トイレの増設費用を安くするコツは？DIYでトイレの後付けはできる？

トイレ増設の費用相場

既存の室内スペースを利用してトイレを増設する費用相場は、40万～150万円が目安です。建物を外側へ増築し、1畳程度のトイレ空間から新設する場合は、100万～200万円ほどかかることもあります。

工事には、トイレ本体の設置や間取り変更、内装に加え、給排水管や換気設備、電源の新設も含まれます。既存の給排水管から離れた場所や2階に増設すると、配管工事が大掛かりになり、相場を超えるケースもあります。現地調査で給排水管の位置と工事範囲を確認したうえで、同じ条件の見積もりを複数比較しましょう。

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トイレ増設の費用を安くするコツ

トイレの増設費用を安く抑えるには、設備や設置場所、利用できる制度を比較することが大切です。ここでは、費用を抑える5つのコツを解説します。

【コツ1】便器などの製品グレードを下げる

費用を抑えるには、便器の製品グレードを下げるのが効果的です。本体価格は商品やシリーズによって異なり、基本機能に絞ったリーズナブルな製品から、清掃性や防汚性などの機能を備えた高価格帯の製品まであります。必要な機能を見極め、最低限の機能を備えた製品を選ぶのも一つの方法です。

【コツ2】施主支給でトイレを増設する

「施主支給」とは、リフォームの依頼主が必要な材料や設備を購入し、施工業者に設置してもらう方法です。商品を安く購入できれば費用を抑えられる可能性がありますが、取り付け費が割高になったり、製品と施工の保証窓口が分かれたりすることもあります。また、施主支給に対応していない施工業者もあるため、購入前に製品の適合、取り付け費、保証範囲を確認しましょう。なお「みらいエコ住宅2026事業」では、施主支給や材工分離による工事は補助対象外です。補助金の利用を検討している場合は、施工業者に製品の手配も含めて依頼してください。

※ 参考：みらいエコ住宅2026事業「対象要件の詳細（リフォーム）」

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【コツ3】給排水管の近くにトイレを増設する

トイレを既存の給排水管に近い場所へ増設すると、配管工事費を抑えやすくなります。新設する配管が短くなり、材料費や施工の手間を減らせるためです。ただし、既存配管が劣化している場合は、修理や交換の費用が別途かかります。施工業者に給排水管の位置と状態を確認してもらいましょう。

【コツ4】排水圧送ポンプを設置する

トイレの増設では、給排水管の工事費が高くなりやすい傾向があります。排水圧送ポンプは、汚物やトイレットペーパーを細かくしてポンプで送り出すため、自然流下式より細い排水管を使いやすく、床の大掛かりな解体やかさ上げを避けられる場合があります。ただし、配管の勾配がまったく不要になるわけではありません。製品ごとに配管径や横引き勾配、接続できる便器、電源、メンテナンススペースなどの施工条件が定められています。ポンプ本体や電気工事、将来の点検・修理費も含め、一般的な配管工事と総額を比較しましょう。

【コツ5】補助金・助成金制度を活用する

トイレ増設と同時に行う工事の内容によっては、国や地方公共団体の補助制度を利用できる場合があります。2026年8月時点で検討できる主な制度は、以下のとおりです。

制度名	補助内容	主な注意点
介護保険の住宅改修費	支給限度基準額は20万円。原則1割負担の方は最大18万円、2割負担の方は最大16万円、3割負担の方は最大14万円が支給されます。	要支援・要介護認定を受けた方の自宅で、洋式便器等への便器の取り替えなどが対象です。トイレを新たに増設する工事そのものは原則として対象外で、着工前の申請が必要です。
みらいエコ住宅2026事業	対象となる節水型トイレは1か所あたり31,500円、掃除しやすい機能がある製品は34,500円です。	節水型トイレだけの工事では利用できません。対象住宅で、居室の開口部・躯体など所定の断熱改修を組み合わせる必要があります。施主支給は対象外です。
地方公共団体のリフォーム補助金	補助額は制度によって異なります。	対象工事、申請期間、予算、国の制度との併用条件は地域ごとに異なります。工事契約や着工の前に確認しましょう。

「みらいエコ住宅2026事業」の交付申請期限は2026年12月31日、予約期限は2026年11月16日です。いずれも予算上限に達すると、期限前に終了します。2026年8月11日時点のリフォーム枠の申請割合は3％です。一般消費者は直接申請できないため、登録事業者に手続きを依頼します。地方公共団体の制度は、すべての自治体で実施されているわけではありません。お住まいの自治体の公式サイトや窓口で最新情報を確認してください。

※ 参考1：厚生労働省「福祉用具・住宅改修」
※ 参考2：みらいエコ住宅2026事業「対象要件の詳細（リフォーム）」
※ 参考3：みらいエコ住宅2026事業「エコ住宅設備の設置」
※ 参考4：地方公共団体の住宅リフォーム支援制度検索サイト

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トイレの増設はDIYでできる？

トイレの増設をDIYで行うのは、おすすめできません。

給排水管の設置や防水処理には専門的な知識と高度な技術が必要で、施工を誤ると水漏れや排水不良が起こるおそれがあります。結果的に修理費用がかさむ可能性もあるため、プロの施工業者に依頼しましょう。

部屋に介護用トイレを増設するための条件

部屋にトイレを増設するには、主に以下の条件を確認する必要があります。

【条件1】利用者や介助者が動けるスペースを確保できるか

必要な広さは、利用者が自力で歩けるか、車いすや介助が必要かによって異なります。約一畳あれば必ず介護用トイレを設置できるわけではありません。便器の設置寸法だけでなく、出入り口の幅、扉の開き方、便器への移乗、手すり、介助者の動作スペースまで含めて計画しましょう。

【条件2】給排水管や換気設備、電源を新設できるか

トイレの設置には、給排水管を通すスペースが必要です。温水洗浄便座や排水圧送ポンプを使う場合は電源を確保し、においや湿気がこもらないよう換気設備の設置も計画します。

【条件3】排水方式に合う施工条件を満たせるか

自然流下式の排水管は、管径や配管経路に応じた勾配を確保する必要があります。勾配が不足すると排水不良や詰まりの原因になります。排水圧送ポンプを使う場合も、配管径や横引き勾配など製品ごとの条件を守らなければなりません。

【条件4】建物の構造や管理規約に問題がないか

柱や梁、床スラブなどを傷つけずに施工できるか確認します。マンションでは、給排水管の改修に管理組合の承認が必要になる場合があります。管理規約や工事申請の手続きも事前に調べておきましょう。部屋にトイレを増設できるかは自己判断せず、利用者の身体状況と建物の条件を施工業者に伝えてプランを検討してください。

※ 参考1：国土交通省「マンション標準管理規約」
※ 参考2：高齢者住宅協会「住宅内の生活動線を安全で安心な空間に整えよう」

介護用のトイレはベッド横もおすすめ

自宅で介護が必要な方と暮らしている場合、ベッドの近くにトイレを設けると、利用者の移動距離や介助動線を短くできる可能性があります。ただし、近くに設置するだけで転倒を防げるわけではありません。夜間の照明や段差、手すり、出入り口の幅、便器への移乗方法、介助者が動ける広さもあわせて検討しましょう。居室内に水洗トイレを設ける場合は、換気・清掃・におい対策に加え、給排水管の経路や製品の施工条件も確認します。利用者の身体状況に合う計画を立てることが大切です。