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2018年10月11日更新
一戸建て住宅を二世帯へリフォームする費用や相場は?
実家などの一戸建て住宅をリフォームして二世帯住宅にする場合、間取りはどうするのが望ましいのでしょうか?完全分離式、部分同居式、完全同居式など、それぞれの二世帯住宅の特徴と工事の方法、施工価格とその相場についてご紹介していきます。
二世帯住宅にはどんな種類がある?
二世帯住宅には、家屋の構造によって完全分離タイプ、部分同居タイプ、完全同居タイプの3つに分けられます。
完全分離タイプはそのままの意味で、同じ家に住んではいますが、入り口が別になっており、家屋の内部で行き来ができない間取りの二世帯住宅です。
もちろん、キッチンなどの水回りやリビングも別々に用意されていますので、基本的には家の中で同居している両親と顔を合わせることはありません。
部分同居タイプは、家庭内の設備の一部を共用しているタイプの二世帯住宅です。
設備の導入費用が高額になりやすいキッチンなどを共用することで施工費用を抑えつつプライバシーにも配慮した家にすることができます。
ただ、設備を共用することになりますので、家族が増える分多少順番待ちなどの問題が起こることもあるので注意しましょう。
最後の完全同居タイプは、特に家屋内で仕切りなどを設けず、寝室などのプライベートスペースのみを分離する方式の二世帯住宅です。
基本的には通常の一戸建て住宅と設計そのものはあまり変わりませんので、二世帯住宅向けに追加費用が必要にならず、比較的安価にリフォームが行えるでしょう。

二世帯住宅の間取りにはどのようなものがある?
完全分離タイプなどの分離型プランで二世帯住宅へとリフォームする場合、どのようにお互いの居住空間を分けると良いのでしょうか?
一般的な二世帯住宅の場合、戸建て住宅の左右で居住空間を分けるケースと、一階と二階で分けるケースが多いようです。
ただ、完全分離式の場合は左右で分割すると玄関も住宅内の階段も2カ所必要になるため、一階と二階で分ける場合に比べてやや費用がかかり、スペースも広く必要になってしまいます。
一階と二階で生活空間を分ければ、両親の足腰が弱っても一階部分なら階段を上り下りする手間がかかりませんし、玄関を二階に作れば内部に階段を追加する必要もありません。
戸建て住宅に外階段を設置する場合、多少土地に設置スペースが必要となりますが、可能なら一階と二階で分割した方が空間的には好ましいでしょう。
部分的に設備を増やす事例もある
二世帯住宅では、完全分離や完全同居、部分同居などのタイプがありますが、完全同居タイプの場合でも、使い勝手を考えて部分的に設備を複数用意するプランもあります。
ある事例では、高齢化した両親のためにバリアフリートイレを寝室横に増設したり、簡易エスカレーターを付けた入り口を別に作ったりしていました。
この方式なら、両親がトイレを使いにくい、トイレまで移動するのが大変という問題が解決できますし、家への出入りについてもある程度楽になるため、完全同居タイプの二世帯住宅でも安心して同居することができるでしょう。
また、生活スペースを増やす工事を行うこともあります。
実家などの元々一世帯が住んでいた一戸建て住宅に二世帯で住むことになるため、元々の広さ次第では少し手狭になってしまうこともあるのです。
可能なら、増築による生活空間の拡張プランも考慮しておくと良いでしょう。
二世帯住宅へとリフォームする場合の費用と相場
二世帯住宅へとリフォームする場合、構造によって施工価格が変わってきます。
完全分離タイプの場合は設備や玄関などを完全に別にするため、費用が高額になり、施工価格は40坪の物件で約1,200万円が相場となります。
部分的に共有部分を作る部分同居タイプの場合の相場は約800万円、完全同居タイプの場合は、水回りや内装などをリフォームして約500万円です。
完全分離タイプのように間取りを大きく変える場合はある程度相場が決まっていますが、完全同居や部分同居のように必要な箇所のみをリフォームする場合には、工事箇所によって費用が大きく変わってきます。
二世帯住宅へとリフォームする場合には、お互いの家族が希望する部分についてよく相談し、予算や間取りに問題が無いような設計にしましょう。
登記やローン、税金や補助金、光熱費の支払いなどをどうするかがなども設計にも関わってきますので事前によく話し合っておくとよいでしょう。
増築も同時に行う場合には、追加で費用がかかり、6畳程度の部屋を1つ増築した事例で約250万円となります。
二世帯住宅へリフォームする際に注意することは?
どのタイプの二世帯住宅でも、基本的にお互いの家族のプライバシーにはある程度配慮した方が良いでしょう。
これは、生活スタイルの違いによってお互いがストレスを感じてしまい、同居が失敗してしまうのを防ぐためです。
後々のトラブルを防ぐために、完全同居タイプの二世帯住宅の場合でも、ある程度プライベートな生活空間を双方に用意しておくことをおすすめします。

二世帯住宅へリフォームにも補助金が受けられる
実家などの既存住宅を二世帯住宅へとリフォームし、三世代が同居する場合には、リフォーム費用について補助金が交付されます。
補助金を受けるための条件は、二世帯が同居し、かつ玄関、キッチン、トイレ、浴室のどれかが複数あることです。
この補助金は戸建て、マンションに関わらず条件を満たせば受給できますので、二世帯住宅へのリフォームをお考えの方はリフォーム会社に詳しく質問してみると良いでしょう。
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後悔しない、失敗しないリフォームをするためにも、リフォーム会社選びは慎重に行いましょう!
この記事の監修者プロフィール

株式会社フレッシュハウス
樋田明夫フレッシュハウスでリフォームの営業担当を長年経験し、数々のリフォームコンテストでの受賞実績を持つ。現在はフレッシュハウス本社における営業戦略室の室長として、大規模リフォームから通常のリフォーム物件まで幅広く対応中。

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