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目次
和式トイレとは?洋式との違いを基本から整理する
和式トイレとは、床に埋め込まれた便器をまたぎ、しゃがんで使用する形式のトイレです。「和便器」「和式便所」とも呼ばれ、日本では古くから使われてきた様式です。
現在の住宅では洋式が主流ですが、築年数の古い戸建てや公共施設にはまだ和式が残っているケースも少なくありません。
洋式との最大の違いは「使用姿勢」です。洋式は便座に腰かけて座るのに対し、和式は完全にしゃがんだ姿勢をとります。この姿勢の違いが、衛生性・健康面・日常のメンテナンスなど、さまざまな特性の差につながっています。
下の比較表で、両者の基本仕様を確認しておきましょう。

和式トイレのメリット5つ
洋式が当たり前になった現代でも、和式トイレならではの利点は存在します。「あえて残す理由」として語られることも多い5つのメリットを整理します。
【メリット1】価格が安く、構造がシンプル
和式トイレは構造がシンプルで内部部品が少なく、本体価格は1万円台から存在します。洋式のように電気配線や複雑な内部機構を必要としないため、部品コストが低く抑えられます。
洋式トイレは、便座・タンク・ウォシュレット機能などで構成されており、グレードが上がるほど本体価格も上昇します。電気工事が別途必要になるケースも多く、トータルの費用は和式に比べて高くなりがちです。
ただし、この「安さ」はあくまで本体価格の話です。
実際のリフォーム現場の感覚では、和式から洋式へのリフォーム費用は最低でも30万円前後が目安です。現在、和式を新たに設置する場面はほとんどなく「和式のほうが安い」という前提は住宅のリフォームでは必ずしも成り立ちません。
【メリット2】掃除がしやすい(パーツが少ない)
和式トイレは、洗浄に関わるパーツが少ないため、清掃の手間が限られています。
洋式トイレでは、便座の裏・フタの内側・ウォシュレットのノズル周辺など、細かい部位の拭き掃除が必要です。一方、和式は陶器部分を流してブラシで磨けば、基本的な清掃が完了します。
家庭用トイレ1か所であれば差はさほど大きくないかもしれません。複数のトイレを日常的に管理する場合に、この構造の差がメンテナンス負担の軽減として実感されやすくなります。
【メリット3】便座に肌が触れないため衛生的
和式トイレは、使用中に便座へ肌が直接触れない構造のため、接触を介した感染リスクが低い点が特徴です。
洋式トイレは座って使う構造上、前の利用者の体温や菌が便座に残る可能性があります。公共トイレなど不特定多数が使う場所では、除菌シートで毎回拭くという人も少なくありません。
和式はその手間を構造的に必要としません。衛生面への関心の高さから、公共施設などであえて和式を選ぶ人がいるのも、この理由からです。
【メリット4】排便がしやすい(科学的根拠あり)
しゃがむ姿勢には、排便を助ける生理的なメカニズムがあります。健康面でのメリットとして語られることが多い理由を、身体の仕組みから確認します。

直腸肛門角がまっすぐになる
排泄物の出口にあたる直腸は、通常「くの字」に曲がった状態を保っています。「恥骨直腸筋(ちこつちょくちょうきん)」という筋肉が出口を引っ張ることで、普段は自然に閉じた状態を維持しているからです。
洋式便座に座った姿勢では、この筋肉が完全にゆるまず、直腸の曲がりが残ります。対してしゃがむ姿勢では筋肉が完全にリラックスし、直腸の角度がほぼまっすぐになります。折れ曲がったホースでは水が流れにくく、まっすぐにすると流れが戻る、それと同じ原理です。
腹圧をかけやすい
しゃがむ姿勢では、太ももが自然に腹部を押し付ける形になります。外側からお腹を支えるような状態になるため、いきむ力をかけやすくなります。
洋式トイレで同じ効果を得るには、意識的に前かがみの姿勢をとる必要があります。「洋式トイレで踏み台を使うと便秘に効果的」と言われるのも、この原理を応用したものです。
