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2022年04月08日更新
6畳の部屋を増築する費用や金額は?
住宅の部屋数が足りなくなり、新しく部屋を増築する場合にはどれぐらいの費用がかかるのでしょうか?新しく部屋を増築するための方法と、リフォーム方法ごとの施工価格、増築を行う際に注意しなければいけないことなどについてご紹介していきます。
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- 監修者下久保彰
目次
部屋を増築する場合の工事方法は?
一口に増築と言っても、家の状況によって行える工事方法はさまざまです。
土地に余裕があれば離れや1階部分への増築が行えますし、土地に余裕が無い場合は2階部分への増築となります。
工事方法によってどの程度工事の金額が変わってくるのか、事例別に見ていきましょう。

6畳の離れを増築する場合
空いた土地に新しく6畳の部屋を増築する場合は、新築と同じように基礎工事を行ってから建築していくという方式になります。
木造住宅の場合、増築なら坪単価は70万円が相場ですので、6畳の離れを作るなら金額は約210万円からが目安となるでしょう。
鉄筋コンクリート住宅の場合はもう少し坪単価が上がり、坪単価は約100万円が相場となり、6畳なら約300万円となります。
ただ、これはあくまでも基本的な金額ですので、断熱工事を施したり、防音工事を施したりなどの追加工事を行う場合には、施工価格が上乗せとなりますので注意してください。
離れや増築の際の基礎工事にはどれぐらいの費用がかかる?
1階部分に増築を行う場合にはまず基礎工事が必要です。
この基礎工事の費用は基本的に増築の際の坪単価に含まれていることが多いのですが、基礎工事の際に敷地の都合で重機が使えず、手作業での工事となる場合は人件費の都合でやや費用が高くなる場合があります。
一般的な基礎工事の単価は1坪あたり約30万円が相場ですが、上記の理由によって単価があがったり下がったりする場合がありますので、気になる場合は何故この価格になるのかリフォーム会社に聞いてみると良いでしょう。
2階部分に増築する場合の工事方法と費用
2階部分を増築して部屋を増やす場合には、1階部分を増築する場合に比べて価格はやや割高となります。
これは、1階部分に補強工事が必要となることが理由です。
通常の平屋建て家屋の場合、1階のみの部分には1階建てとしての強度で計算されて建築されています。
その部分に新しく2階部分を増築するとなると、1階部分の躯体には想定以上の負荷がかかってしまうため、重量に耐え、耐震基準を満たすために躯体を改築して強化しなければいけないのです。
2階部分を増築する場合の費用は、1階部分の改築及び補強工事も含め、6畳の広さで約400万円が相場となります。
ただ、家屋の状況によっては改築工事の費用が相場より高くなってしまう可能性もありますので、注意してください。
増設部分の内装によって施工価格は変化するのか?
和室を増設する場合と、リビングのような洋室を増設する場合では施工価格に違いはあるのでしょうか?
1階部分に増設を行う場合、基本的な費用は坪単価から計算されるため、和室でもリビングでも価格的に大きな違いはありません。
ただ、和室の場合は良い畳を使う、リビングなら高品質なフローリングを使うなど、お使いになる内装の品質によって価格が変わってくる場合はあります。

6畳の部屋の増築に対応する優良な業者をさがすには?
自分が住んでいる地域で6畳の部屋の増築を得意としているリフォーム会社を知りたい場合は、リフォーム会社紹介サービスを使うと良いでしょう。
リフォーム会社紹介サービスの「ハピすむ」は、お住まいの地域や建て替え・リフォームのニーズを詳しく聞いた上で、適切で優良な会社を最大3社紹介してくれます。
また、運営会社のエス・エム・エスは、東証プライム上場企業であり、複数の大手リフォーム会社が加盟しているので、安心してご利用いただけます。
増築の際には建築確認申請が必要?
増築を行い、床面積が増える場合には役所に建築確認申請を行う必要があります。
これは、増築を行うことで法令に違反していないかを審査する制度で、もし申請を怠った場合には、増築部分の取り壊し命令が出てしまうこともあるので注意してください。
また床面積が増えれば、建物表題変更登記も必要で不動産税にも影響がありますが減税対策などの手法もありますので確認しておきましょう。
ただ、建築確認申請については、防火地域、準防火地域以外の場所で10平米以下なら申請が不要になるなど、色々な条件がありますので、リフォームを依頼する際に申請が必要かどうかは建築士に確認しておくと良いでしょう。
建築確認申請は個人でも申請できる
木造住宅かつ100平米以内なら建築士免許を持っていなくても申請を行うことができます。
ただ、免許が必要無いとはいえ、書類を作成するためにはある程度の知識が必要となりますし、もし書類に不備があればそれだけ着工が遅れてしまいますので、できればプロに代行してもらった方が良いでしょう。
代行手数料については約12万円、これに申請費として約2万円程度かかります。
増改築・間取り変更リフォームに対応する優良な会社を見つけるには?
ここまで説明してきた増改築・間取り変更リフォームは、あくまで一例となっています。
「費用・工事方法」は物件やリフォーム会社によって「大きく異なる」ことがあります。
そのとき大事なのが、複数社に見積もり依頼して必ず「比較検討」をするということ!
この記事で大体の予想がついた方は次のステップへ行きましょう!
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一生のうちにリフォームをする機会はそこまで多いものではありません。
後悔しない、失敗しないリフォームをするためにも、リフォーム会社選びは慎重に行いましょう!

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