築50年の住宅リフォームにかかる費用は？建て替えとの判断基準も

築50年の住宅でリフォームと建て替えの判断基準とは？

築50年の住宅でリフォームするか、建て替えるかの主な判断基準は以下のとおりです。

建物の構造や設備の劣化がひどく、リフォーム費用が予算ギリギリになる場合は、建物の安全性やコストを考慮して建て替えを検討したほうがいいケースもあります。

まずは信頼できる専門業者に現地調査をしてもらい、リフォームするか建て替えるかの判断材料を集めることが大切です。

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築50年住宅をリフォームする際のメリット・デメリット

築50年の住宅をリフォームする場合のメリット・デメリットを解説します。

築50年の住宅でも構造材の状態がよければ、高額な建て替えを避けリフォームで快適な住まいを実現できるでしょう。

しかし、築年数が古い家は築年数が浅い住宅に比べてリフォーム費用が割高になる傾向があるため、その点も考慮して計画を立てることが大切です。

築50年の住宅リフォームにかかる費用相場

古い住宅を快適な住まいにするためには、屋根や外壁、水回りなどのさまざまなリフォームが必要になります。

築50年の住宅リフォームにかかる費用相場を部位別にまとめました。

部位	費用相場
外壁	100万～150万円
屋根	50万～150万円
キッチン	60万～180万円
トイレ	30万～50万円
浴室	80万～170万円

上記の金額はあくまでも目安であり、住宅の状態や施工内容によって異なるので注意しましょう。

＞＞リフォームの費用一覧はこちら

築50年の住宅リフォームに活用できる補助金

築50年の住宅をリフォームする際、補助金制度が活用できる場合もあります。

おもな補助金制度は、以下のとおりです。

上記の補助金制度は、省エネ化やバリアフリーなどの工事を一緒に行うことを条件に活用できます。

また、地方自治体によっては耐震改修に関する支援制度があり、改修費用の一部助成や耐震化工事をした住宅には固定資産税の減額などが適用される場合もあります。

補助金制度は国や自治体によって異なるため、具体的な補助内容や申請手続きについては各自治体や国のホームページで確認することが重要です。

>>【2024年】リフォームの補助金・助成金制度はこちら

築50年の住宅をリフォームする際の注意点

築50年の住宅においてリフォームを検討する際は、新築や築年数が浅い住宅とは異なる点で注意が必要です。

ここでは、築50年の住宅をリフォームする際の注意点を見ていきましょう。

【注意点1】事前に今後何年住み続けるかを家族で話し合う

リフォームする前に現在住んでいる家は今後何年住み続けるかを家族で話し合う必要があります。

リフォームしたのに数年後には誰も住む人がいなくなり、工事が無駄になってしまうことを防ぐためです。

また、何年住むかによって必要なリフォームや工事の規模が変化するため、不要な出費を抑えられます。

築50年の住宅をリフォームする前に、あと何年住むかを家族で話し合い、必要な工事内容や規模を明確にしてから業者に依頼しましょう。

【注意点2】複数の業者に見積もり依頼をする

築50年の住宅をリフォームする際は複数の業者に見積もりを依頼しましょう。

業者によって、工事の金額や施工期間、顧客対応などが異なります。

複数の業者を比較することで、リフォーム費用の相場や対応のちがいなどが把握でき、自分に合った業者を選ぶことが可能です。

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【注意点3】施工前に住宅診断を依頼する

築50年の住宅をリフォームする前に、専門業者による住宅診断を受けましょう。

リフォームを依頼する業者ではなく、住宅診断士による第三者の視点で住宅を調査してもらうのがおすすめです。

住宅診断で基礎工事や電気配線の変更、耐震補強が必要かなどを事前に確認できます。

調査結果をもとにリフォーム業者と打ち合わせをすれば、リフォーム後のトラブルや不満を未然に防げるでしょう。

【注意点4】建築基準法を確認する

築50年の住宅は耐震・防火の新しい基準を満たしていない建物が多く、建築基準法に抵触するケースがあります。

ここでは、建築基準法の耐震基準と再建築不可物件について確認しましょう。

【1】耐震基準を満たしているか

耐震基準では、震度6強以上の地震が発生した場合でも、建物が倒壊しない構造が求められます。

