2024年11月01日更新

監修記事

家庭用蓄電池はやめたほうがいい?価格や補助金、デメリットなど解説

家庭用蓄電池は、電気代の節約や停電時・災害時などの非常用バッテリーに役立つといわれています。しかし一方で「蓄電池はやめたほうがいい」という声も少なくないため、導入を迷っているかもしれません。そこで本記事では、家庭用蓄電池はやめたほうがいいといわれる理由から導入価格、補助金まで徹底解説。家庭用蓄電池の理解を深め、電気代高騰リスクへの備えや非常用バッテリーに有用な選択肢として取り入れてみましょう。

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家庭用蓄電池とは?

家庭用蓄電池とは、電気を蓄えられる装置のことをいいます。

自宅に導入すれば、電気代の節約や停電時・災害時の非常用バッテリーとして役立つとされています。

まずは、家庭用蓄電池の仕組みやポータブル蓄電池との違いをみていきましょう。

家庭用蓄電池の仕組み

家庭用蓄電池は住宅に設置することにより、太陽光で発電した電気や電力会社から供給された電気を蓄えられるシステム。

パワーコンディショナーを導入すれば、蓄電した電力を日常生活で利用できるようになります。

家庭用蓄電池に電気を貯められる量は、蓄電池ごとに決められている蓄電容量により異なります。

家庭用蓄電池の容量は、一般的に5~15kWh程度です。

容量が大きくなればなるほど、多くの電気を蓄えられます。

ポータブル蓄電池との違い

蓄電池のなかには、家庭用蓄電池のほかにポータブル蓄電池というものもあります。

ただ、ポータブル蓄電池と家庭用蓄電池は以下のように特徴が大きく異なります。

家庭用蓄電池ポータブル蓄電池
設置工事必要不要
容量大きい小さい
使用場所自宅どこでも使用可能
価格高い安い

大きな違いは、建物への設置工事の必要性です。

家庭用蓄電池は建物に設置し、太陽光発電や電力会社から供給された電力を蓄えます。

対して、ポータブル蓄電池は建物への設置が不要で持ち運びできるため、キャンプや車中泊などにも活用できます。

ただし、家庭用蓄電池に比べて容量が少ないため長時間の停電時や災害用のバッテリーとしてはあまり役立ちません。

電気代の節約や災害時・停電時の備えとして利用したい人は、家庭用蓄電池の利用がおすすめです。

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家庭用蓄電池のメリット

自宅に設置して使用するタイプの家庭用蓄電池には、さまざまなメリットがあります。

ここからは、家庭用蓄電池の導入で得られるメリットを解説します。

【メリット1】停電時や災害時などの非常用バッテリーになる

家庭用蓄電池は、台風・落雷・地震などで電気が使えなくなったときに役立ちます。

停電すると夜間の生活が不便になるのはもちろん、夏にはエアコンを稼働できないことから熱中症のリスクが高まります。

また、水道が汲み上げポンプ式のマンションや井戸水を使用している住宅は水が使えなくなってしまう可能性も。

そのため、長期間の停電は生命の危機につながる問題です。

2019年9月に起きた令和元年房総半島台風第15号では約93万4,900戸が停電し、完全復旧まで2週間かかったというデータが残っています。

長期にわたる停電に備えて、家庭用蓄電池を導入しておくと安心です。

参照:2019 年(令和元年) 令和元年度台風第 15 号 

【メリット2】上手に活用すれば電気代の節約にもなる

家庭用蓄電池の導入は、電気の節約につながるのもメリットです。

電気料金は、一般的に昼間よりも夜間のほうが低いとされています。

夜間に電力を貯め日中に蓄電池の電力で生活すれば、通常よりも電気代を安く抑えられます。

【メリット3】よりエコな暮らしを実現できる

家庭用蓄電池は、よりエコな暮らしの実現にもつながります。

たとえばソーラーパネルのみの場合、天気の悪い日や夜間は電力会社から電気を供給してもらわなければなりません。

しかし家庭用蓄電池を導入すれば、ソーラーパネルで発電した電気をためられるため、夜間や天気の悪い日でも自家消費ができます。

電気自動車と連携すれば、発電した電気を充電に利用することも可能です。

そのため家庭用蓄電池を導入すれば、より自然のエネルギーを軸にしたエコな生活が送れるようになります。

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家庭用蓄電池のデメリット

家庭用蓄電池は停電時や災害時の非常用バッテリーとして役立つうえ、電気代の節約にもなるなど多くのメリットがあります。

その一方で、家庭用蓄電池にもデメリットはあるため、後悔しないよう導入前にしっかり把握しておきましょう。

【デメリット1】初期費用が高め

