リフォーム ローンの金利相場！安くする方法は？

リフォームローンのタイプ別金利相場

家のリフォームをする際にローンを利用するならば、住宅ローンとリフォームローンが候補に上がります。

住宅ローンとリフォームローンにも違いはありますが、ここではリフォームローンのタイプ別の金利相場について見ていきましょう。

リフォームローンには2種類ある

リフォームローンには担保型と無担保型の2種類があり、ローンを組む際に選ぶ必要があります。

それぞれメリットとデメリットがあるので、リフォームの種類や規模などに応じて適切な種類を選ぶことが大切です。

担保型リフォームローン

担保とは、債務者がもし返済できなくなった時のために、あらかじめ不動産などを差し出して補填の準備をしておくことです。

もし返済ができない場合は担保となった不動産を失う可能性があります。

担保型のローンを利用する場合、無担保型リフォームローンよりも審査は厳しく、担保のことで手続きが複雑化したり、必要な書類が増えたりします。

しかし、低金利で多額の資金を借りることができ、返済期間も長いことが特徴です。

大規模なリフォームなら担保型リフォームローンを選ぶ方が良いでしょう。

リフォームローンの「無担保型」と「有担保型」の違いとは

リフォームローンの商品には「無担保型」と「担保型（有担保型）」の2種類があります。

担保が不要の「無担保型」は、金利が約2～5％と高めに設定されており、借りられる金額が少なく、返済期間が短く設定されている商品が多いです。

一方「有担保型」はリフォームする際に住宅などを担保に入れる必要がありますが、金利が安いのがメリット。

一般的な住宅ローンのように、約1～2％の低金利で長期間にわたって高額な借入をすることが可能です。

無担保型リフォームローン

無担保型リフォームローンは、担保を必要としない分審査もあまり厳しくありません。

しかし、借りられる金額は少なめで、返済期間の設定も短くなっています。

小規模なリフォームに適したローンです。

担保型と無担保型の比較

金利が低いのは『担保型』

金利だけで見るなら、低いのは担保型のリフォームローンです。

ただ、担保型リフォームローンの金利が低いとはいえ、一般の住宅ローンの金利よりは高く設定されている場合がほとんどです。

金利タイプと選び方

リフォームローンの金利にはタイプがあります。変動金利型と固定金利型です。

固定金利型はさらに固定金利選択型と長期固定金利型に分けることができます。

金利の動向は経済情勢によって左右されるため、どの金利タイプを選ぶべきか明言はできません。

しかし、それぞれの金利タイプの特徴やメリット、デメリットを知り、自分の家計状況を照らし合わせることでより適切な金利タイプを選ぶことができるでしょう。

リフォームローンの「変動金利型」と「固定金利型」の違いとは

リフォームローンの「変動金利型」と「固定金利型」の違いとは、どのようなものがあるのでしょうか？

ここでは、それぞれの違いについて詳しく解説をしていきます。

変動金利型

市場金利に合わせて金利が変動するのが「変動金利型」です。1年に2回金利が更新されますが、市場金利動向によっては変化がないこともありえます。なお、金利は半年毎の更新ですが、毎月の返済額の見直しは5年ごととなっている場合がほとんどです。

金利が低い間の返済には都合が良いタイプですが、もし金利が上がってしまった時のリスクは小さくありません。

借入額が大きくなく、短期間で返済が可能な人や、経済動向に詳しく金利上昇の兆しが見える人など、臨機応変に対応できる場合などに向いています。

固定金利選択型

固定金利選択型は、固定金利型と変動金利型を混ぜたような金利タイプです。

返済をはじめて一定期間は固定金利期間を選択します。1年、3年、10年など金融機関によって選択できる年数は異なります。

固定金利期間が長くなるほど、高金利になります。

選択した固定金利期間が終わった後は変動金利か固定金利かを選択することになりますが、最初に選択した固定金利期間が終わった時に金利が上昇している可能性もあるでしょう。

固定金利選択型とはありますが、変動金利でもあることを忘れてはなりません。

固定金利選択型は固定金利期間中にできるだけ多くの返済をして金利の影響を受けにくくできる人や、一定の期間ごとに金利の見直しをしたいという人に向いている金利タイプです。