築50年の住宅は建築基準法の耐震基準を満たしていない建物が多く、小さな地震でも倒壊してしまう可能性があります。

リフォームする際は耐震基準を満たしているか確認し、地震に耐えられるような強度を確保することが必要です。

＞＞耐震性を高めるスケルトンリフォームとは？

【2】再建築不可物件に該当しないか

建物を取り壊した場合、再度同じ場所に建てられない物件は再建築不可物件と呼ばれます。

再建築不可物件は住宅の建て替えに限らず、リフォームでも該当するケースがあります。

築50年の住宅が再建築不可物件に該当する場合、増築や用途変更などの建築確認申請が必要なリフォームはできません。

リフォームを検討している住宅が再建築不可物件に該当するときは、建物の構造体を残せば工事ができる場合もあるので専門業者に相談してみましょう。

＞＞再建築不可物件に該当するかどうかを専門業者に確認してもらうなら

築50年の住宅リフォームでよくある失敗

ここでは、築50年の住宅リフォームでよくある失敗を見ていきましょう。

【失敗1】施工後の住宅に他の劣化部位が見つかった

築50年の住宅をリフォームした後にほかの部位に劣化が見つかり、再度工事が必要になるケースがあります。

たとえば、配管の劣化に気づかずにリフォームすると、施工後に水漏れしてしまうかもしれません。

このような対策として、リフォーム前にプロによる住宅診断を受け、住宅の劣化部位を明確化しましょう。

【失敗2】予想以上に費用がかかった

築50年の住宅には見えない部分の劣化や腐食があり、必要な工事が施工前よりも増えることがあります。

劣化部位の修繕には予算を超える費用がかかったり、建て替えよりコストがかかるかもしれません。

このようなことを防ぐためには、業者と打ち合わせを綿密に行うことが重要です。

細かい点まで考慮して打ち合わせや相談を丁寧に応じてくれる業者を選びましょう。

既存のつくりを活かした築50年住宅のリフォーム事例

【事例1】築50年超の日本家屋をリノベーション

寒さが気になる住宅の断熱・内窓新設工事を行い、快適な環境にグレードアップしました。

住宅の種類	一戸建て
施工期間	3ヶ月

【事例2】移築後50年！歴史あるお宅の快適リノベーション

耐震を考慮したつくりの建物だったため、既存の使用できる部分を活用してリフォームしました。

住宅の種類	一戸建て
施工期間	2ヶ月
リフォーム費用	約1,000万円
リフォーム箇所	トイレ 玄関ドア 外壁塗装

【事例3】築50年以上のマンション工事

リフォームする前の古くて暗い部屋から、明るい印象になるように天井や壁に白色を採用しました。

住宅の種類	マンション
施工期間	10日
リフォーム費用	約70万円
リフォーム箇所	キッチン 床 リビング・ダイニング

【Q&A】築50年の住宅リフォームに関するよくある質問

築50年の住宅を建て替える際の費用相場は？

住宅の建て替え費用は、坪数や地域などで異なります。

40坪の住宅を建て替えるときの費用は、2,500万～2,800万円が目安です。

＞＞家の建て替えに必要な費用はいくら？

築50年の住宅を建て替えるときに使える補助金制度はある？

はい、あります。

建て替えに活用できる補助金・助成金制度

• 解体費用助成金
• 木造住宅の耐震建て替え補助金

これらのほかにも、太陽光発電の導入や省エネ給湯器の設置を条件に利用できるケースもあるので、建て替える際には補助金制度を検討しましょう。

＞＞住宅の建て替え時に活用できる補助金はこちら

築50年の住宅をリフォームしたら何年住める？

戸建て住宅では、10〜50年ほど住み続けることが可能です。

ただ、建物の寿命は工法や環境、管理状況によって異なるため「築50年の物件をリフォームすれば何年住める」とは必ずしも言いきれません。

少しでも住宅の寿命を伸ばすためには、専門業者による定期的なメンテナンスが必要です。

築50年の住宅をフルリフォームした場合の費用相場は？

築50年の住宅をフルリフォームした場合の費用相場は、1,500万〜2,500万円です。

内装のみであれば1,200万〜1,700万円ほどでフルリフォームできますが、外装も含めると1,600万〜2,500万円かかります。

上記で述べた金額はあくまでも目安であり、建物の構造や設備のグレードによってフルリフォームにかかる費用は異なります。

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