【床の傾き】許容範囲はどのくらい？測定から修理方法まで徹底解説！

床の傾きの許容範囲

住宅内でドアの開閉がスムーズにできなかったり、丸いものが勝手に転がるなどの経験をしたことはありませんか？建物の床の傾きには「許容範囲の基準」があり、傾きが酷い場合健康被害に影響を及ぼす恐れがあります。では、床の傾きについて詳しく見ていきましょう。

国土交通省の技術的基準

国土交通省の「住宅紛争処理の参考となるべき技術的基準」では、床の傾斜と、構造耐力上主要な部分に瑕疵がある可能性との関係を3段階で示しています。これは健康被害の基準ではなく、新築時に建設住宅性能評価書が交付された住宅で、完成から10年以内に生じた不具合などを対象に、指定住宅紛争処理機関が紛争処理の参考とする基準です。

床の傾き	角度の目安	構造耐力上主要な部分に瑕疵がある可能性
3/1000未満	約0.17度未満	低い
3/1000以上～6/1000未満	約0.17度以上～約0.34度未満	一定程度存在する
6/1000以上	約0.34度以上	高い

この区分は、床の傾斜が大きいほど構造耐力上主要な部分に瑕疵がある可能性が高くなることを示すものです。傾きだけで瑕疵の有無や原因が確定するわけではありません。

※ 参考：国土交通省「住宅紛争処理の参考となるべき技術的基準」

床の傾きは数値だけで判断しない

新築住宅は3/1000、中古住宅は6/1000までが一律に許容されるという公的基準はありません。戸建て・マンションの別や、木造住宅などの構造種別によって一律の許容範囲が定められているわけでもありません。3/1000と6/1000は、住宅紛争処理の参考基準に用いられる数値です。一方、既存住宅状況調査では、6/1000以上の傾斜が劣化事象等の調査項目とされています。新築・中古を問わず、数値だけで安全性や補修の要否を判断せず、測定範囲や原因を含めて専門家に調査してもらいましょう。

※ 参考：国土交通省「既存住宅状況調査方法基準の解説」

床の傾きと新築住宅の瑕疵担保責任

新築住宅では、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）に基づき、請負人または売主が、引渡しから10年間、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分の瑕疵について責任を負います。ただし、床に傾きがあるだけで、直ちに10年間の無償修理が認められるわけではありません。傾きの原因が対象部分の瑕疵にあるか、契約内容や発生時期、住宅の状態などを個別に確認する必要があります。また、前述の国土交通省の技術的基準は、一定の条件を満たす住宅紛争で、構造耐力上主要な部分に瑕疵がある可能性を判断するための参考基準です。床の傾斜を測定する際は、凹凸の少ない床面上で3m程度以上離れた2点を結ぶ直線を用います。

※ 参考1：e-Gov法令検索「住宅の品質確保の促進等に関する法律」
※ 参考2：国土交通省「新築住宅に関する法制度」

床の傾きの測定方法

床が斜めに感じるときは、次の3つの方法で床の傾きを自分で簡易的に調べられます。

スマホアプリを使用する

スマホの水準器アプリを使えば、床の勾配を手軽に確認できます。アプリによっては、傾きの測定機能に加え、距離を測る機能も備えています。

水平器を使用する

床に水平器を置くと、傾きの有無を確認できます。水平器にはアナログ式とデジタル式があり、細かな数値を確認したい場合はデジタル式が適しています。

ビー玉を使用する

ビー玉など丸いものを床に置き、転がる方向や速さから傾きを確認する方法もあります。ただし、正確な数値は測れないため、結果は参考程度にとどめましょう。

床の傾きの原因

床の傾きは、床材や床組の劣化、地盤の不同沈下などによって生じます。

床材に問題がある

建物全体ではなく、床材の浮き・剥がれや、下地材の劣化・変形によって、床に局所的な段差や沈みが生じ、床の歪みとして感じられることがあります。表面材だけが原因なら張り替えで改善する場合がありますが、下地や床組に不具合がある場合は、その補修も必要です。

シロアリ被害や腐朽で床組に問題がある

床を支える根太や大引きなどにシロアリ被害や腐朽が生じると、床が沈んだり傾いたりすることがあります。被害範囲を調査したうえで、シロアリ防除と、傷んだ床組の補修・交換を行います。