長期固定金利型

長期固定金利型とは、リフォームローンを組んだ時から完済する時まで市場金利の変動による影響を受けることなく同じ金利を維持する金利タイプです。

総返済額の把握が容易なので、将来の家族計画やライフプランを立てやすくなります。

もし金利が急上昇したとしても慌てることがないため、経済動向に敏感でない人や長期返済予定で多額のローンを組む場合に向いている金利タイプだといえます。

また、中古住宅を購入してリフォームをする際に利用できる「フラット35リフォーム一体型」も利用が出来ます。

目的に応じて、自治体の窓口に相談するのも良いでしょう。バリアフリーリフォームなら福祉関係部署、耐震リフォームなら住宅関係部署が対応してくれます。

民間機関によるローン

銀行や信用金庫などの民間機関でも、リフォームローンを取り扱いしています。

民間機関によるリフォームローンは「無担保」と「有担保」の2種類が

リフォームローンの種類

　
リフォームローンを取り扱いしている金融機関には、主に4つの種類があります。

ここでは、公的機関、民間機関、ノンバンク、財形融資の4つの借入先についてご紹介をしましょう。

公的機関によるローン

リフォームローンは、公的機関でも借り入れを行なえます。

代表的なものには住宅金融支援機構があり、各自治体による融資などもあります。

住宅金融支援機構では、満60歳以上の人でも借り入れができるバリアフリーリフォームを対象にした「リフォーム融資」などがあり、高齢者向けの返済特例も利用できる商品があります。
あり、「有担保」は自宅などを担保に入れることにより、高額な借入を安い金利で、長い期間にわたって返済できるのがメリットです。

「無担保」は「有担保」と比較すると、返済期間が短く金利が高いのがデメリットになります。

ノンバンクによるローン

銀行以外の民間業者によるノンバンク系のリフォームローンもあります。

信販会社やカード会社などのローンが当てはまり、銀行や公的機関より金利が高いのがデメリットです。

限度額の上限が300万円程度まで設定されている商品もあります。

ノンバンク系のローンは用途が厳しく限定されていないことが多く、借入金額の中から引っ越し費用や仮住まい用の家賃などに充当することも可能です。

また、銀行ほど審査が長くかからず、手軽に借りられるのもメリットでしょう。

財形融資によるローン

会社員の場合、財形貯蓄をしている人は、財形持家融資制度を利用できます。

財形持家融資制度とは、国と事業主が協力して、勤労者の財産の主要な柱である持家の取得を促進しようとする融資制度です。

転貸融資と直接融資があり、財形貯蓄の残高に応じた融資を、事業主（事業主団体・福利厚生会社を含む）を通じて、長期・低利で受けることができます。

融資を受けられる条件の例は以下の通りです。
※条件は財形持家融資制度を行っている事業主によって異なります。

1.財形貯蓄を1年以上継続している
2.ローン申し込み日2年以内に財形貯蓄の預け入れをしている
3.残高50万円以上

融資可能な金額は財形貯蓄の残高を参考に決定され、融資金額が200万円以下の場合は、担保は不要となります。

リフォームローンを比較して選ぶときのポイント

リフォームローンを探す際には、金利だけを見ればいいものではありません。

ここでは、比較確認が必要なことについて解説をしていきます。

確認が必要なこと

確認が必要なことには、以下のものがあげられます。

借入可能な期間

まずは、無理なく返済していくために、借入可能な期間をチェックしましょう。

リフォームローンは総合計金額が高めになってしまうことが多いため、短い期間しか借りられないと、毎月の返済金額が高額になってしまいます。

リフォーム費用の金額によって、無理なく返済できる期間のものを選びましょう。

借入可能な金額の上限

借入可能な金額の上限も確認が必要です。

金融機関の商品によって、借入金額の上限にはそれぞれ違いがあります。

実際のリフォーム費用が、借入金額の上限でも足りない場合は、複数の金融機関に依頼しなければなりません。

なるべく1社で済ませられるように、あらかじめ借入限度額もきちんと調べておきましょう。

担保の必要可否

自宅を担保に入れる必要があるかどうかも確認するようにしてください。

金額によっては担保に入れた方が、安い金利で長い期間で無理なく返済できるものがあります。

ただ、それほど高額でない場合は必要とされない場合が多いようです。

借入金額が高額な場合は担保を設定した方が、金利面でお得になる場合もあります。

保証人の必要可否

保証人が必要かどうかも確認しなくてはなりません。

リフォームローンに関してはローンの種類によって内容が異なり、借入金額がそれほど高額にならない無担保型リフォームローンの場合は、保証人を不要とする商品が多い傾向です。

