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2021年06月10日更新

吹き抜けは間取りが制限される?メリットデメリットを詳しく解説

吹き抜けのある住宅は、開放感が増すなどのメリットがありますが、2階部分の間取りが制限されてしまうというデメリットもあると言われています。新築住宅やリフォームなどで吹き抜けを作る場合、実際にはどのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか?

  • 【監修者】株式会社フレッシュハウス 樋田明夫
  • この記事の監修者
    株式会社フレッシュハウス
    樋田明夫
    営業戦略室 室長

住宅の間取りに吹き抜けを組み込むメリット

吹き抜けは間取りが制限される?メリットデメリットを詳しく解説

住宅の間取りに吹き抜けがある場合のメリットは、やはり開放感の向上です。

吹き抜けによって天井が高くなるため、圧迫感が抑えられ、狭小住宅でもある程度の開放感を確保することができるでしょう。

また、吹き抜けの上部に採光用の窓を設置しておけば自然光を1階の奥まで取り入れることができるようになります。

30坪の家や狭小住宅だから検討したい吹き抜けのある家

延床面積が30坪の家やもっと小さな狭小住宅の場合、吹き抜けを設けようとする発想が浮かばないケースもあります。

しかし狭小住宅だからこそ、住宅や高い建物などに挟まれた場所では採光が難しいため、上からでも何とか明かりを確保したいところです。

30坪やそれ以下の空間を最大限に活かすためには、吹き抜けを利用した間取りにすることをおすすめします。

リビングや階段に吹き抜けがある家にすることで、十分に光を取り入れることが可能になります。吹き抜けを作ることで天井が高くなるため、部屋が広く感じられるという心理的効果も得られるのです。

太陽の光を浴びることができれば、体内でカルシウム吸収を促すビタミンDが作られるようになります。体内時計の調整にもなるため、健康にも良い影響が表れるでしょう。

明るく広い空間を作ることで気持ちにも余裕ができるので、効果はさらにアップします。

また、吹き抜けの一部をロフトとして利用する「ハーフ吹き抜け」という方法もあります。吹き抜けによる採光と空間の広がりを確保しながら、ロフト部分で収納スペースも作ることができるのです。

狭い家だからこそ、細かく部屋を仕切らずに、吹き抜けを利用して気持ちの良い空間を作ることも大切です。ぜひ吹き抜けを作ることを検討してみてください。

その他にも、吹き抜け部分は床面積に入らないため、容積率に制限のある土地でも吹き抜けがない場合に比べて大きい建物を建てられるのもメリットです。

建築費に関しても、新築や建て替えの場合吹き抜け部分を建坪の計算に含まない建築会社もあるため、場合によっては建築費用を抑えることができます。

しかし、建坪の計算については、業者によって含む場合と含まない場合がありますので、見積りの際や設計の際にどのような扱いになるか確かめておくと良いでしょう。

吹き抜けは環境や費用面でのメリットが大きくなりますが、他にも2階と1階の距離が近くなるというメリットもあります。

例えば、2階に子供部屋がある場合には、扉のない間取りにしておけば1階のリビングダイニングから声をかけやすくなりますし、子供が小さいうちは家事の最中でも様子を把握しやすくなるでしょう。

階段についても、リビングの吹き抜け部分に2階へ登る階段を設置しておけば、移動の際にコミュニケーションを取る機会を増やすことができます。

吹き抜けのある間取りのデメリットとは?

吹き抜けを間取りに組み込んだ際のデメリットは、やはり2階部分の間取りが制限されてしまうことです。

吹き抜け部分は1階から屋根まで空間が広がる形状となっているため、吹き抜け部分を部屋として利用している住宅に比べてどうしても間取りの自由度は低くなります。

また、延べ床面積自体も同じ大きさの住宅に比べて狭くなりますので、収納や部屋が狭くなる可能性があるのもデメリットです。

その他にも、冷暖房費がやや高くなるという点もデメリットと言えます。

リビングダイニングなどの大きな空間に吹き抜けを設置した場合、空間がさらに広くなるため、吹き抜けのない部屋に比べて体積が大きくなり、その分空調に必要な電力が増し、冷暖房費が高くなるのです。

さらに、吹き抜け上部に窓を設置している場合は、この部分から熱が逃げてしまうため、冬場に部屋が冷えやすくなってしまうことも考えられますし、夏場は熱が上層にこもることで室温が下がりにくくなってしまうでしょう。

もうひとつ、プライバシーの問題が起こる可能性もあります。

吹き抜けと扉のない間取りを組み合わせることで家族同士のコミュニケーションが増しますが、その分プライバシースペースが少なくなるため、子供が成長してくるとストレスを感じるようになるかもしれません。