【メリット5】断水時・災害時に使いやすい

断水時にも少ない水量で流せる
和式トイレはタンクや電気設備を必要としない構造のため、バケツ1杯分(約4〜5リットル)の水を直接流すことで排水できます。
旧規格の和式トイレ(目安:2000年代以前の製品)では、通常使用での1回あたりの洗浄水量は10〜13リットル程度とされています。節水型の洋式トイレ(4〜6リットル)と比べると倍近くになりますが、断水時にバケツで代替する場合は少量でも排水できる構造上の強みが際立ちます。水が限られる非常時に少量で機能するのは、和式ならではの特性です。
接触による感染リスクを抑えられる
避難所では、多くの人が共用トイレを使用します。ノロウイルスやO157といった感染症は、接触を介して広がりやすい環境です。
便器に触れる必要のない和式は、消毒が十分に行き届かない状況でも衛生面を一定程度確保しやすい構造といえます。こうした観点から、防災の専門家や自治体が和式トイレの一定数維持を評価するケースもあります。
和式トイレのデメリット5つ
メリットがある一方で、現代の住宅から和式が姿を消しつつある理由も明確に存在します。デメリットを正直に把握したうえで、洋式化の是非を判断することが重要です。
【デメリット1】高齢者・妊婦・子どもには使いにくい
和式トイレの使用には、十分な足腰の筋力とバランス感覚が求められます。深くしゃがみ、そこから立ち上がる動作は、身体的な負担が大きいからです。
高齢になると関節の柔軟性や筋力が低下し、しゃがみ姿勢の維持自体が難しくなります。特に危険なのは立ち上がる瞬間です。
営業担当として接したお客様の中に、高齢になるにつれて足腰が悪化し、和式トイレで立ち上がるときにふらつくようになった方がいました。本人は「慣れているから」と使い続けていましたが、離れて暮らす娘さんが帰省のたびに様子を見て「ケガをしてからでは遅い」と判断し、洋式へのリフォームを決断されました。
妊婦の場合、お腹が大きくなるにつれて重心が前に傾き、しゃがむ姿勢が取りにくくなります。転倒のリスクもあるため、妊娠中は和式の使用に不安を感じる方が多いのが実情です。子どもについても、和式の使い方に慣れていない年代では怖くて使えないというケースが少なくありません。
家族構成やライフステージの変化に伴い、和式が「使えない設備」になるタイミングは、多くの家庭で予想より早く訪れます。
【デメリット2】悪臭が発生・こもりやすい
臭いの問題は、和式トイレの構造に由来しています。
便器内に一定量の水をたまらせ、臭気の逆流を防ぐ仕組みを「封水(ふうすい)」と言います。和式トイレはこの封水の水面が低い構造のため、臭いを防ぐ力が洋式より弱くなります。
使用時の飛び散りが床や周辺の壁に付着しやすく、清掃が行き届かないと悪臭の原因になる点も同様です。利用者が多い公共トイレで和式の臭いが気になりやすいのも、この構造的な特性が背景にあります。
【デメリット3】洗浄時に水が飛び散りやすい
和式トイレは便座がないため、洗浄水が便器内に直接当たります。その勢いが外側へ跳ね返りやすく、床や壁への水はねが起きやすい構造です。
家庭内で1日の使用回数が限られる場合はさほど問題になりませんが、複数人が使う環境では床の汚れが蓄積しやすくなります。こまめな清掃が必要な点は、掃除がしやすいというメリットと表裏一体の特性でもあります。
【デメリット4】水の使用量が多く、水道代がかかる
和式トイレは「直落とし構造」と呼ばれる仕組みで、タンクに水をためず一気に流す方式です。1回あたりの使用水量は10〜13リットルとされており、節水型の洋式トイレ(4〜6リットル)と比べると、倍近くの水を使います(前述の比較参照)。
毎日複数回使用することを考えると、年間の水道代に一定の差が生じます。環境負荷の観点でも、節水性能は現代のトイレ選びにおける重要な基準のひとつです。
