6畳の部屋を1階に増築する場合の費用は、最低でも210万円〜が目安です。

1階における増築工事は、基礎工事が必要になるものの、2階に増築するよりも費用が安い傾向にあります。これは、2階に比べて1階の増築のほうが、既存建物をそのまま活かせる箇所が多いことが理由として挙げられます。

また、水回りを増築する場合も、新規で設置する配管の距離が短く済むため、2階に増築するよりも費用が安く済むでしょう。

6畳の部屋を2階に増築する場合の費用は、最低でも310万円〜が目安です。

ただし2階にキッチンなどの水回りを増築する場合、相場より費用が高くなってしまうかもしれません。それは、1階から給排水の配管を分岐させるため、給排水における配管距離が長いことも理由として挙げられます。

また、建物の構造や間取りによっては、2階への増築自体が難しい場合もあります。もし2階への増築を考えているなら、あらかじめ専門業者に増築が可能であるかを確かめておきましょう。

6畳の離れを増築する場合の費用は、最低でも210万円〜が目安です。

ただしトイレなどの水回りを設置する場合、相場より費用が高くなる傾向にあります。とくに既存建物から距離が離れた場所への増築は、給排水の配管距離が長くなるため、費用が高額となりやすい点に注意しなければいけません。

増築で建築確認申請が必要となるのは、おもに増築する箇所の面積が10平方メートル（約6畳）をこえる場合です。しかし「防火・準防火地域」に住んでいる場合は、10平方メートル（約6畳）以下でも建築確認の申請をおこなわなければいけません。

6畳の部屋を増築する際は、あらかじめ建築確認申請が必要であるかを確かめておきましょう。

6畳の増築で建物における床面積が増えると、固定資産税が今までよりも増額になるかもしれません。

6畳ほどの増築なら、年間あたり数千円〜2万円ほどの増額で済むと考えられますが、増築の面積や建物の構造などによっても金額は異なります。

もしどれほど固定資産税が増額になるか気になる場合は、増築する前に自治体へ相談してみましょう。

建ぺい率・容積率が増やせないなど、なかには増築ができないケースもある点に注意しましょう。

• 既存建物の建ぺい率や容積率が上限に達している
• 「再建築不可建物」に該当する

床面積を増やせない、または建築確認申請を必要とする工事ができない建物では、増築工事ができません。

6畳の増築リフォームを計画する際は、必要に応じて工事中の仮住まいも検討しましょう。かかる工期は、1〜3週間が目安。ただし内容によっては、1ヶ月以上となる場合もあります。

工事が長期化する場合や、水回りの使えない期間があるなどの場合は、日常生活まで支障をきたす可能性も考えられます。増築工事しているあいだも、仕事や学校などの日常生活が問題なく送れるよう、必要がある場合は仮住まいの利用を検討しておきましょう。

床材などの建材や水回りの設備におけるグレードを下げると、増築にかかる費用を安くできます。たとえば、キッチン本体のグレードをハイからスタンダードに下げるだけで、50万円ほど節約できる場合もあります。

建材・設備のメーカーや商品などによって価格が大きく変動するため、少しでも増築費用を抑えたい場合は、グレードを見直してみましょう。

複数の業者で相見積もりをすると、増築にかかる費用が安い業者へ依頼できます。同じ工事内容でも業者によって工事金額が異なるため、10万円以上の差が生まれる場合もあります。

そのため、増築費用にかかる費用を安くするには、いくつかの業者の見積金額を比較する相見積もりが必要です。

ハピすむ利用者で、500万円以上のリフォームを実施したお客様のデータ

①相見積もりをした際の見積額の金額差：平均467万円
例：A社は620万円、B社は850万円、C社は1,087万円の金額提示があった
👉現場調査を実施後、「どこまでリフォームをした方がいいか」「どんなプランを提案するか」がリフォーム会社によって異なるため、差額が生じます。

②リフォーム補助金の取得額平均：57.9万円
※参照データ「ハピすむ リフォームの相見積もり実態調査」

ここまでお読みいただきありがとうございます。「建て替えにするのか、リフォームにするのか。相談をしてみたい！」と気持ちが盛り上がってきた方は是非、ハピすむにお問い合せをしてみてください。コールセンタースタッフが最大3社、地域の工務店・リフォーム会社をご紹介いたします。建て替え対応な会社や補助金申請に強い会社もご紹介しますよ。

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国や自治体における補助金・助成金制度を活用すれば、増築にかかる費用を抑えられる場合もあります。

• 長期優良住宅化リフォーム推進事業
• 既存住宅における断熱リフォーム支援事業
• 自治体ごとの補助金制度

ただしし補助金・助成金制度ごとに申請期限や交付条件が異なるため、あらかじめ最新の情報をチェックしておくことが大切です。

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【2026年】リフォーム補助金はいくらもらえる？申請はいつまで？損しないための完全ガイド！

専門資格を持つ業者には、建築士や建築施工管理技士などの専門知識を備えたスタッフが在籍しているため、建物の状態に合った適切な増築プランを提案してもらえます。

たとえば、希望する増築によって耐震性に問題が出る場合でも、専門業者であれば補強工事の必要性をきちんと指摘してくれます。一方、専門知識のない業者では、そのまま工事を進めてしまう可能性もあります。

増築では、建物全体の耐震性やバランスを考慮することが不可欠です。安全な住まいを実現するためにも、専門資格を持つ業者に依頼することが大切です。

増築は既存の建物に工事を行うため、建物の構造や劣化状況を正しく判断できる経験が欠かせません。建物の状態は、立地や使用されている材料によって一軒一軒異なります。

そのため、増築工事の実績が豊富な業者であれば、建物に合った最適なプランを提案してくれます。経験の少ない業者に依頼すると、工事後に雨漏りなどのトラブルが起きる可能性もあります。安心して増築を行うためにも、施工実績の多い業者に依頼することが大切です。

増築工事は、工事後のアフターサービスが充実している業者に依頼することが大切です。定期的な無料点検を行ってくれる業者であれば、万が一不具合が起きても安心です。

たとえば、子供部屋を増築した後に床鳴りなどの不具合が発生することがありますが、無料点検があれば調整などの対応をしてもらえる場合があります。

アフターサービスがない業者では、補修費用が自己負担になる可能性もあります。将来の余計な出費を防ぐためにも、点検や補修などのサポート体制が整った業者を選びましょう。