吹き抜けのある間取りのデメリットを解消する方法

吹き抜けは間取りが制限される?メリットデメリットを詳しく解説

間取りの自由度や空調効率などのデメリットがあるとされている吹き抜けですが、きちんと対策をとっておけば、これらのデメリットに対処することができます。

まず、間取りの問題についてですが、収納については廊下に作り付けの棚を設置したり、床下収納や屋根裏収納を導入したりすることによって対応可能です。

部屋の間取りについては対応が難しい部分もありますが、設計段階で階段の位置や廊下の配置などについて考慮した設計を行っておけば、将来的に廊下を利用した部屋の拡張が行うことができます。

空調に関する問題については、採光窓に断熱性能の高いペアガラスを用いる、屋根や壁に断熱材を施工する、家全体を高断熱設計にし、空調効率を高めるなどの方法がおすすめです。

リフォームによって吹き抜けの空調問題を解決したいという場合には、窓断熱の施工による熱移動の防止や、採風口による換気、天井照明を照明付きシーリングファンに変更して空気の対流を発生させると良いでしょう。

採風口を設置しておけば、キッチンに設置した換気扇の換気効率も向上するというメリットも得られます。

壁の構造等の問題で採風口を後付けで施工できない場合には、窓の一部が採風口になっている製品もありますので、このような製品へ交換すると良いでしょう。

また、吹き抜けの中ほどにロールスクリーンなどを設置して空間の体積を狭くするといった方法も効果的です。

ロールスクリーンなら自然光を十分に取り入れたい場合には収納することもできますし、光を通す素材を用いれば採光性を維持することもできるため、季節に合わせて自然光をより有効活用できます。

プライバシーの問題については、子供の成長に合わせてドアを後付けで施工できる設計にしておくと良いでしょう。

ただ、リビングダイニングに空間が繋がった状態でもストレスを感じるかどうかについては個人の性格による部分も大きいため、扉の設置スペースについては、必要ない場合もあります。

デメリットをメリットへ、家族構成の変化に合わせた吹き抜けの利用法

同じ家に長く生活していると、新たな収納スペースが必要になったり、リモートワークが可能になると仕事部屋が欲しくなったりと、新たな部屋を検討しなければならないことがあります。

そのような時にこそ、吹き抜けをうまく活用しましょう。

「ハーフ吹き抜け」であれば、吹き抜けの一部に床を設置してロフトにすることで、ロフト部分を新たなスペースとして活用することが可能となります。

家族構成やライフスタイルに合わせて、収納スペースや書斎、室内物干しなどとして活用することができるでしょう。ロフトを設置する場合にかかる費用は、2畳程度の広さで約15万円になります。

ただし、床面積が増えると、自治体もしくは民間の建築確認検査機関に対して「建築確認申請書」を提出し、承認を得る必要があります。

しかし、防火地域・準防火地域以外の地域において、増築する床面積が10平方メートル以内であれば、申請の必要はありません。

なお、防火地域・準防火地域とは、市街地での火災の危険を防除するために定める地域として、都市計画法で指定されているエリアのことを言います。この点を注意しておけば、無理なく増築が可能です。

また、吹き抜けがあると家族の顔が見えてコミュニケーションが取りやすくなるため、子供が独立した後に夫婦二人の生活となっても、会話がしやすくなるでしょう。

さらに、介護が必要になっても、プライバシースペースが少ないことで異変を察知しやすくなります。将来の生活を考えた時に、吹き抜けがあることによって、安心して過ごすことができるでしょう。

吹き抜けをなくしてしまう場合、費用は?

吹き抜けを作ってはみたものの、エアコンの効きが悪かったり、部屋数が足りなくて困ったりと、不便を感じることもあるかもしれません。

そのような場合には、思い切って吹き抜けを塞ぐリフォームを検討してみるのも良いでしょう。

吹き抜けを塞ぐ前に、吹き抜けをなくしてどうしたいのか考えておく必要があります。単に、エアコンの効きが悪いからという理由だけであれば、天井をつくるだけにするという方法もあります。

吹き抜けを塞ぐだけになるため、費用は比較的かからないものの、無駄な空間が出来てしまいます。それだけで構わないというのであれば、約15万円~約22万円ほどで済みます。

天井ではなく床材を敷くという方法であれば、ロフトとして活用することができます。部屋として仕切らず、床を作るための工事だけになるため、費用は素材によって約15万円~約60万円ほどになるでしょう。

しっかり壁やドアを作って新たな部屋にしたり、収納力のあるロフトや納戸にしたりする場合は、さらに費用がかさみます。

施工面積や内装工事、電気工事、耐震補強など、どの程度まで工事をするかによって費用も変わります。約50万円~約550万円ほどみておくとよいでしょう。

独立した部屋にするならば、床面積が増えることから、ほとんどが確認申請の対象となります。

天井を張るだけなら問題はないでしょうが、ロフトにする場合は、いろいろと細かな基準を満たせば、確認申請の対象外となり、固定資産税の加算もありません。

自治体によってロフトの基準や定義が異なるので、自治体に確認するか、業者に確認してみると良いでしょう。

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