一方、担保型のリフォームローンは借入金額が高額で、返済期間も長くなります。

商品や借入をする人の状況によっては、保証人が必要となるケースも考えられるでしょう。

保証人の代わりに、保証会社を利用することが条件とされている場合もあります。

手数料の有無（申込時／繰上返済時）

申込時や繰上返済時に発生する手数料の有無についても注意が必要です。

金融機関によっては、借り入れをするときや繰り上げ返済をするたびに手数料がかかる場合も多く見られます。

金額的には少なめかもしれませんが、手数料がかからない金融機関もありますので、ぜひ、比較してみましょう。

団体信用生命保険（団信）への加入可否

リフォームローンには、万一の場合に備え、団体信用生命保険に加入することが要件となっている場合があります。

ただ住宅ローンほど融資額が高額でないため、一定額以上の場合に限って加入を必要とされるものや、借入する人が希望する場合に加入するという扱いをしているところもあるようです。

加入を必要としない金融機関もありますので、じっくり考えてから加入するかどうかを決めましょう。

工事内容が限定されていないかどうか

工事内容が限定されていないかどうかも確認事項の一つです。

「キッチン、浴室、トイレ、洗面、給湯器の水まわり工事であること」などと工事内容が限定されている商品もあります。

自分が行うリフォーム工事の内容が対象となっている金融商品を選ぶようにしましょう。

金利を安くする方法

リフォームローンは一般の住宅ローンよりも金利が高めに設定されていることで知られていますが、実は金利を低くする方法があります。

金利が少し低くなるだけで、返済の負担が大きく異なってくるので、金利を低くおさえる方法について知っておきましょう。

低金利が利用できるリフォーム内容と取引内容

現在ではインターネットで金融機関を検索するとインターネット上である程度の金利を把握することができます。

また、優遇金利の情報も手に入れることができるでしょう。金利が優遇される条件などは金融機関によって異なります。

オール電化や太陽光発電設備設置などのエコリフォーム、高齢者や障害者が快適に生活できるためのバリアフリーリフォーム、大地震に備えた耐震リフォームは金利が優遇される可能性が高いリフォームです。

また、低金利の適用条件には金融機関との取引内容が関係する場合があります。

例えば、年金受取口座や給与振込口座を保有している人や一定金額以上を預け入れている口座を保有している人などです。

金融機関が提示する条件すべてに該当しなければならない場合もあれば、該当する分だけ安くなる場合もあるので、現在預け入れている金融機関に確認しましょう。

金利の低い住宅ローンに借り換える

住宅ローンを支払う期間は数十年に及びます。新築だった家も段々と老朽化が進み、住宅ローンの返済が終わる前に修理が必要になることも想定しておかなければなりません。

適切なタイミングでリフォームをしなければ、家の寿命を短くし、家の価値を下げてしまうことにもつながるからです。

住宅ローンの残債が残っていて更にリフォーム費用の融資を受けたい場合には、住宅ローンの残債とリフォーム費用を一括して金利の低い住宅ローンに借り換えることをおすすめします。

リフォームローンより低金利の住宅ローンでも、融資を受け始めたときの金利は現在の金利よりも高い可能性があります。

そのため借り換える時の住宅ローンの金利によっては返済の負担が少なくなる場合があるのです。

ただ、借り換えにあたっては金額が大きくなることもあって金融機関での審査が厳しくなることが予想されます。

また、借り換えには条件が設けられており、今までのローン返済状況やリフォーム業者に関することなど条件や注意事項などは金融機関に確認し、相談しなければなりません。

リフォーム費用一体型住宅ローンに換える

リフォームすることを前提として中古住宅を購入する人が増えてきています。

住宅ローンとリフォームローンを別々に借りるのは、リフォームローンの金利の高さや返済期間の短さなどを考えるとローン返済者の月々の負担がかなり大きくなるでしょう。

手続きも複雑になり、最悪の場合はリフォームローンを組むことさえできないことも想定されます。

現在では、すべての金融機関ではありませんが住宅購入費用とリフォーム費用をまとめて借りれるリフォーム費用一体型住宅ローン商品も登場しています。

自分の家の住宅ローンを払っている場合でも、ローン残高と必要なリフォーム費用を合計した金額でリフォーム費用一体型住宅ローンに換えることも可能です。

リフォームローンよりは低金利のため、このようなローンが利用できないかどうかをまず検討してみましょう。