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目次
汲み取り式トイレから簡易水洗にする費用と工期
汲み取り式トイレから簡易水洗トイレへ取替える工事の費用相場は30万円〜60万円です。工期は3日〜5日です。
便座をつけるだけと思われがちですが、トイレに洗浄水を流すために配管の工事が必要なため工期と費用がかかります。
この費用と工期は建物の状況と選ぶトイレの種類によって変動します。
追加工事が必要になり、費用と工期が想像と違ったなどのような意見もありますので、事前に建物を調査してもらうなどの準備が必要です。
汲み取り式トイレから浄化槽にする費用と工期
汲み取り式のトイレに浄化槽を設置して、水洗トイレにリフォームする場合の費用相場は80万円〜200万円です。工期は5日〜10日です。
この費用と工期も建物の状況、浄化槽の大きさによって変動します。
浄化槽の設置は大掛かりな工事ですから、事前に建物を調査してもらうなどの準備を行う必要があります。
トイレを使用する人数によって適した浄化槽の大きさも変わるため、家族の人数が多い方などは大きな浄化槽にしなければならない場合もあります。
簡易水洗とは?特徴と仕組み
そもそも簡易水洗トイレとは、下水道の整備がされていない地域で水洗式トイレのように使用できるように作られた汲み取り式のトイレです。
洗浄水が流れるという点が特徴で、便をためる便槽がある点は汲み取り式のトイレと変わりません。
また、水洗式トイレと比較すると水量は少ないものの、洗浄水も便と共に便槽にたまるため、バキュームカーによる汲み取りが汲み取り式のトイレよりも頻繁に必要です。
仕組みとしては、汚物を洗浄水と共に便槽に溜めてバキュームカーによって汲み取りを行い使用します。
また、下水道がない地域かつ浄化槽の設置ができない建物では簡易水洗トイレが設置されます。
汲み取り式トイレから簡易水洗トイレにする方法
汲み取り式トイレから、(簡易)水洗トイレにリフォームする方法は3つあります。
ここではそれぞれのパターン別に工事内容を紹介します。それぞれの特徴を把握し、自分にあった工事内容を選択しましょう。
方法1. 簡易水洗トイレ (便槽に汚水を溜める)
簡易水洗トイレにリフォームする場合は、洗浄水を流せるように配管工事を行い、便を水で流せるようにします。
これによって見た目は水洗の洋式トイレと同じにすることができ、配管が塞ぐため汲み取り式と比較すると便槽からのにおいも少ないです。
しかし汲み取り式のトイレと同様に便槽に汚水と便を溜めるため、バキュームカーによる汲み取りが必要となります。
下水道の関係で水洗トイレにできない地域などでは簡易水洗トイレが一般的です。
方法2. 水洗トイレ(下水に排水する)
水洗トイレには2種類あります。
1つ目は汚水を下水に排水する水洗トイレです。
下水が近くを通っている必要がありますが、水洗トイレの排水を下水に流すことができるためバキュームカーによる汲み取りなども必要ありません。
便や汚水も下水道に流れてしまうため、においも少ないトイレにすることができます。
注意点として、下水が整備されていない地域だと使用できない点があります。
方法3. 水洗トイレ (浄化槽で汚水を処理する)
2つ目の水洗トイレは、浄化槽で汚水を処理する形式の水洗トイレです。
これは、かなり大きな浄化槽を地中に埋め、そこに汚水と便を流して処理します。
下水道が整備されている必要はありませんが、自宅の敷地内に浄化槽を設置しなければならず、大きさも規定されているためかなり大規模な工事になります。
おすすめの簡易水洗トイレメーカーの人気商品
これまで簡易水洗トイレの特徴などを解説してきました。
ここで各メーカーのおすすめの商品を紹介します。
リクシル「トイレーナ」
リクシルの簡易水洗トイレ「トイレーナ」は、トイレから出てしまう嫌なにおいを二重構造で防ぐことができます。洗浄水を溜めると同時に開閉式のフラッパー弁が、便槽から出るにおいを防ぎます。
トイレーナはハイパーキラミックという素材が使用されており、傷や汚れに強いという特徴があります。
シャワートイレの取り付けも可能であるため、取り付けた場合には日頃の使い勝手もよくなるでしょう。
ダイワ化成「フルオートトイレ」
ダイワ化成の簡易水洗トイレ「フルオートトイレ」は、簡易水洗トイレでは初の全自動便器となっています。
便座の自動開閉から便器の自動洗浄機能まで付いているため、手を触れずにトイレの使用が可能です。
また、鉢内除菌機能も付いていて、プラズマクラスターイオンがカビ菌や付着菌を除菌してくれます。
省スペース性とタンクのないデザインは珍しく、タンクレストイレのような簡易水洗トイレにしたいと考えている方にはおすすめの商品です。
積水化学工業「セキスイリブレット」
積水化学工業株式会社の簡易水洗トイレ「セキスイリブレット」は、簡単な工事によって汲み取り式トイレを水洗トイレに変えることができます。
水でにおいを閉じ込める強制開閉式バルブが採用されており、バルブが開くのは洗浄時だけであるため便槽から上ってくるにおいをシャットアウトすることができます。
アサヒ衛陶「ニューレット」
アサヒ衛陶の簡易水洗トイレ「ニューレット」は、タンクが付いておらず省スペース性に優れた簡易水洗トイレです。
オートフラッパー機能が付いている為、においの逆流も防ぐことができます。
またトイレコートが採用されており、便器に凹凸が少なくなり汚れが付きにくい仕様となっています。
ジャニス工業「簡易水洗便器ジャレット」
ジャニス工業の簡易水洗便器「ジャレット」は、重要部分であるバルブにシーソー式のバルブを採用しています。
洗浄時には開き、洗浄後に自動的にバルブを閉じるため、便槽からのにおいを防ぐことが出来ます。
節水機能も持っているため、洗浄水の使用もわずかです。
ネポン「プリティーナ」
ネポンが出している、プリティーナは少量の水を効果的に使用できる簡易水洗トイレです。
流れる洗浄水は少ないですが特殊ノズルの採用によってジェット噴射を実現しています。
オートフラッパーが付いているため、便槽からの嫌なにおいも防ぐことができます。
また便座部分も省エネ機能に配慮した温水洗浄便座の取り付けが可能であるため、シャワートイレを付けたいと考えている方にもぴったりです。
便槽の大きさの目安はどのくらい?
