リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるためのポイント！

1 リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための業者選び
2 リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための工事のポイント
3 リフォーム費用の見積もりを安い価格に値引交渉する場合の注意点
4 リフォームの見積もりを安い価格に抑えたいときに知っておきたい補助金制度
5 リフォームの見積もりを安く抑えたいときに知っておきたい減税制度

リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための業者選び

住宅の設備や素材などは、いつかは老朽化してリフォームが必要になってきます。

そろそろリフォームが必要だと感じたとき、費用面や依頼する業者の選定で、悩むことが多くなります。

この章では、リフォーム費用の見積もりを安くおさえるための業者の選び方を解説します。

依頼するリフォームが得意なリフォーム業者を選ぶ

台所、お風呂、フローリング、窓、屋根、外壁というように、リフォームが必要になる場所は、さまざまです。

リフォーム業者は、家全体のリフォームを対象とする業者もありますし、窓や屋根など専門的におこなう業者もあります。

どこに依頼するか迷った場合、まずはリフォームを予定している箇所を得意とする業者を選ぶことをおすすめします。

なぜなら、豊富な知識から同じ内容のリフォームでも、コストダウンできるよいアイデアを持っている可能性が高いからです。

また、経験豊富であれば、工事が始まってから発見された追加工事への対応が適切におこなわれ、結果的に費用を抑えることができ安心です。

複数のリフォーム業者から相見積もりをとる

同じリフォームでも、業者によって見積金額や見積もりの出し方が異なるため、複数の業者の見積もり依頼をします。

これを相見積もりと言います。

相見積もりのポイントは、比較しやすいようリフォームの内容を統一することが大切です。

また、見積価格の根拠を必ず確認します。見積書の書き方は業者によって異なりますので、わからない項目は質問しましょう。

ほかに見積もりに含まれる工事範囲についても明確にしておくと安心です。

もうひとつ大切なことは、金額だけでなく見積もり時の対応も比較することです。

リフォームの希望をよく聞いて適切なアドバイスをしてくれるか、見積価格について質問にきちんと答えて説明してくれるかといったことも含め、業者を比較するとよいでしょう。

