リフォームローン！審査が通らない理由

1 リフォームローンの申し込みで審査される内容は？
2 リフォームローン審査が通らない訳とは？
3 リフォームローンの審査が通りやすくなるには？
4 リフォームローンが組めない時の対応策は？

リフォームローンの申し込みで審査される内容は？

リフォームローンとは、住宅ローンの一種で家屋のリフォームや増築などの費用を銀行などの金融機関が融資を行うことです。

リフォームローンは、一般的に担保を必要としない借入先が多くなります。

一方、担保を必要とするリフォームローンの場合、新築費用と同額の金額・金利の借入が可能です。

また、住宅ローンに比べ借入金額の上限が低く返済期間も短いため、金利が高くなる傾向にあります。

リフォームローンを利用するためには、住宅ローンと同様に審査を通過しなければなりません。

では、リフォームローンを申し込む際に審査される項目とはどのような内容なのでしょうか。

リフォームローンの審査項目をそれぞれ見ていきましょう。

【リフォームローンの審査項目】

借入額：リフォーム費用がいくらか
職業：どのような職業についているか
年収：年収はどのくらいか
勤続年数：一定の勤務年数を達しているか
返済負担率：元金＋利息の割合が高くないか
健康状態：団体信用生命保険に加入できるか

一般的に上記の項目についてそれぞれ審査されます。

上記の項目の詳細な数字は「リフォームローン審査が通らない訳とは？」でご紹介します。

リフォームローン審査が通らない訳とは？

リフォームローンを申請したら、ローン審査が通らなかったというケースも少なくありません。

リフォームローン審査が通らない場合はどのようなことが原因なのでしょうか。

原因その1：職業や年収が規定を満たしていない

リフォームローンの場合、担保を必要としないケースが多いため、住宅ローンのように厳しいわけではありません。

職業では、無職や専業主婦など以外であればリフォームローンを組むことができます。

その他に、リフォームローンでは勤続年数と年収も審査対象です。

給与取得者の場合は1〜2年以上、自営業の場合は2年以上連続して事業収入があれば審査の規定を満たしていることになります。

また、年金受給者であってもリフォームローンを組めるところもありますが、年金収入のみだと借入額が限られるなどの条件が厳しくなる可能性があります。

年齢についても借入時に70歳、完済時は80歳までと決められているケースも多いので年齢に当てはまるかどうかは注意が必要です。

多くのリフォームローンでは最低年収を200万〜300万円としている場合があり、それ以下の年収の場合はリフォームローンの審査が通らない可能性があります。

原因その2：返済負担率が高すぎる

返済負担率とは、年収に対するローンの年間返済額が占める割合のことです。

この返済負担率が高いと借入先が返済困難と判断し、審査が通らなくなる可能性があります。

返済負担率は年収や借入額の他に、教育ローンや車のローンなど他のローンも考慮されます。

そのため、リフォームローン以外のローンがある場合、リフォームローンと合わせた返済負担率が一定の数値を超えないようにしなければなりません。

一般的に適正な返済負担率は以下の通りです。

年収250万円未満：25%以内
年収400万円以上：35%以内

原因その3：健康に不安があり団体信用生命保険に加入できない

リフォームローンの中には、団体信用生命保険に入らないとローンが組めないことがあります。

そのため、病気療養中だと保険に加入できない可能性があり、リフォームローンが組めない場合があります。

リフォームローンの審査が通りやすくなるには？

リフォームローンの審査を通りやすくするにはどのような対策をすればいいのでしょうか。

前述の原因に対しての対策をそれぞれご紹介します。

対策その1：職業や年収が規定を満たしていない場合

リフォーム費用は大きな金額になることが多く、その分返済期間が長くなる可能性があります。

職業が派遣社員やアルバイトなどの非正規社員だと雇用や収入が長期間安定しないと判断され、ローンの審査が通りにくくなります。

また、リフォームローンを組むためには返済期間中の収入安定が望まれるため、正社員の方が審査が通りやすいと言えます。

もし勤続年数や雇用形態が規定に満たしていない場合は、床が抜けたなどの緊急性がない限り、リフォームを先送りにしてその間にリフォーム費用を貯金するという方法もあるでしょう。

