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2019年02月18日更新

天井クロスのひび割れ原因は?補修&費用について

天井のクロスにひび割れが起こっている場合、原因にはどのようなものが考えられるのでしょうか?天井クロスのひび割れが起こる原因と、DIYで天井のひび割れを補修する方法、リフォーム会社に補修を依頼する場合の依頼方法と費用をご紹介します。

  • 【監修者】下久保彰
  • この記事の監修者
    下久保彰
    二級建築設計事務所経営30年

天井クロスにひび割れが入る原因

天井 ひび割れ 補修

住宅建築は、鉄骨系、木質系、コンクリート系、ユニット系、プレハブ系など構造材質は各種ありますが、天井の主な素材は石膏ボードにビニールクロスを貼って作られているものの他に、土などの素材を塗っているものがあります。

天井クロスにひび割れが起こるのは、どのようなことが原因として考えられるのでしょうか?

クロスの素材や施工の問題

樹脂タイプのクロスは樹脂そのものに伸縮性があるため、ある程度下地が動いてもそれに伴って状態を保つことができますが、土系の素材で作られたクロスは伸縮性に劣るため、下地部分が動くと追従できず、ひび割れが起こるのです。

また、施工の際にクロスへ無理な力が加わっている場合や、下地処理が不十分な場合もひび割れが起こる可能性があります。

特に、クロス貼り付けの際、一部に力が加わっていると、建物の揺れや歪みによってクロスに対して力が加えられ、耐えきれずにひび割れてしまうのです。

下地のひび割れ

天井などの壁下地は、石膏ボードや合板などの板を張り、隙間をパテで埋めて作られていることが多いのですが、施工方法によってはモルタルや、土壁に施工している場合もあります。

モルタルや土壁が下地の場合、建物の揺れや歪みが起こると下地部分がひび割れを起こすため、ひび割れ発生時に引っ張られたクロスも下地と同様にひび割れてしまうのです。

ただし、下地のひび割れによるクロスの割れは、クロスの伸縮性が高ければある程度防ぐことができます。

また、石膏ボードや合板による下地はひび割れを起こしにくいのですが、パテは経年劣化で剥がれたり割れたりしてしまうことがあるため、この部分のズレによってクロスが割れてしまうこともあるようです。

木材の伸縮

合板の場合は樹脂で材料を固めているため、一般的な木材ほど伸縮率は高くありません。

しかし、1枚板などの木材そのままの下地を用いている場合、湿度や温度の変化によって木材が伸縮を起こします。

この時、クロスの伸縮性が小さなものを使用していると、木材の伸び縮みによって加わる力に耐えることができず、クロスまでひび割れが起こってしまうのです。

ひび割れの危険度

天井クロスのひび割れは、症状によってDIYでも問題なく補修できるものから、建物そのものの補修が必要なものまであります。

DIYで補修できる程度のひび割れ

DIYで補修できる程度のひび割れは、木材が伸縮することによって起こる線状のひび割れなどです。

木材の伸縮は、新築時や木造住宅では当たり前に起こる動きのため、建物そのものへの影響はまずありません。

このようなひび割れの場合については、下地や構造にダメージが生じている可能性が低いため、クロス部分の修繕を行うだけで対処することができるでしょう。

要注意のひび割れ

建物の強度や耐久性に影響があるひび割れとはどのようなものなのでしょうか?

このようなひび割れを見分けるためには、まず下地の素材にどのようなものが使われているかを確認する必要があります。

下地が土壁や合板、石膏ボードの場合は、接合部の剥がれや建物に大きな力が加わったことによる下地材の割れの可能性が高いと考えられるため、幅のあるひび割れが起こっていたとしても、緊急性は低めです。

モルタル下地の場合、大きなひび割れが起こると、壁内部の鉄筋が腐食していたり、建物のバランスが崩れて応力がかかっていたりする可能性があります。こういった時には建物の状態を調査した方が良いでしょう。

また、ひび割れの周囲が盛り上がっていたり、縦方向にずれて割れていたりする場合も注意が必要です。

このような割れは下地部分に何らかの力が加わって押し上げられて発生している可能性があるため、壁以外に問題があることが予想されます。

基本的に、クロスに隙間ができるほどの大きなひび割れは何らかの問題が壁に発生していることが考えられますので、リフォーム会社などに相談し、壁の状態を調査してもらうと良いでしょう。

ひび割れがない場合でも注意が必要な症状

クロスの種類によってはひび割れが起こりにくいため、ひび割れがなくとも建物の状態が悪化している場合があります。

クロスの一部にシワや浮きがある場合やクロスが変色している場合などは、下地部分に何らかの問題が発生していることが予想されるため、リフォーム会社に連絡して状態を確認してもらいましょう。


DIYで簡単なひび割れを補修する方法

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ちょっとしたクロスのヒビを補修するためには、どのような手順で行えば良いのでしょうか?