【デメリット5】詰まりやトラブル時の修理が難しい
和式トイレは床に便器が埋め込まれた構造のため、排水管の位置が外から確認しにくく、異物が詰まった際の対応に手間がかかります。
洋式トイレであれば便器を比較的容易に取り外して清掃・修理できますが、和式の場合は床ごと解体が必要になるケースもあります。シンプルな構造であるにもかかわらず、トラブル発生時の作業難易度は洋式より高くなりがちです。専門業者への依頼が前提になることも多く、修理費用が想定以上にかかる場合があります。
和式トイレがなくならない理由
洋式トイレが主流になって久しいにもかかわらず、学校・駅・商業施設などには和式トイレが残り続けています。なぜなくならないのでしょうか。その背景には、主に3つの構造的な理由があります。
改修に多額の費用がかかる(公共施設の事情)
和式トイレが残り続けている最も大きな理由のひとつが、改修コストの問題です。
学校などの公共施設では、建物全体の維持・改修に使える予算が限られています。耐震補強・空調設備の整備・バリアフリー対応など、優先度の高い工事に予算が充てられると、トイレの洋式化まで費用が回らないケースが多いのが現実です。
文部科学省の調査によると、2023年9月時点で全国の公立小中学校のトイレの洋便器率は68.3%にとどまっています。残る約32%には今も和式が含まれており、予算の確保が追いついていない学校が相当数存在することがわかります。
設置コストが低く、施設側の負担を抑えられる
和式トイレが「あえて選ばれる」場面も存在します。駅・サービスエリア・ショッピングモールなど、個室数が多い施設では、一部を和式にすることで1室あたりの設置コストを抑えるという判断が行われてきました。
洋式トイレは本体価格・電気工事・配管工事を含めた設置費用が高く、個室数が多いほどコスト差が積み重なります。維持管理の手間も含めて考えると、大規模施設では「全室洋式化」に踏み切りにくい事情があります。
ただし、利用者の高齢化や訪日外国人の増加を背景に、公共施設でも洋式化の流れは着実に進んでいます。和式を「コスト面の選択肢」として残す施設は、今後さらに減少していくとみられています。
和式便器の生産終了と今後の動向
「和式トイレはもうすぐなくなる」と思われがちですが、正確には少し違います。
2015年に和式トイレはJIS規格から除外されており、工業製品としての標準規格の対象外となっています。またTOTO広報によると、2020年時点での和式トイレの出荷数は全体の0.3%以下で、新築住宅への採用はほぼゼロです。需要は極めて限定的になっている一方、完全に生産・供給がなくなったわけではありません。
実態として重要なのは、現在残っている和式トイレの「老朽化リスク」です。製造から年数が経過した製品は部品調達が年々難しくなります。トラブルが起きた際に修理で対応できなくなるタイミングは、設置年数が古いほど近づいています。
「まだ使えるから」と和式を維持し続けている場合でも、設備が完全に壊れてからでは選択肢が狭まります。余裕のあるうちに洋式化の計画を立てておくことが、結果的にコストと手間の両面で合理的です。
和式から洋式トイレへのリフォーム費用の相場
和式から洋式へのリフォームは、便器の交換だけでは完結しません。床の段差解消・給排水管の調整・電気配線など、複数の工事が同時に発生するためです。
費用の目安は、21万〜65万円が一般的な相場です。タンク付きの標準グレードの洋式トイレを選び、大きな追加工事がない場合は、30万〜40万円前後に収まるケースが多くなっています。

ただし、現場での感覚では最低30万円前後は見ておく必要があります。洋式トイレ本体のグレードや追加工事の内容によっては、さらに上振れするケースも珍しくありません。
費用が想定より高くなりやすいケース
