玄関ポーチに屋根や庇を後付けするリフォーム費用や価格の相場は？

屋根がない玄関と屋根のある玄関の比較

庇とは屋根の一種で、家の周囲に設けられる軒とは区別されることがあり、扉や窓の上にある日除けのための小さな屋根を指します。

顔の上だけにある帽子の庇を思い浮かべると分かりやすいでしょう。

庇という小さな屋根は日差しを遮る役目をしてくれます。

玄関の上に屋根があると雨の日も濡れずに出入りできて便利ですね。

庇は雨よけの役目だけでなく、玄関周りの雨風による汚れ防止や、雨の吹き込みを防ぎます。

また、暑い夏には遮熱効果もあります。

高く昇る夏の太陽からは、強い日差しを防ぎ、冬の低い日差しは室内に取り入れることができるので、季節に合った効果を得ることができます。

外壁は雨や風に晒され、長年過酷な環境下に置かれていますが、庇があることで外壁を保護する利点もあります。

出幅の大きい庇であれば、ウエルカムボードを置いたり、プランターガーデニングを楽しむなど、エントランススペースとしても充実させることができますね。

新築物件に庇があまりない理由

屋根の軒も外壁を保護する役目がありますが、建ぺい率を目一杯に家を建築した場合などは、充分な軒がないケースもあります。

軒が充分でない建物にはせめて庇があると良いのですが、近年の新築建売住宅などには、庇がないことが多いのです。

その理由はなぜだかご存知ですか？

住宅は建築法により、屋根のある部分は固定資産税に影響されるからです。

建売住宅では庇を設計してしまうと、その分も含めて役所等に申請することになります。

建設業者はその点に詳しいので、新築に庇を設計することはまずないのです。

既築の家の玄関に屋根がないとしても、庇を追加することは可能です。

庇には先付け用と後付け用があります。

先付け用庇は家を建築する時に外壁の中側に取り付けるのに対し、後付け用庇は外壁に直接ビスを打ち取り付けます。

この様に後付け庇なら外壁を壊すことなく簡単に施工できるので、後から追加で取り付けることが可能なのです。

軒が充分にない家でも、外壁を保護する意味や、玄関の出入り、遮熱効果などの理由からも、庇があるとないとでは大きく変わってきます。

大掛かりなリフォームではない後付け庇を取り付けてみてはいかがでしょう。

追加できる後付け庇の種類は？

後付け庇の材質は、アルミ、ガラス等があります。

出幅は600mm、900mm、1200mmが主流で、幅Wは900mm程度から広いもので2,000mmを超えるものもあります。

出幅が広い庇ほど、屋根としての機能が高くなりますね。

柱を使用するとエントランススペースにもなります。

またビルトインガレージが玄関と隣り合わせていれば、幅の広い庇を選ぶことで、ガレージ入口にも屋根ができて便利です。

サイズは家の構造や状況に合わせて選ぶと良いでしょう。

ただし、外壁の材質や構造上、取り付けられない場合もあるので注意が必要です。

鉄筋コンクリートやRC、鉄骨造ALC外壁には取り付けられない場合が多いようです。

各メーカーの後付け庇は、木造住宅のモルタル外壁、窯業サイディングなら取り付け可能なものがあります。

玄関ポーチに屋根や庇を後付けしてくれるリフォーム会社を探すには

自分が住んでいる地域で玄関ポーチに屋根や庇を後付けしてくれるリフォーム会社を知りたい場合は、リフォーム会社紹介サービスを使うと良いでしょう。

リフォーム会社紹介サービスの「ハピすむ」は、お住まいの地域やリフォームのニーズを詳しく聞いた上で、適切で優良なリフォーム会社を紹介してくれます。

運営会社のエス・エム・エスは、東証プライム上場企業なので、その点も安心です。

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後付け庇の価格の相場

価格の相場を調べてみました。

サイズは需要の高い、出幅600～900mm、幅は1,200mm前後のサイズをピックアップしています。

900mm×1,465mm：約15万~18万円程度
900mm×1,200mm：約12万~13万円程度

後付け庇の取り付け費用の相場

リフォーム工事費用の相場はどうでしょうか。

取り付け工事はさほど大変ではなく、1～2日間程度の簡単な工事がほとんどです。

取り付け費用も約3万～8万円前後が相場になっています。

リフォーム業者の施工事例などを見てみると、庇本体の価格は割り引かれるケースが多く、工事費用込みのリフォーム総額は約10万～30万円前後が相場となっています。

なお、ここでご紹介した費用はあくまで一例です。

費用はリフォーム会社ごとに変わってくるため、相見積もりを取ることで適正な費用を確認することが必要です。

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庇と建ぺい率の関係は？

建築物は、住んでいる地域で定められている建ぺい率を超えて建てることができません。

建ぺい率は、建築物の建築面積によって計算します。

庇やベランダなど、建築物から突き出している部分についても、建築面積に含まれる場合があるので、注意が必要です。

突き出している部分が1m以内なら建築面積に参入しないそうですが、それ以上になると1mを超える分が建築面積に含まれることになります。

第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域は30～60%、第一種・第二種住居地域は50～80%など、お住まいの地域がどの用途地域かで建ぺい率も異なってきます。

1mを超える庇を追加する場合でも、防火地域内の耐火建築物や角地は緩和されるケースがあるので、お住まいの地域の都市開発課などに確認するとよいでしょう。

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