ここまで簡易水洗トイレの特徴などを紹介してきました。
簡易水洗トイレの便槽の大きさはどのくらいなのか、水を流して溢れてしまうのではないかなどと疑問や不安を感じている人もいるでしょう。
ここでは便槽の大きさの目安を紹介します。
便槽の選び方としては、家族の人数×100Lで1カ月分となります。
例えば、3人家族では300L、5人家族では500Lなどのようになります。
大きな容量の便槽であればその分金額が高くなってしまうため、家族の人数に適した容量の便槽を選びましょう。
簡易水洗トイレリフォームの内容
簡易水洗トイレのリフォームには、さまざまな工事内容があり工事内容が増えれば、その分金額は上がります。
ここではトイレのリフォームで行われる工事の内容とその工事にかかる費用を紹介します。
トイレ本体の費用
メーカーが販売している水洗トイレの本体の価格相場は2万円〜30万円です。トイレのグレードによって変わります。
各メーカーが様々な機能がついたトイレを異なる価格帯で販売しているため、自分の目的に合った物を見つけましょう。
古いトイレの撤去費用
トイレを解体して、取り外したトイレを処分する際にかかる費用の相場は2万円〜4万円となります。
こちらは頼む業者が処分場を持っているかどうかなどによって金額が変動します。
浄化槽撤去費用
浄化槽を撤去する際の費用相場は、3万円〜7万円です。金額は、浄化槽の最終清掃が済んでいるかなど浄化槽の状況によって異なります。
浄化槽を撤去せずに放置しておくと地盤沈下などの危険性もあります。
また、土地売却時に浄化槽が残っているとトラブルの原因にもなるので注意しましょう。
電気工事費用
温水洗浄便座付きのトイレなどであれば、使用のために電源が必要です。
トイレの電気工事の費用相場は約2万円です。
現状、電源がある場合でも使用する製品に合わせて電圧を変更しなければならない場合もあるので注意が必要です。
配管工事費用
配管工事費用は、行う工事の内容によって金額が異なります。
3つの種類別で紹介します。
簡易水洗トイレ
簡易水洗トイレにした場合の配管工事の費用相場は3万円〜5万円です。
こちらは給水管を設置する工事となっています。
他の配管工事と比較した際にも手間が少ないです。
水洗トイレ(下水に排水)
水洗トイレの排水管を下水へつなげる工事の費用相場は、10万円〜20万円です。
下水が近くを通っている場合は、浄化槽を設置する工事と比較すると価格を抑えての施工が可能です。
水洗トイレ(浄化槽)
水洗トイレの排水管を浄化槽につなげる工事の費用相場は、5万円〜10万円です。
一見、下水道につなげる場合よりも安いですが、浄化槽の設置自体にスペースと費用がかかるので注意が必要です。
簡易水洗トイレリフォームで利用できる可能性のある補助金・助成金
トイレリフォームを検討していて、価格を抑えて施工したいと考えている方は多いでしょう。
ここでは補助金の条件や補助金の申請手順などのポイントをお伝えします。
補助金の活用を検討している方はぜひ、チェックしてみてください。
※2022年8月時点での情報です。
自治体による補助金
トイレリフォームで利用できる補助金は2種類あります。
1つ目は地方自治体によって支給されるものです。
自治体によって異なりますが、対象のリフォーム内容は基本的にバリアフリー工事もしくは節水トイレへの変更などが対象となります。
バリアフリー工事では、汲み取り式トイレから簡易水洗トイレへの変更も対象です。
対象者は自治体によって条件が異なりますが、申請先の自治体に住まいがあることや住民税の滞納がないことなどがあります。
申請する際は、業者が代行してくれる場合もありますが基本的には施主が行います。
自治体によっては施工業者が、市内の業者でないと申請できない場合などもあるため事前に確認するようにしましょう。
介護保険を利用したトイレリフォーム
介護保険を活用した補助金は、要介護認定を受けている人が利用できる国の制度です。
受給の条件は、介護保険の要介護認定を受けていて、要支援1〜2もしくは要介護1〜5と認定されている事が条件です。
申請は担当のケアマネージャーが行います。
補助金の支給限度額は20万円を上限として、かかった工事費用の7割〜9割が補助されます。
和式のトイレから洋式のトイレへの交換や段差の解消などバリアフリーリフォームの工事であれば介護保険の住宅改修補助金の対象となります。
トイレリフォームの業者選びで後悔しないために
必ず相見積もりを複数取って比較しましょう!
なぜならリフォームの費用・工事方法は、業者によって大きく異なるからです。
とはいえ「信頼できる業者が分からない」「何度も同じ説明をするのが面倒」と踏み出せない方もいらっしゃると思います。
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