また、勤務年数では1年以上と住宅ローンより短めに設定されていますが、会社の倒産による転職やキャリアアップのための転職などの場合は勤務年数が短くても考慮されることがあるため、あらかじめ借入先に伝えておきましょう。

対策その2：返済負担率が高すぎる場合

返済負担率は、年収と借入額によって異なります。

年収が低いのに対し借入額が高額な場合、借入先は支払いが困難と判断し、審査に通らなくなることがあります。

銀行などの金融機関は確実に返済できる金額しか融資しないため、年収と借入額のバランスを見ながら借入額を決めないといけません。

年収が足りず配偶者が勤務している場合、配偶者の年収を合算させることも可能です。

ただ年収オーバーの借入額は普段の生活に支障をきたす恐れがあるため、リフォームの費用を全額借りるのではなく無理なく返済できる金額を考えた上で借入額を決める必要があります。

また、その他のローンがまだ残っている場合は返済し、他の借入がない状態でリフォームローンの審査を受けるのが最善でしょう。

他のローンの残債が０に近づくことでリフォームローンの審査も通りやすくなります。

リフォームローンは長期間の返済になるため、目一杯借りてしまうと今後他のローンが組めなくなる可能性があるため、普段の生活に影響を与えないくらいの借入額にしておくといいでしょう。

対策その3：健康に不安があり団体信用生命保険に加入できない場合

団体信用生命保険への加入が義務づけられているリフォームローンの場合、団体信用生命保険に加入できないと審査が通らない可能性があります。

しかしリフォームローンによっては団体信用生命保険への加入が必須でなかったり、借入額以上の死亡保障がついた生命保険であれば条件をクリアできる金融機関もあるため、不安な場合は借入先に相談してみるといいでしょう。

リフォームローンが組めない時の対応策は？

設備の老朽化や外壁・屋根の劣化が著しい場合、出来るだけ早めにリフォーム工事を行う必要があります。

リフォームはある程度まとまったお金が必要になることからリフォームローンを組む可能性が高いでしょう。

しかし、リフォーム工事をしたくてもリフォームローンの審査が通らなかったらローンを組むことができません。

では、リフォームローンが組めない場合どのような対応策があるのでしょうか。

リフォームローンが組めない場合の具体的な対応策をご紹介します。

対応策その1：DIYを行う

近年自分で修理・修繕を行う「DIY」が盛んに行われており、一時的な修理であればDIYで対応できる可能性があります。

必要な用具や建材はホームセンターやインターネット通販などで購入でき、やり方や手順などもインターネットで調べられるためDIYしやすい環境が整っているのではないでしょうか。

ただ、劣化具合などによってはプロに依頼した方がいいケースがあるので、あくまで軽微な症状の場合にDIYを行うのがいいでしょう。

またDIYを行っても改善されない場合は、できるだけ早めに施工会社に調査してもらいましょう。

対応策その2：施工会社に融資先を探してもらう

自分で見つけた銀行などの金融機関の審査が通らなかった場合、リフォーム会社が提携している融資先を紹介してもらうという方法もあります。

リフォーム会社が提携する金融機関でローンを組むと特典が付くこともあります。

施工会社の中には金利や条件などを比較して、審査が通りやすい金融機関を探してくれる可能性があります。

また、施工会社の中には具体的な支払い計画を算出してくれるところもあるため、審査が通らない場合は他の融資先を探してもらうといいでしょう。

対応策その3：借入額が少ないなら信販会社から融資してもらう

雨漏りの箇所だけ修理したい場合や、頭金を支払い足りない分を融資してもらいたい場合で費用が少額であれば、信販会社のローンを利用することもできます。

信販会社の場合は銀行より審査が厳しくない可能性があり、申し込みから借入までがスムーズで急な出費にも対応可能です。

しかし、取引はスムーズですが金利は銀行よりも高くなるため利用する際は注意しておきましょう。

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