家庭用蓄電池を導入する際には、蓄電池本体の価格と設置工事費がかかります。

三菱総合研究所が実施した調査では、2022年度の蓄電池導入費用は平均13.9万円/kWhという結果が出ていました。

家庭用蓄電池の一般的な容量は5~15kWh程度であるため、導入には69.5万円~208万円がかかるとわかります。

数十万円~数百万円がかかるとなると、導入を迷ってしまう人も多いでしょう。

ただ、国や地方自治体は家庭用蓄電池の導入に活用できる補助金を打ち出しています。

蓄電池の導入前には、活用できる補助金がないか探してみましょう。

【デメリット2】寿命がある

家庭用蓄電池には、スマートフォンのバッテリーと同様に寿命があります。

寿命は製品ごとに異なりますが、10~15年が目安です。

ただし、蓄電池の寿命は充電・放電回数の量(サイクル数)によっても変わります。

サイクル数が多いと平均よりも寿命が短くなるといわれているため、長持ちさせるためにも充電・放電頻度には気をつけましょう。

【デメリット3】蓄電池のサイズに合わせた設置スペースが必要

家庭用蓄電池の導入には、サイズに合わせた設置スペースが必要です。

蓄電池のサイズには、空気清浄機程度のものからエアコンの室外機を縦に2個重ねた程度のものまで幅広い種類があります。

そのため、設置するときには家庭用蓄電池のサイズに合うスペースを確保することが大切です。

また、設置スペース以外に搬入経路や設置作業分のスペースも必要です。

導入前には設置スペースがあるか、搬入・設置作業スペースがあるか確認しましょう。

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家庭用蓄電池は設置場所を指定できないケースもある

家庭用蓄電池はサイズに合うスペースであったとしても、設置できないケースがあります。

たとえば、耐荷重50kg未満の床には設置できません。

また、火災につながる高温のリスクがある場所や海岸から1~2km以内の塩害地域も設置不可となっています。

ただ、設置工事ができるかどうかは最終的に工事業者が判断するもの。

そのため、蓄電池の導入前には設置スペースの候補をいくつか持っておくと安心です。

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家庭用蓄電池における設置価格の目安

家庭用蓄電池の設置価格は、蓄電池本体の価格と工事費用で構成されています。

各費用の平均額は、以下の通りです。

項目価格
(1kWhあたり)
蓄電池本体11.7万円
工事費用2.2万円
参照:三菱総合研究所「定置用蓄電システムの普及拡大策の検討 に向けた調査」

一般的な家庭用蓄電池の容量は、5~15kWh程度といわれています。

そのため、家庭用蓄電池における設置価格は、70万~210万円が目安です。

蓄電池の導入を検討する際には、平均額と照らし合わせて妥当な金額かどうか見極めましょう。

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家庭用蓄電池の導入に活用できる補助金制度

家庭用蓄電池は初期費用だけで数十~数百万円がかかるため、なかなか手を出しにくいと思っている人もいるでしょう。

ただ、家庭用蓄電池の導入に対しては国や地方自治体が補助金制度を用意しており、上手に活用すれば費用は安く抑えられます。

ここからは、国や地方自治体が実施している補助金をいくつか紹介します。

【1】国が実施する補助金

まずは、国が実施する補助金制度を紹介します。

補助金制度の内容は変化する可能性があるため、利用前には各補助金の公式サイトを確認しましょう。

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)補助金

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助金とは、住宅の断熱性を高めたり太陽光発電を導入したりする場合に活用できる補助金です。

補助金額は、1戸あたり55万円。さらに、蓄電池システムの導入には2万円/kWh、地中熱ヒートポンプシステムの導入で90万円といった加算もあります。

加算項目加算金額
蓄電池システム導入2万円/kWh加算
(補助対象経費の1/3もしくは20万円のいずれか低い金額)
直交集成板(CLT)・地中熱ヒートポンプシステム90万円
PVTシステム【液体式】60万円 or 80万円
【空気式】90万円
※1戸あたり
液体集熱式太陽熱利用システム12万円 or 15万円
※1戸あたり
参照:一般社団法人 環境共創イニシアチブ「2023年の経済産業省と環境省のZEH補助金について」

家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業(DR補助金)