和式トイレには床に段差があるケースがほとんどで、洋式化の際にはこの段差解消がほぼ必須の工事となります。建物の構造さえ事前調査でしっかり把握できていれば、段差解消自体でそこまで費用がブレることはありません。むしろ見えない部分の劣化状況が、費用変動の主な要因となります。
信頼できる業者であれば、着工前の現地調査で床下まで確認し、想定されるリスクを事前に説明してくれます。「調査なしで見積もりを出す業者」には注意が必要です。
築年数が古い住宅では、壁や床を開けて初めて問題が発覚することがあります。シロアリの被害で床下の木材が損傷していたり、配管が劣化していて再利用できないケースが代表的です。「使えると思っていたけど、修理や交換が必要」という状況が重なると、当初の見積もりより費用が大きく増えることがあります。
和式トイレを洋式にする2つの方法
和式を洋式化する方法は、大きく2つに分かれます。本格的なリフォーム工事か、簡易的なカバー取り付けか。それぞれの特徴と注意点を整理します。
リフォーム業者に依頼する(本格的な工事)
便器の交換・給排水工事・床の段差解消・電気配線など、和式から洋式への切り替えには専門的な工事が複数伴います。DIYでの対応は漏水や床の損傷リスクが高く、業者への依頼が前提となります。

工事の流れは上図の通りですが、各ステップの中で特に注意が必要なのが「現地調査」と「見積もり」の段階です。
業者選びで後悔するケースの多くは、工事が始まってから追加費用が発生するパターンです。契約金額に含まれていなかった工事が次々と追加され、最終的な支払いが当初の見積もりを大きく上回る、という状況です。
信頼できる業者を見極める基準は、主に3つあります。
- 事前調査で床下まで確認するか
- 見積書に細かい内訳が記載されているか
- 聞かなくても内訳を分かりやすく説明してくれるか
カバー(洋式便座ユニット)を取り付ける(簡易工事)
便器本体を交換せず、既存の和式便器の上に専用カバーを装着して洋式化する方法があります。TOTOの「スワレット」などが代表的な製品で、工具不要で取り付けられるものも多く、工期も大幅に短縮できます。
本体価格は製品によって異なりますが、数万円台から対応できるものがあり、本格工事と比べてコストを抑えられる点が最大のメリットです。賃貸住宅など大規模工事が難しい環境でも導入できます。
ただし、簡易カバーにはいくつかの構造的な限界があります。
- 便座の高さが上がるため、足が床に届かない場合がある
- ウォシュレット機能は後付けが難しい製品が多い
- 和式便器の形状に合わせた設計のため、長期使用での安定性に限界がある
- 介護・バリアフリー対応(手すりの設置など)が別途必要になる
「とりあえず洋式化したい」という短期的な目的には有効ですが、高齢者対応・介護リフォームを目的とする場合は、本格工事との費用対効果を慎重に比較することをおすすめします。
なお、フロー図で示した「2〜5日」は標準的な工事の場合の目安です。床補強や配管の移設が伴う場合は1週間以上かかるケースもあります。見積もり時に工期の確認を忘れずに行ってください。
リフォームで活用できる補助金・助成金制度
和式から洋式へのリフォームには、国や自治体の補助金が適用できる場合があります。工事前に制度の有無を確認しておくと、費用負担を抑えられる可能性があります。
【国の補助金制度1】介護保険の住宅改修給付(最も使いやすい制度)
高齢者のバリアフリー化を目的としたリフォームでは、介護保険制度の「住宅改修給付」が最も利用しやすい制度です。
要介護または要支援の認定を受けた方を対象に、対象工事費用の上限20万円まで、自己負担1割(所得に応じて2〜3割)で利用できます。和式から洋式への便器交換は対象工事に含まれており、申請窓口はお住まいの市区町村の介護保険担当課です。
担当のケアマネジャーがいる場合は、事前に相談することで申請手続きをスムーズに進められます。工事着工前に申請が必要なため、業者への依頼と並行して早めに動くことが重要です。
【国の補助金制度2】みらいエコ住宅2026事業(Me住宅2026)
