ロフトの増築リフォームにかかる費用や価格は？

1 ロフトとはどんな設備なのか
2 マンションにロフトを増設することはできる？
3 天井や床をリフォームして収納スペースを作りたい
4 ロフトを増築するメリットとデメリット
5 ロフトを増築する際に注意することは？

ロフトとはどんな設備なのか

ロフトは、一般的に部屋の天井側に作られた空間のことです。

部屋そのものにロフトを作ることもできますが、屋根裏スペースを利用してロフトとして作り替えることもあります。

ロフトを増築リフォームするための費用

ロフトの増設にはどれくらいの費用がかかるのでしょうか？

部屋の天井付近に新たにロフトを設置する場合、必要な費用は2畳程度の広さで約15万円が目安となります。

この費用は、内装の修整や固定階段を取り付ける場合の価格ですので、梯子で出入りする構造にした場合はもう少し安価に施工可能です。

屋根裏空間をリフォームしてロフトに作り替える場合は、床の張替えや内装の追加などの費用が追加でかかるため、6畳ほどの大きさで約30万円が相場となります。

部屋として使えるよう、壁面と屋根に断熱材を追加し、コンセントなどの電気配線を追加する場合はもう少し費用がかかり、6畳で約80万円が目安です。

DIYで小屋裏をロフトや収納空間にすることはできる？

住居の小屋裏部分をDIYでリフォームし、収納空間として作り替えることはできるのでしょうか？

屋根裏や小屋裏をリフォームする際に必要な工事は、まず天井に開口部を作り、次に階段を設置、最後に物や人の重みに耐えられるよう補強を入れつつ床を張っていきます。

壁や屋根裏部分の内装、断熱材の施工については、収納として利用する場合はそれほど重要ではありませんが、夏場は室温が外より高くなってしまうこともあるため、熱で物が傷まないように取り付けておいた方が良いでしょう。

また、梅雨時などは湿気がこもってしまいますので、通気口の設置、可能なら換気扇の設置も欠かせません。

これらの工事をDIYで行うためには、木工の知識と内装の知識、さらには電気関係の知識も必要となります。

特に電気関係の工事と、床の施工については失敗すると住居に大きなダメージを与えてしまうため、DIYでの施工はあまりおすすめできません。

部屋の上部にロフトを増設する場合でも、見えない部分にある柱や梁を利用して強度を確保しなければ危険ですので、個人での施工は難しいと言えます。

リフォーム会社などに施工を依頼しても、DIYの場合とそれほど大きな費用の差はありませんので、安全を優先してプロに施工を依頼した方が良いでしょう。

マンションにロフトを増設することはできる？

マンションの場合は、天井裏のスペースが狭い事が多く小屋裏スペースを活用することはできませんが、天井までの高さがある程度確保できるなら、ロフトを設置することは可能です。

ただ、マンションの場合、構造などの問題で、壁を加工することが難しいため、ロフトを支える柱を室内に設置しなければいけません。

そのため、ロフトによってスペースが増やせたとしても、床側のスペースが柱などのため、使いづらくやや狭くなってしまう点には注意が必要です。

マンションにロフトを増築する場合、工事方法は元々の部屋の状況や構造によって大きく変わります。

まずはロフトの増設が可能かどうか、リフォーム会社に問い合わせてみると良いでしょう。

天井や床をリフォームして収納スペースを作りたい

平屋造りの住宅などで、天井裏をロフトにリフォームするのが難しい場合には、床や天井をリフォームして収納スペースへと作り替えるという方法もあります。

床下収納は床下にスペースがある戸建て住宅向けの収納ですが、天井に簡単な収納用ロフトを作るのは、マンションでも可能です。

部屋として考えず、天井を低めに設計すれば、施工箇所の天井が低くてもロフトを作ることができるでしょう。

平屋やマンションなどで屋根裏空間も天井高もない場合には、このような方法を試してみてはいかがでしょうか？

ロフトを増築するメリットとデメリット

収納スペースや子ども部屋として人気のロフトですが、どのようなメリットとデメリットがあるのでしょうか？

ロフトのメリットとデメリットを見てみましょう。

ロフトを増築するメリット

ロフトの増築リフォームを行えば、収納空間の増加によって部屋を有効利用することができます。

また、間取りの変更などを行わずに部屋数を増やすことができるため、お子様の成長によって子ども部屋が不足した際に安価に部屋を追加できるのもメリットです。

特に吹き抜けのある家屋の場合は、吹き抜け部分をロフトに作り替えることができますので、より安価に部屋を増やすことができるでしょう。

ロフトを増築するデメリットとは

ロフトを増築するデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか？

まず多いのが、固定階段ではなく梯子を使用した場合によくあるデメリットです。

収納として利用する場合に限らず、梯子での上り下りは階段に比べて手間がかかりますし、転落のリスクがついて回ります。

固定階段はスペースを多く使うため、収納式階段を選びがちですが、使いやすさと安全性を重視するなら、固定階段を使った方が良いでしょう。

（法規定の緩和があり、以前は移動式の梯子だったのが固定階段も許可されるようになりました。しかし行政によって解釈の違いもあり判断は分かれるようです。階数に入らないロフトの面積や高さの制限は変わらず有りますので地元に詳しい施工会社などにご確認ください。）

また、屋根裏をロフトに改装した場合は、室温や湿気の問題もあります。

屋根裏は元々居住空間として設計されているわけではありませんので、屋根から熱が伝わりやすく、夏場や冬場には厳しい環境になりがちです。

断熱工事をしっかりと行えば快適な空間にすることはできますが、出入りのために開口部があるため、空調の効きも多少悪くなります。

収納として利用する場合は多少の室温変化などは問題になりませんが、子ども部屋としてしようする場合などは特に注意が必要です。

本来余剰空間を収納に利用する事を目的としてロフトの制限を設定しているので居室（子供部屋など）として利用するならば階数にカウントされ3階建ての厳しい規定が適用されます。

構造に関わることなのでリフォームでの対応は難しく建て替え規模になってしまいます。窓の設置や床の仕上げなどにも規定が有りますので詳しい設計士やリフォーム会社などとよく相談してプランニングしてください。

ロフトを増築する際に注意することは？

新しくロフトを増築する場合、いくつか注意しなければいけないことがあります。

それは、ロフト部分の天井高と、床面積です。

ロフト部分の天井高は140cmを超えると、「階」として見なされるため、平屋の1階建てで作った家屋がロフトの増設によって2階建て扱いとなってしまいます。

ロフトの広さについては、ロフトのある階の半分よりロフトの面積が広い場合、ロフト部分が床面積として家屋の床面積に追加されてしまうため、登記の修正などが必要です。

小屋裏収納として認められる広さと高さにしておけば、登記の修正などの手間はかかりませんので、ロフトを増設する際にはこれらの点に注意しておきましょう。

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