地元の優良工務店に依頼する

地域密着の地元の工務店に依頼するのも一つのポイントです。地元に実績があり多くの仕事をしている工務店は、アフターケアがしっかりしていることが多いからです。

通常、築年数が経ってくると、リフォームが必要な個所が次々とあらわれてきます。

顔見知りで家のことをよくわかってくれている工務店があればなにかと相談することができ、安心感につながります。

広告などの見積もり価格だけで判断しない

たとえば、リフォームの広告には「洗面所一式リフォームで〇〇円！」などと書かれたものも多く、それを見て安いからと連絡してみることもあるでしょう。

ただし忘れてはいけないことは、同じ家がないようにリフォームに同じものはありません。

そのため広告と同じ金額でリフォームができるとは考えられないので、広告の金額では判断出来ません。工事の質も含めて総合的に判断することをおすすめします。

リフォーム業者がアピールする施工数だけで判断しない

施工数も大切な判断基準ではありますが、施工数だけで判断するのはさけたほうがよいでしょう。

数だけでなく、どんなリフォームをおこなったのか、質は高いのか、依頼者の満足度は高いのかが重要です。

リフォームの内容については業者に直接聞いてもいいですし、満足度についてはインターネットの口コミなどを検索してみてもよいでしょう。

リフォーム費用の見積もりを安い価格に抑えるための工事のポイント

この章では、リフォーム費用をおさえるための工事のポイントについて解説します。

リフォーム業者から工事費用を安くする提案をしてもらう

同規模のリフォーム工事でも経験豊富なリフォーム業者なら、安くできる材料や工法を知っていることがあります。

たとえば、キッチンを入れ替えるリフォームを予定していたとします。

業者に安くできる提案がないか相談したところ、キッチンそのそのものは入れ替えず、収納扉と設備機器を一新する提案がされました。

結果的に、十分満足できるリフォームを安く、早く済ますことができたという事例もあります。

このように、やみくもに値切るのではなく、安くする方法がないか提案してもらいましょう。

そうすれば金額が安くなっても、質を落とすことなく満足できるリフォームができる可能性が高くなります。

リフォーム工事の前に綿密な打ち合わせをして工事範囲を決める

見積書に、「一式工事」とだけ項目に書かれていることがあります。

本来であれば細かい項目ごとの金額が明記されるところを、大まかに全部でいくらと表記されていると考えてください。

つまり「一式工事」では、工事の内容がわかりにくく、工事範囲も明確ではありません。

たとえば、洗面化粧台一式交換の場合、壁紙の補修が必要になったとき、見積もりが一式工事では含まれているのかわからないままスタートしてしまいます。

結果的に壁の修理の追加工事が必要になり、2～3万円の支払いがプラスされてしまうということもあります。

こういった追加工事ややり直し工事を防ぐためにも、綿密に打合せをして工事範囲を決めておく必要があります。

特に水回りのリフォームでは追加工事が発生しやすくなりますので、工事範囲の確認を必ずするようにしてください。

また、見積もりにはない追加工事の可能性があるか、また追加工事がある場合は費用がどの程度なのかを確認しておくことをおすすめします。

設備仕様や内装材のグレードを下げる

工事費用を安くするには、設備仕様や内装材のグレードを下げることを検討しましょう。

ここは前述の通り、プロの提案も参考にしたいところです。

設備や内装材などは、個人では把握することが難しいくらい種類があります。

ほとんど見た目も機能も変わらないのに安い材料があることも多く、同じグレードのものでもメーカーが違うだけで効率よく工事ができる場合もあります。

諦めてグレードを下げるだけでなく、できるだけ満足感のあるリフォームを目指しましょう。

リフォームに使う材料は特注品を避ける

住宅のリフォームに使う材料も、洋服と同じように大量に同じ材料で作れば安くなります。

壁紙でもキッチンでも、バスルームでも一般的に使用されている汎用性の高いものは比較的低価格です。

つまり、リフォームに使う材料は、特注品を避けて定番品を選ぶようにすれば価格をおさえることができます。

本当に必要なリフォームだけを行う

リフォームは、希望の優先順位を決めておくことが重要です。そのために、今抱えている問題点を洗い出します。

それらの問題点を解決するには、どんなリフォームが必要なのかを整理し、その中から、必ず行いたいリフォームを決めて優先順位をつけます。

予算がありますので、ほとんどの場合で希望するすべてのリフォームはできません。整理しておくことで、迷いや予算オーバーになることを防ぐことができます。

効率よくリフォーム工事が進むようにする

工事が効率よく進めば、工事日数も減り工事費用をおさえることができます。

たとえば、水回りの工事で必要になる水道工事を、同じ日にまとめてできればコストダウンになります。

また、選定する材料によって工程が異なることもあります。効率よく工事ができる工数の少ない設備や材料を選ぶことも、工事費用をおさえるポイントです。

リフォーム費用の見積もりを安い価格に値引交渉する場合の注意点

この章では、リフォーム費用を値引きする場合の注意点をまとめます。

無理な値引き交渉はリフォーム業者の質も下げることになる

リフォームの内容や材料を変えることなく、ただ値段だけ下げる交渉をするのは質を下げることになるので、おすすめできません。

プロとして仕事をすることに誇りを持っている業者も数多く存在します。

質のよいリフォームをする業者は、見積もりを適正価格で出してきますので、値引き交渉をしてもあまり意味がありません。