DR補助金は、DRに対応できる家庭用蓄電システムの導入を支援する補助金です。

DRとはディマンドリスポンスの略称で、電気の安定供給に向けて需要パターンを変化させる仕組みのこと。

電力会社は日々変化する電力需要に合わせて供給量を一致させる努力をしていますが、急激な電力需要の増加により供給が間に合わなくなるケースも出てきています。

そのため電気の供給量に合わせて電力需要をコントロールするDRが注目されており、DR実現のために補助金制度が打ち出されているのです。

補助対象となるのは蓄電システム機器代や工事費・据付費で、補助金額は1申請あたり最大60万円です。

補助対象経費1申請あたり最大60万円が支給
補助対象蓄電システム機器代
工事費・据付費
参照:一般社団法人 環境共創イニシアチブ「DR対応蓄電池チラシ_0808」

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、子育て世帯や若者夫婦世帯などが省エネ性能を持つ新築住宅の購入、リフォームをする際に活用できる補助金です。

家庭用蓄電池の導入は、エコ住宅設備の設置に該当します。

補助を受けられるのは、対象の補助金合計が5万円以上の場合です。

なお、補助金額は対象工事ごとに異なるため注意しましょう。

注文住宅の新築
対象者
  1. 子育て世帯または若者夫婦世帯である
  2. エコホーム支援事業者と工事請負契約を締結し住宅を新築する

※1.2のどちらも満たす人が対象

補助金額
対象の建物補助金額
(1住戸あたり)
長期優良住宅100万円
ZEH水準住宅80万円
新築分譲住宅の購入
対象者
  1. 子育て世帯または若者夫婦世帯である
  2. エコホーム支援事業者と不動産売買契約を締結し新築分譲住宅を購入する人

※1.2のどちらも満たす人が対象

補助金額
対象の建物補助金額
(1住戸あたり)
長期優良住宅100万円
ZEH水準住宅80万円
リフォーム
対象者
  1. エコホーム支援事業者と工事請負契約を締結し、リフォーム工事をする人
  2. リフォームする住宅の所有者である

※1.2のどちらも満たす人が対象

補助金額

対象工事内容ごとの補助額の合計

参照:国土交通省「子育てエコホーム支援事業」

【2】地方自治体が実施する補助金

続いて、地方自治体が実施する補助金をいくつか紹介します。

ここで紹介する自治体以外にも、多くの自治体が家庭用蓄電池の導入に活用できる補助金制度を用意しています。

導入前には、自分が住んでいる自治体のホームページにて利用できる補助金がないか確認しましょう。

【東京都】災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業

断熱・太陽光住宅の普及拡大に向けた、改修や設備の設置に活用できる補助金です。

家庭用蓄電池を導入した場合、15~19万円/kWhが補助されます。(太陽光発電システムがある場合)

蓄電池の導入以外にも、太陽熱利用システムやエコキュート給湯器の設置など補助項目は数多くあります。

東京都に住んでおり、環境に配慮した住宅の建築や改修を検討している人は該当する補助項目がないか確認してみましょう。

補助項目補助金額補助率
高断熱窓100万円
(1住戸あたり)
1/3
高断熱ドア16万円
(1住戸あたり)
1/3
壁・床などの断熱100万円
(1住戸あたり)
1/3
高断熱浴槽9.5万円
(1住戸あたり)
1/3
蓄電池の設置蓄電池容量6.34kWh未満:19万円
畜電池容量6.34kWh以上:15万円
(1kWhあたり)
※太陽光発電システムがない場合:最大120万円(1住戸あたり)
3/4
蓄電池のDR実証参加への上乗せ補助10万円
(1件あたり)
定額
既設蓄電池へのIoT機器設置10万円
(1住戸あたり)
1/2
参照:災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業(東京都庁)

【東大阪市】再生可能エネルギー等補助制度

再生可能エネルギー等補助制度は、家庭用の太陽光発電設備や家庭用蓄電池などの設置、購入費用の一部を補助する制度です。

家庭用蓄電池の導入だけでなく、太陽光発電・エネファーム・ZEHの定義を満たす住宅の新築もしくは購入も該当します。

家庭用蓄電池を導入した場合には、最大5万円が支給されます。

補助対象項目補助金額の上限
太陽光発電8万円
エネファーム4万円
蓄電池5万円
ZEH25万円
参照:【家庭用】太陽光発電・エネファーム・蓄電池・ZEHの費用を一部補助します(東大阪市役所)

【札幌市】再エネ省エネ機器導入補助金制度

再エネ省エネ機器導入補助金制度は、再生可能エネルギー・省エネルギー機器の導入に活用できる補助金です。

太陽光発電や定置用蓄電池、エネファームなどの導入に利用できます。

補助対象機器補助金額
太陽光発電太陽光モジュールの出力合計:1.8万円
(1kWhあたり)
※上限:12.5万円
定置用蓄電池1.5万円
(1kWhあたり)
※上限:6万円
エネファーム
(家庭用燃料電池)
8万円
地中熱ヒートポンプシステム20万円
ペレットストーブ5万円
(1台あたり)
参照:再エネ省エネ機器導入補助金制度(札幌市)
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家庭用蓄電池の導入で電気代はいくら節約できる?