2025年度までの「子育てグリーン住宅支援事業」の後継制度です。全世帯を対象に、省エネ改修を条件として最大100万円を補助します。
節水型トイレへの交換は1台あたり22,000円が対象ですが、1申請あたりの補助合計が5万円以上という下限があります。トイレ単体では条件を満たしにくいため、断熱窓・給湯器など他のエコ改修と組み合わせて申請するのが現実的です。
申請は登録事業者のみが行えます。見積もり依頼の段階で、業者が本制度に対応しているかを確認してください。
自治体の補助金制度
国の制度に加え、各自治体が独自の補助金制度を設けているケースがあります。助成額・対象条件は自治体によって異なります。お住まいの市区町村の窓口またはリフォーム業者に、制度の有無を事前に確認することをおすすめします。
東京都内の自治体では、たとえば以下のような制度があります。
【自治体の制度例1】自立支援住宅改修給付(練馬区)
- 条件
- 補助金額
- 利用者負担額
制度の詳細や申請方法は、お住まいの市区町村の窓口か公式サイトで確認してください。
【自治体の制度例2】住宅改良助成制度(足立区)
和式から洋式への便器交換を対象とした助成制度です。対象者・補助額・申請条件の詳細は変更になる場合があるため、最新情報は足立区の担当窓口または公式サイトでご確認ください。
※参考:住宅改良助成制度(東京都足立区)
制度の詳細や申請方法は、お住まいの市区町村の窓口か公式サイトで確認してください。
和式から洋式へのリフォーム事例
実際の施工事例を4件紹介します。費用・期間・工事の内容は物件の状況によって異なりますが、リフォーム後のイメージを確認する参考にしてください。


| リフォーム費用 | 約43万円 |
| 施工期間 | 3日 |
| 住宅の種類 | 戸建て |
洋式トイレへの交換に加え、壁のタイル張り・手すり・手洗い器の設置まで対応した事例です。
手すりは見た目以上に効果があります。座る・立つという動作の安定感が増し、高齢者や足腰に不安がある方の転倒リスクを大きく減らせます。バリアフリーを意識したリフォームを検討している場合、便器の交換と同時に行うのが工期・費用ともに合理的です。


| リフォーム費用 | 約52万円 |
| 施工期間 | 5日 |
| 住宅の種類 | 戸建て |
| 築年数 | 40年 |
隣接する洋室2部屋の間仕切り壁を撤去し、その一部を新たなトイレスペースに転換した事例です。壁・床・天井をすべて解体したうえで洋式トイレを新設しており、空間全体がリセットされています。
大規模な工事に見えますが、5日間で完了しています。「古い和式をただ交換する」のではなく、間取りごと見直す選択肢もあることがわかります。


| リフォーム費用 | 約36万円 |
| 施工期間 | 2日 |
| 住宅の種類 | 戸建て |
既存のタイルはそのまま残し、床の必要箇所だけに工事範囲を絞ることでコストを抑えた事例です。見えない部分(クロスの下地など)の劣化箇所もあわせて補修しています。
「なるべく費用を抑えつつ、洋式に変えたい」という場合の現実的な着地点として参考になります。2日という短期間での施工も、仕事の都合で長期不在にできない方には魅力的です。


| 施工期間 | 1週間 |
| 住宅の種類 | 戸建て |
便器の交換にとどまらず、タイル・壁紙を含めた空間全体のリフォームを行った事例です。白を基調にしたデザインにダークグレーのアクセント壁紙を組み合わせており、清潔感とシックさを両立した仕上がりになっています。
「どうせリフォームするなら、空間の印象も変えたい」という要望に応えた一例です。トイレはリフォームする機会が限られる空間のため、内装まで含めて一緒に検討するのも合理的な判断です。
費用を抑えるための4つのポイント
和式から洋式へのリフォームは、選択肢次第で費用が大きく変わります。無理な節約で後悔しないよう、実効性の高い4つのポイントを整理します。