クロスの補修で用意するもの

クロス補修の際には、クロスを剥がすためのカッター、下地を整えるサンドペーパー、クロスを貼り付ける際に抑えるローラーとスポンジ、ヒビを埋めるパテとパテを塗り込むヘラが必要です。

その他にも、補修用のクロスを切り出す際に定規や鉛筆等があるとカットしやすくなるので、あらかじめ用意しておくと良いでしょう。

天井部分のクロス貼り替えについては、高所作業となるため、脚立などの足場の準備も必要です。

クロスのひび割れを補修する方法

クロスのひび割れを補修する際には、まずひび割れた部分の周辺を含めてクロスを切り抜いて剥がします。

この時、クロスはできるだけ四角形になるように切り抜いてください。

これは、新しいクロスを切り抜く際に作業効率が高まることが理由です。

クロスをカットして取り除いたら、割れ目にパテをヘラで擦り込み、硬化したらサンドペーパーで表面を整えます。

もし、ひび割れの幅が狭い場合には、パテを使わずにクロスを貼り替えるだけでも対応可能です。

下地の準備ができたら、切り抜いたクロスと同じ大きさに新しいクロスを切り抜きますが、この時、新しいクロスを穴に被せ、古いクロスごと切り抜けば穴の大きさとクロスのサイズをピッタリ合わせることができます。

後はシールを貼るのと同じように、新しいクロスを貼り、ローラーで空気を抜けば、クロスの修繕は完了です。

もし、ノリが表面にはみ出してしまったら、スポンジに水を含ませて叩くと除去することができますが、水の量が多すぎるとクロスが剥がれてしまうため、少なめの水で時間をかけて除去するようにしてください。

クロスは経年劣化で徐々に色あいが変化していくため、部分補修を行うとどうしても補修部位が目立ってしまいます。

ある程度施工から時間が経っているクロスの場合は、耐用年数を考えて、部分補修ではなく全面的な貼り替えも考慮した方が良いでしょう。

リフォーム会社にクロスの補修を依頼した場合の費用

業者にクロスのひび割れ補修を依頼した場合の費用は、小さなものの場合約5,000円から、範囲が広い場合は、クロスやパテの使用量が増え、作業量も増えるため、約1万円からが相場です。

クロスの劣化が見られる場合には全面的な貼り替えと下地補修を行います。

費用は、天井クロスの貼り替えと下地処理を20平方メートルの天井に行った場合で合計約2万円からが相場です。

下地に用いられている石膏ボードやベニヤ合板に破損が見られる場合については、下地材の交換とクロスの貼り付けを行います。

下地材の交換及びクロスの施工にかかる費用は、20平方メートルに施工した場合、石膏ボードが約3万円から、合板の場合は約5万円からが相場です。

工期については、部分補修なら約半日、クロスの全面貼り替えなら約1日が目安とされています

下地材の交換については、養生作業や解体工事、資材の運び込み等の作業が必要となるため、工期は約2日が目安です。

DIYに比べてやや費用が高めに思えますが、新しいクロスの用意や道具を全て購入することを考えると、価格はDIYとそれほど違いはありません。

特に天井部分は作業が難しいため、道具等を購入して揃えるくらいなら、リフォーム業者に作業を任せてしまった方が綺麗で楽に仕上がるでしょう。

建物の状態を調査する際にかかる費用

雨漏りや建物の老朽化等が原因でクロスにひび割れが起きている場合には、建物全体の調査が必要です。

調査ではクロスを剥がして下地の状態を確認し、もし下地内部や壁内部に問題が見られる場合には、下地材も撤去して調査していきます。

また、もし雨漏りによる壁の傷みが原因だった場合には、雨漏りの発生箇所についても調査を行わなければなりません。

調査費用は、壁部分のみの調査が約5万円から、雨漏りの発生箇所特定や経年劣化による強度低下が考えられる場合には、約10万円からが相場です。

建物の調査は、建物の構造や材質、年数によって大きく変わるため、まずは建物調査を行っているリフォーム会社に連絡し、調査方法や費用について相談してみるのが良いでしょう。

住宅の無料診断制度

最近の防災意識の高まりに応じ、民間の業者も盛んに住宅の無料診断をPRしていますので、営業の一環と言うことを承知で1度はやってみるのも良いでしょう。

また、各自治体でも住宅の無料診断制度を推進していますし、省エネ工事、耐震工事、バリアフリー工事といったリフォーム工事をすることで所得税や固定資産税の減税、贈与税の非課税や登録免許税の減税などの制度を利用できる可能性可能性があります。

補助金については、各自治体により各種の制度が増えたり、内容が変化していますので最新の情報を確認しておきましょう。

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