あなたの「こうしたい！」という夢を形にするための、設計図やデザインプランを作る費用です。リノベーション会社や設計事務所の担当者さんと、じっくり話し合って決めていきます。

もともとある壁や床、使わない古い設備などを取り壊したり、運び出したりする費用です。倉庫の状態によっては、あまり必要ない場合もあります。

電気・ガス・水道など、生活やお店の運営に欠かせないライフラインを使えるようにする工事です。

夏は涼しく、冬は暖かく。快適な空間で過ごすためには、この断熱工事がとっても重要！壁や天井、床に専用の断熱材を入れたり、性能の良い窓に変えたりする費用です。しっかり行うことで、毎月の光熱費の節約にもつながります。

建物が地震などの際に安全でいられるように、柱や梁を強くしたり、基礎を補修したりする工事です。特に古い倉庫や、壁を取り払って大きな空間を作りたい場合などに、専門家が判断して必要になることがあります。

床材（フローリングやタイル、おしゃれなモルタル仕上げなど）、壁（壁紙を貼ったり、ペンキを塗ったり、板を張ったり）、天井の仕上げ、お部屋を仕切る壁の作成、ドアや窓の取り付けなど、空間の雰囲気を作り上げる工事です。選ぶ素材によって、印象も費用もガラッと変わります。

外壁の塗り替えや新しい外壁材への変更、屋根の修理や塗装など、建物の外側をキレイにしたり、保護したりする工事です。見た目だけでなく、雨漏りを防いだりする大切な役割も。

キッチンセット、ユニットバス、トイレ、洗面化粧台、エアコンなど、生活に必要な設備機器そのものの費用と、それを取り付ける工事費です。お店にする場合は、業務用の厨房機器やお客様用の特別な什器などもここに含まれます。どのようなグレードのものを選ぶかで、費用が大きく変わってきます。

工事全体の管理費や、建築確認申請などの法的な手続きに必要な費用、工事中に出るゴミ（廃材）の処理費用など、細々としていますが大切な経費です。

空間に柱などがないことが多く解体費用が不要なため、工事費用も抑えられて、比較的安くリノベーションできるでしょう。

ただし、古い倉庫の場合は、耐震強度を上げる工事が必要になるケースなどがあり、思わぬ出費があるため注意しましょう。

倉庫内は広い空間になっており、自分好みの間取りにデザインできます。倉庫は荷物などを保管しておくため、仕切りなどがない物件がほとんどのためです。

また、天井も高いため、開放的な空間デザインが可能です。スケルトンリフォーム（建物の構造体だけを残して内装や設備をすべて解体し、間取りから新たに作り直す大規模なリフォーム）のような、大規模な工事も可能になります。

1981年（昭和56年）6月1日より前に建築確認を受けた倉庫は、旧耐震基準で設計されており、現在の耐震基準を満たしていない可能性があるため、耐震補強工事が必要になるケースがあります。

1981年以前は耐震基準が古く、現在の耐震基準を満たしていないため、リノベーションの際に耐震補強工事が必要になるであろう倉庫も多く存在します。

このような理由から、倉庫のリノベーションを検討する際には、あらかじめ耐震診断を受けるのがおすすめです。一方で、耐震診断は費用がかかるため、予算にゆとりを持たせておきましょう。

古い倉庫には、アスベストを含んでいる素材が使われている可能性があり、事前に確認が必要です。特に、全面使用禁止になった2006年以前に建築された倉庫は、アスベストが使われているケースがあります。

アスベストは安価で、耐火性・断熱性・絶縁性・防音性に優れていたため、以前は建物の建築材料として使われていました。しかし、人体に悪影響を及ぼすことが判明したため、現在では使用禁止になっています。そして、アスベストを含んだ素材のある物件は、除去工事が必要です。

倉庫から住居へなど建物の用途を変える際は、以下の条件を満たす場合に用途変更申請が必要です。

また、工業専用地域内にある倉庫は、住居への用途変更できないため注意しましょう。用途変更の手続きの詳細を知りたい場合は、各自治体に問い合わせるとよいでしょう。

倉庫を住居にリノベーションする際は、インフラ設備工事が必要か、可能かも事前に確認しましょう。これは、インフラが整っていない場合、費用が大幅に変わるためです。

ほかにも断熱・防音・換気の追加工事なども必要になりそうかは確認しておくと予算を考えるうえで安心です。窓を新設したい場合も、制限がないかを確認しましょう。

倉庫を住居にリノベーションする場合は、税金やメンテナンス費用などの将来的なランニングコストを考えておきましょう。

倉庫のリノベーションによって建物の評価額が見直され、その結果固定資産税が変動する（多くは上昇する）可能性があります。なお、天井が高い倉庫の場合は、掃除やメンテナンス費用などが通常の住居より高額になる場合があるため注意が必要です。