また、そういう業者や大工さんに、一方的に値下げを要求してもよい関係は築けません。

大切な住宅ですから新築もリフォームも、お互いに信頼関係が作られていることが望ましいでしょう。

きちんとリフォームをおこなって喜んでもらいたいと考える業者に依頼できれば、満足のいくリフォームが実現するはずです。

家族の中で値引き交渉や相談する人を1人に決めておく

家族の中の窓口は決めておく方がスムーズに話が進みます。

いろいろな人から値引き交渉や内容の変更があると、リフォーム業者は混乱してしまいます。

家族の中で交渉役を誰にするか決めておき、リフォーム業者に伝達する場合はその人に伝えてもらうようにすると、「言った言わない」という問題も回避できます。

家族の中でリフォームに関する意見をまとめておく

見積もり前に、どのようなリフォームをするか、優先順位をどうするかを家族で話し合っておきましょう。

見積もりが出てからも、仕様の変更などができてきます。

家族の窓口を通して入って来た変更事項は、家族で共有していくことも大切です。

リフォームの見積もりを安い価格に抑えたいときに知っておきたい補助金制度

リフォームの工事内容によって、国や自治体から受けられる補助金制度があります。

補助金は申請しないともらえませんので、どういう補助金があるのか確認しておくことが重要です。

住宅のある市区町村のホームページなどにも掲載されていますので調べてみるとよいでしょう。

エコリフォーム補助金とは

エコリフォーム補助金制度は、省エネにつながるようなリフォームをする場合に補助金が出る制度です。

地方自治体ごとに、さまざまな補助金制度を設けています。

「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」で検索できますが、最新情報を自治体に確認するようにしてください。
http://www.j-reform.com/reform-support/

対象となるリフォームは、ソーラーパネルシステムや高効率給湯器、家庭用燃料電池システム、高断熱サッシ、窓の断熱化などがあります。

ほかに、ネット・ゼロエネルギー・ハウス（ZEH）や高性能建材による断熱リフォーム（断熱リノベ）などの補助金制度もありますので、あわせて確認してください。

参考：https://sii.or.jp/

それぞれ対象になる工事の詳細や、工事完了までの期間、補助金の上限などが決まっています。

条件を満たしていないと補助金制度を受けられませんので、制度の利用を検討する場合は工事前から確認することをおすすめします。

リフォームの見積もりを安く抑えたいときに知っておきたい減税制度

リフォームの価格を抑えたいときに利用したいのが、減税制度です。

この章では、リフォームで利用できる減税制度をまとめました。

省エネ・耐震・バリアフリーリフォームを行うことで受けられる所得税の減税

一定の耐震改修やバリアフリー改修、省エネ改修であれば所得税の減税制度を利用できます。

こちらも申請しないと受けられない制度ですので、忘れずに確定申告で書類を提出してください。

所得税の減税制度は、ローンを利用するかしないかで種類が異なります。

住宅ローンを利用する場合に利用できるのが「ローン型減税」で、住宅ローンの有無にかかわらず利用できるのが「投資型減税」です。

「ローン型減税」は、5年以上のローンを組んだ場合に受けることが可能です。

工事費用の2％とその他のリフォーム工事費用の1％の合計で、5年間控除されます。控除額の限度額は1,000万円です。

「投資型減税」は、ローンがあってもなくても受けることができる減税です。控除限度額200万円（条件により250万円）の10％を1年間控除されます。

耐震改修については、投資型減税のみ適用されます。

「ローン型減税」と「投資型減税」は、1年で控除を受けるか5年かけて控除を受けるかで異なります。

要件や手続きの流れは最新情報を確認するようにしてください。

省エネ・耐震・バリアフリーリフォームを行うことで受けられる固定資産税の減税

「固定資産税の減額」は、改修完了後3カ月以内に市区町村で手続きをします。

省エネ改修では、翌年の固定資産税額（120平方メートル相当分まで）が3分の1に減額、耐震改修では、翌年の固定資産税額（120平方メートル相当分まで）が2分の1に減額されます。

バリアフリー改修では、翌年の固定資産税額（100平方メートル相当分まで）が3分の1の減額です。

リフォーム費用の贈与税の非課税措置とは

贈与税の非課税処置とは、満20歳以上の人が直系親族から住宅リフォームのための資金の贈与を受けた場合に、一定の金額までが非課税になる制度です。

大規模な増改築工事のほか、省エネ改修やバリアフリー改修、耐震リフォーム、給排水管リフォームも対象になります。

非課税の限度額は、リフォームの契約をおこなった年によって異なります。

たとえば、平成31年6月までの契約であれば、質の高い住宅で800万円、一般住宅で300万円が非課税になります。

質の高い住宅とは、一定の省エネ基準や耐震性を備えた住宅です。

贈与税にはもともと110万円の基礎控除があります。

そのため、たとえば一般的なリフォーム費用として両親から1,000万円の贈与を受けた場合、300万＋110万＝410万円が非課税額になります。

優良なリフォーム会社を見つけるには？

ここまで説明してきたリフォームは、あくまで一例となっています。

「費用・工事方法」は物件やリフォーム会社によって「大きく異なる」ことがあります。

そのとき大事なのが、複数社に見積もり依頼して必ず「比較検討」をするということ！

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