家庭用蓄電池を導入すると電気代が安くなるといわれていますが、実際どのくらい節約できるのか気になっている人もいるでしょう。

ここからは、家庭用蓄電池の導入でどのくらい電気代を節約できるか解説します。

蓄電池電気代
(1月あたり)
導入前14,708円
導入後9,910円
(▲4,798円)
シミュレーション条件
  • 蓄電池:6.5kWh
  • パワーコンディショナーの定格出力:4.0kW
  • 電力変換効率:96.0%
  • 平均電気使用量:1.5万円
  • 契約プラン:スマートライフL(6kVA)
  • 電力会社:東京電力エナジーパートナー
  • 居住地:東京

参考:太陽光発電・蓄電池導入シミュレーション(シャープ)

蓄電池を導入すれば毎月4,798円、年間で57,576円の節約が期待できます。

実質年間5万円が手元に増えるため、かなり大きな節約効果があるといえるでしょう。

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家庭用蓄電池で元が取れるタイミング

家庭用蓄電池で元を取るには、平均15~20年かかるといわれています。

たとえば蓄電池6.5kWhを導入した場合は、年間57,576円の節約ができます。

初期費用を120万円とすると回収には約20年かかるため、蓄電池のみの導入で元を取るのは難しいといえるでしょう。

ただ、同条件でも太陽光発電と蓄電池を併用した場合には年間で14万8,836円の節約効果を期待できます。

この場合、初期費用の回収までにかかる期間は約9年となるため、太陽光発電と併用すれば元を取れる可能性が高まります。

できる限り早く元を取りたい人は、太陽光発電との併用や電気料金プランの見直しなどの工夫をしましょう。

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家庭用蓄電池はやめたほうがいいといわれる理由

家庭用蓄電池は節約効果や非常用バッテリーの代用などさまざまなメリットがありますが、ネット上には「やめたほうがいい」という情報もあります。

ここからは、家庭用蓄電池はやめたほうがいいといわれる理由を紹介します。

導入してから後悔しないためにも、チェックしておきましょう。

【理由1】太陽光発電量が少なくなる可能性がある

太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナーを一体化させた「ハイブリッド型」を導入すると、発電量の減少が生じやすいといわれています。

