リフォーム費用	約450万円
施工期間	1.5か月間
面積	10m²
建物構造	木造

在宅ワークによって書類が増えたことで、専用の書斎室をつくりたいという依頼でした。

お客様には今ある部屋と自然に馴染むような内装を提案しています。

工事はご在宅中だったので、生活や在宅ワークに支障をきたさないよう注意しながら施工しました。

>>書斎を増築した事例はこちら

2．増築してリビングを広くした事例

概要	詳細
住宅の種類	一戸建て
リフォーム費用	約450万円
施工期間	2か月
面積	9m²
家族構成	3人
建物構造	木造
築年数	新築

2つ目は、増築でリビングを拡張した事例です。

リビングを外側の隣接スペースに広げるような増築を提案しました。

施工の際には、基礎や構造の強度検査を入念に行って、増築部分の安全性を確保しています。

増築後は、お客様から大変喜ばれました。

>>リビングを広くした事例はこちら

増築するときに発生する注意点は4つ

増築には、以下4つの注意点があります。

1. エリアによっては確認申請が必要になる
2. 増築後の固定資産税が高くなる
3. 接合部はヒビ割れや雨漏りが起こりやすい
4. 増築できない場合がある

1．条件によっては建築確認申請が必要になる

住んでいるエリアや増築する面積によっては、増築時に「建築確認申請」が必要になります。

建築確認申請は、以下のケースで必要です。

• 防火・準防火地域内の住宅で増築する
• 防火・準防火地域外の住宅で10平方メートルを超えて増築する

防火・準防火地域に入っているかは、自治体のWebサイトで確認できます。

なお、4畳は約7.3平方メートルなので、防火・準防火地域以外に住んでいるなら、建築確認申請は不要です。

ただし、離れを増築して母屋とつなぐ廊下をつくった場合、10平方メートル以上の増築とみなされる場合があります。

また、建築確認申請にかかる費用は都道府県ごとに異なるので、建築確認申請が必要なら事前に費用の目安を確認しておきましょう。

2．増築後の固定資産税が高くなる

増築後は床面積が増えるため、固定資産税が高くなります。

その理由は、増築によって床面積が広がり、住宅の価値（評価額）が上がるためです。

固定資産税は、固定資産税評価額×1.4%の計算式で求めます。

たとえば、評価額が1,400万円の場合は「1,400万円×1.4%」で、固定資産税は196,000円となります。

床面積が広がることで、固定資産税評価額の1,400万円が少し高くなるため、固定資産税も高くなるわけです。

ただし、固定資産税の見直しは3年ごとなので、増築のタイミング次第では前年と同じ額になります。

また、4畳は約7.3平方メートルと狭いため、数万円単位で固定資産税が上がる可能性は低いでしょう。

>>固定資産税についてはこちら

3．接合部はヒビ割れや雨漏りが起こりやすい

今の住宅につなげて部屋を増築する場合、接合部が弱く後から劣化する場合があります。

接合部が弱いと、地震が来たときや劣化によってヒビが入ってしまうでしょう。

また、防水性が低いと、雨の日に接合部からの雨漏りもあり得ます。

さらに、雨漏りが原因でカビが発生してしまうかもしれません。

増築の打ち合わせ時に、接合部の強度や防水性について相談して、できるだけ強度と防水性を高めてもらうのがおすすめです。

4．増築できない場合がある

敷地の条件や法律上の規制によっては、思い通りの増築ができないケースもあります。

すでに建ぺい率と容積率が上限いっぱいの場合は、増築できません。

また、建物の高さ（高さ制限や日影規制など）や、屋根の角度にも制限があるので、縦に伸ばし続ける増築も限界があります。

さらに、既存不適格建築物に認定されると増築はできません。

不適格とみなされた部分を今の建築基準法に合わせれば増築できますが、費用がかなりかかってしまいます。

場合によっては増築できないので、見積もりのときにこのまま増築できるか調査してもらいましょう。

増築費用を抑える3つのコツ

増築費用を抑えるには、以下3つの方法があります。

1. 複数の業者から見積もりをお出してもらう
2. 補助金を受け取る
3. 減税制度を利用する

1．複数の業者から見積もりを出してもらう

増築を依頼する前に、まず複数の業者から見積もりを出してもらいましょう。

というのも、増築にかかる費用は業者によって異なります。

これは、業者ごとに以下の要素が異なるからです。

• 技術力、施工方法（工期が変わる）
• 資材の仕入れルート（仕入れにかかる費用が変わる）
• その他経費や利益率（同じ金額でも利益が変わる）

また、複数の見積もりがあれば増築にかかる費用の相場がわかってくるので、高額な費用を要求してくる業者に引っかからずに済むはずです。

費用を抑えられるだけでなく悪徳業者を見極められるので、複数の業者から見積もりを出してもらいましょう。

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2．補助金を受ける

増築するときに、以下5つの補助金を国や地方自治体から受け取れる可能性があります。

• 既存住宅における断熱リフォーム支援事業
• 子育てエコホーム支援事業
• 次世代省エネ建材の実証支援事業
• 住宅エコリフォーム推進事業
• その他地方自治体が実施する補助金

ただし、補助金を受けられるかは、補助金を申請するタイミングやお住まいのエリアによって異なります。

補助金を受けられるかどうか、事前に確認しましょう。

補助金については下記記事でくわしく解説しています。

>>リフォームの補助金・助成金についてはこちら

3．減税制度を利用する

増築時に「リフォーム促進減税」を利用すれば、所得税が控除されたり固定資産税が減税されたりします。

リフォームの内容によって複数の項目に分かれています。

所得税の控除または固定資産税の減税対象となるリフォームは6種類あります。

控除・減税	対象リフォーム
所得税の控除	・耐震リフォーム ・バリアフリーリフォーム ・省エネリフォーム ・同居対応リフォーム ・長期優良住宅化リフォーム ・子育て対応リフォーム
固定資産税の減税	・耐震リフォーム ・バリアフリーリフォーム ・省エネリフォーム ・長期優良住宅化リフォーム

どのリフォームに当てはまるか、増築の依頼を出した業者に聞いておきましょう。

>>参照：国土交通省　住宅リフォームにおける減税制度

4畳の部屋を増築するときによくあるQ&A

ここからは、4畳の部屋を増築するときによくある室温に答えていきます。

増築がよくない理由は？

以下2つの理由で、増築はよくないといわれています。

1. 既存の建物と同じ素材を用意できないため、増築部分と既存部分で見た目が悪くなる
2. 接続部分が脆く、後からヒビが入ったり雨漏りしたりする

素材の違いは離れていれば気にならないので、どうしても気になるなら離れを増築するのがおすすめです。

また、接合部分の強度は、業者との打ち合わせで高めるようにお願いしておきましょう。

建築確認申請は必要？

建築確認申請の提出は建築基準法で定められた手続きなので、防火・準防火地域に住んでいるなら必ず提出しておきましょう。

増築後に必要な手続きは？

建物表題変更登記は、以下の書類を法務省に提出すればできます。

1. 建築確認済証
2. 検査済証
3. 住民票
4. 固定資産税評価証明書

6畳や8畳増築するのにかかる費用は？

木造の場合、6畳なら210万円〜、8畳なら280万円〜が相場です。

>>6畳増築するときの費用はこちら

>>8畳増築するときの費用はこちら

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