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地盤の不同沈下が起きている

軟弱地盤や地震による液状化などによって建物が不同沈下すると、建物全体が傾くことがあります。築年数だけで地盤調査の有無や傾きの原因を判断することはできません。傾きが進行している場合は、建物と地盤の両方を早めに調査しましょう。

※ 参考：国土交通省「液状化現象について」

床の傾きの主な修理方法とリフォーム費用相場

床の傾きの直し方は、原因や傾きが生じている範囲によって異なります。2階の床の傾きを直す場合や、床を水平にするためのレベル調整でも、床材や床組の補修で済む場合もあれば、地盤沈下による建物全体の傾きを修正する必要がある場合もあります。主な修理方法と費用相場、業者による調査費用の目安は次のとおりです。

業者による調査費用相場

家の傾きが気になった場合は、業者による床・壁の傾斜測定や建物状況調査を検討しましょう。床・壁の傾斜測定は4万～7万円前後、標準的な建物状況調査は6万円以上が目安です。地盤調査や床下調査を含む詳しい不同沈下調査は、15万円以上かかることもあります。

依頼前に、測定範囲と報告書の有無を確認しましょう。

床材の張り替え

床材の腐食や剥がれなどが原因の場合、既存のフローリングを撤去して張り替える費用は、6畳で複合フローリングが14万～24万円、無垢フローリングが15万～25万円が目安です。床下地の補修が必要な場合は、追加費用がかかります。

根太の修理

根太がシロアリによって劣化していた場合は、シロアリ駆除と傷んだ床組の補修を行います。シロアリ駆除は床下の施工面積で計算されることが多く、1坪あたり5,000～10,000円、一般的な戸建てでは10万～20万円が目安です。根太や大引の補修・交換は、1本あたり2万～3.5万円、4.5～6畳の範囲では10万～30万円が目安です。床材の撤去・張り替えが必要な場合は、その費用が別途かかります。

地盤沈下の修正

床の傾きが地盤沈下による場合、主な修正方法は「ジャッキアップ（土台上げ工法）」「ダブルロック工法」「ウレタン工法」の3つです。

ジャッキアップ（土台上げ工法）

ジャッキアップには複数の工法があります。ここで説明する土台上げ工法（プッシュアップ工法）は、基礎と土台を切り離し、ジャッキで上部構造を持ち上げて傾きを調整したあと、できた隙間を補修する方法です。

ダブルロック工法

ダブルロック工法は、西川総合建設が扱う登録商標の沈下修正工法です。専用液材を地盤に注入して土を固め、地盤を補強したうえで建物の傾きを調整します。地盤条件によって適用範囲が異なり、液状化を一律に防げるわけではないため、事前調査に基づいて工法を選ぶ必要があります。木造2階建て・延床40坪前後の場合、費用は300万～500万円が目安です。地盤調査費や地盤審査費が別途かかる場合があります。

※ 参考：西川総合建設「ダブルロック工法」

ウレタン工法

ウレタン注入工法は、基礎やコンクリート床の下に硬質発泡ウレタン樹脂を注入し、発泡圧力で沈下部分を持ち上げる方法です。建物の基礎形式や地盤の状態によっては適用できないため、事前調査が欠かせません。一般的なベタ基礎戸建ての費用は300万～500万円が目安です。1階床面積約70平方メートル、沈下量50～60mmの場合は350万～450万円程度ですが、建物の構造・沈下量・施工範囲・地域によって変わります。複数社から見積もりを取り、工事範囲と保証内容を比較しましょう。

床の傾きは健康被害を及ぼすことがある

床の傾きは、建具の不具合や構造上の問題だけでなく、体調に影響することがあります。国土交通省の資料では、5/1000で傾斜を感じ、6/1000を超えると不同沈下を意識し始め、10/1000程度でめまいや頭痛が生じたとする既往研究が整理されています。

ただし、感じ方には個人差があり、症状だけで床の傾きが原因だとは判断できません。めまいや頭痛などが続く場合は医療機関を受診し、建物については専門家へ調査を依頼しましょう。

※ 参考：国土交通省資料「床の傾斜角と健康障害」