パワコンは種類によって対応の回路数が異なっており、既存より少ない回路数のものを選択すると発電量が減少してしまいます。

蓄電池を導入するときには、太陽光発電システムに対する理解も深い業者に工事を依頼しましょう。

【理由2】初期費用が高い

家庭用蓄電池をやめたほうがいいといわれるのは、初期費用の高さも関係しています。

初期費用は69.5万円~208万円が平均とされており、蓄電池のみの導入で元を取るのは難しいとされています。

そのため、蓄電池はやめたほうがいいという情報があるのかもしれません。

ただ、太陽光発電と併用すれば初期費用は10年弱で回収することも可能です。

初期費用にとらわれず、長期的にみて導入を検討しましょう。

【理由3】導入しただけでは電気代はそこまで安くならない

蓄電池の導入だけでは電気代がそこまで変わらない点も、やめたほうがいいとされる理由のひとつです。

蓄電池単体で導入した場合、電力会社から供給された電気を貯めて使用することになります。

夜間の料金が安い時間帯に蓄電して日中に電力を使用すれば、もちろん節電にはなりますが、節電効果は1ヶ月で数千円程度と少額です。

毎月数万円といった大きな節約効果を期待している人は、物足りなさを感じるかもしれません。

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自宅に合う家庭用蓄電池の選び方

家庭用蓄電池にもさまざまな種類があるため、どれにすればよいのかわからない人もいるでしょう。

ここでは、自宅に合う家庭用蓄電池の選び方を紹介します。

【選び方1】設置スペースがあるかどうか

1つ目は、家庭用蓄電池を設置できるスペースがあるかどうかです。

家庭用蓄電池のサイズには、大型の空気清浄機からエアコンの室外機を縦に2つ並べたようなものまでさまざまな種類があります。

そのため、蓄電容量だけで選ぶと設置できない可能性があります。

蓄電池を導入する前には敷地内にどのくらいの設置スペースが取れるか、置きたい容量に合う設置スペースかどうかよく確認しましょう。

ただし、家庭用蓄電池には設置不可とされる環境もあります。

たとえば、高温になる場所は火災のリスクがあるため設置不可とされています。

家庭用蓄電池の導入前には、設置場所の候補を複数挙げておくとよいでしょう。

【選び方2】毎月の電気使用量を確保できる容量があるかどうか

毎月の電気使用量を効率よく確保できる蓄電池かどうかも選ぶときに大切なポイントです。

家庭用蓄電池の容量が毎月の電気使用量に比べて極端に少ない場合、こまめに蓄電しなくてはなりません。

そのため、導入後に不便さを感じてしまう可能性があります。

また、こまめな蓄電により蓄電池自体の寿命が短くなってしまうケースも考えられます。

もっともおすすめの蓄電容量は、1日で使用する電力量をまかなえるものです。

毎月の電気料金請求書に記載されている電気使用量を日割り計算し、1日で使用する電力量をまかなえるかどうか確認しましょう。

【選び方3】停電時に使用したい電力量をまかなえるかどうか

家庭用蓄電池は、停電時に使用したい電力量が蓄電できるものを選ぶとよいでしょう。

蓄電池の容量が電気使用量をこえていると、停電時に電気が使えなくなる可能性があるからです。

家電の電気使用量の算出方法

電気使用量=出力×時間÷1000

※使用できる家電は蓄電池の対応電圧によって異なります

ただし100Vでは、冷蔵庫・テレビ・照明など必要最低限のものしか利用できません。

200Vにすれば、IHクッキングヒーターやエアコンなど幅広い家電を使用できるようになります。

選ぶときには、停電時に使用したい家電の電気使用量を確保できるかどうか確認しましょう。

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家庭用蓄電池のおすすめメーカー

ここでは、家庭用蓄電池のおすすめなメーカーを紹介します。

【おすすめ1】ニチコン

ニチコンは、2023年12月に家庭用蓄電システムの累積販売台数国内No.1を獲得したメーカーです。

トライブリッド・単機能・ハイブリッド・ポータブルなど、ラインナップも豊富。

また、世界で初めて電気自動車の給電ができるV2Hシステムを開発したメーカーでもあります。

おすすめの製品は、「トライブリッド蓄電システム ESS-T3シリーズ」です。

電気自動車への充電ができるうえ、エアコンや電子レンジなど停電時でも幅広い家電を使用できます。

蓄電容量4.9~14.9kWh
対応電圧200V
定格出力5.9kW
設置場所屋内/屋外
価格120万円
参照:ニチコンの家庭用蓄電システム(ニチコン株式会社)

【おすすめ2】長州産業

長州産業は太陽光発電でトップのメーカーですが、蓄電池でも人気を集めています。

長州産業が展開する蓄電池は、容量に対してコンパクトなサイズ展開が特徴。

製品によっては、ライフスタイルに合わせて蓄電池のタイプを自由に選べます。

おすすめの製品は「Smart PV Multi」です。

全負荷型・特定負荷型・単機能・ハイブリッドなどのタイプを、ライフスタイルに合わせて選択できます。

容量の割にコンパクトで、屋内外どちらにも設置できます。

手厚い保証が用意されているのも魅力です。

蓄電容量6.5~16.4kWh
対応電圧100V
200V
定格出力2.5~5.9kW
設置場所屋内
屋外
価格313万~485万円
参照:太陽光発電・蓄電システム(長州産業株式会社)

【おすすめ3】シャープ

シャープの蓄電池はHEMSサービス「COCORO ENERGY」との連携で、効率よくエネルギーの管理・節約できるのが特徴です。

気象予報に応じて、外出先からエアコン・電動窓シャッター・照明などを自由に操作できます。

コンパクト・ミドル・大容量など、容量のラインナップが豊富なのも魅力です。

おすすめの製品は、「JH-WB2421」です。

7.7kWhの2台置きをすれば、長時間の停電時にも安心の大容量サイズにできます。

容量の割にコンパクトであるため、屋内にも設置できます。

蓄電容量15.4kWh
対応電圧100V
200V
定格出力
設置場所屋内
屋外
価格637万~646万円
参照:蓄電池システム JH-WB2421(SHARP)
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この記事の監修者プロフィール

【監修者】久田麻里子

2級建築士、インテリアコーディネーター、住環境福祉コーディネーター。ハウスメーカー、リフォーム会社での建築業を幅広く経験。主婦・母親目線で様々なリフォームアドバイスを行う。主な担当は水回り設備リフォーム、内装コーディネート、戸建てリフォームなど。

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