トイレ本体のグレードを見直す
費用の変動幅が最も大きいのは、洋式トイレ本体の選択です(5万〜40万円)。タンクレストイレはデザイン性が高い反面、本体価格が高く、修理時の費用も上がりやすい傾向があります。
コストを抑えたい場合は、タンク付きの「組み合わせトイレ」や「一体型トイレ」から選ぶと、本体価格を現実的な範囲に収めやすくなります。清掃性・節水性能の高い製品でも、グレードを一段下げるだけで数万円の差が出ることがあります。
削れる内装工事を見極める
壁クロス・床材・入り口建具などにも幅広いグレードがあります。既存のタイルが比較的きれいな状態であれば、そのまま残して工事範囲を絞る方法もあります(事例3参照)。
ただし、下地の劣化が進んでいる場合は表面だけを仕上げても早期に問題が出る可能性があります。どこを残してどこを交換するかは、業者の現地調査結果をもとに判断するのが賢明です。
簡易カバーで洋式化する
本格工事が難しい事情がある場合、既存の和式便器に洋式カバーを装着する方法もあります。製品によっては1万円前後から購入可能で、工期もほぼかかりません。
ただし前述の通り、介護対応・長期使用・ウォシュレット導入を想定する場合は、本格工事との費用対効果を慎重に比較してください。「安く済んだが、数年後に本格リフォームが必要になった」というケースもあります。
複数業者から相見積もりを取る
1社だけに見積もりを依頼すると、その金額が適正かどうかを判断する基準が持てません。最低でも2〜3社から見積もりを取ることで、費用の相場感がつかめます。
金額の安さだけで選ぶのではなく、見積書の内訳の明確さ・現地調査の丁寧さ・説明の分かりやすさも含めて比較することが、後悔しない業者選びの基本です。
リフォーム前に確認すべき注意点4つ
工事が始まってから「想定と違った」とならないために、事前に確認しておくべき項目を整理します。信頼できる業者であれば現地調査の段階でこれらを確認してくれますが、依頼者側でも基本的な知識を持っておくことで、打ち合わせがスムーズになります。
スペースと動線の確認
洋式トイレは和式に比べて奥行きが必要なため、設置後にドアの開閉や体の向きに余裕があるかを事前に確認します。特にトイレ室の面積が小さい場合、便器のサイズ選定と設置位置の検討が重要になります。
図面や実寸での確認を業者に依頼し、設置後の使用イメージを具体的に確認してから進めると安心です。
排水口の位置
和式トイレと洋式トイレでは、排水口の位置が異なる場合があります。和式は壁に近い位置に排水口があるケースが多く、洋式に変える際には排水管の移動や調整が発生することがあります。
この確認を怠ると、工事途中で「排水管の移設が必要」という追加工事が発生する原因になります。
事前調査で床下まで確認する業者であれば、この問題は着工前に洗い出せます。
床の補強の必要性
洋式トイレは和式に比べて本体重量があります。また、和式から洋式への切り替えでは床の段差解消工事が伴うため、床下の構造確認と必要に応じた補強が前提となります。
築年数が古い住宅では、床下でシロアリ被害や木材の腐食が進んでいるケースがあります。これらは表面を見ただけでは分からず、床を開けて初めて判明することが多い。事前調査で床下を確認する業者を選ぶことが、こうした想定外リスクへの最大の対策です。
水圧の確認
洋式トイレ、特にタンクレストイレは動作に一定の水圧が必要です。マンションの上層階や古い配管の住宅では水圧が不足している場合があり、水圧不足のまま設置すると正常に機能しないことがあります。
事前に水圧を測定し、不足している場合は増圧ポンプの設置を検討します。タンクレストイレを希望する場合は特にこの確認が欠かせません。
【まとめ】和式トイレのメリット・デメリットを踏まえて判断しよう
和式トイレには、衛生面・排便姿勢・断水時の対応力など、洋式にはない固有の強みがあります。一方で「今後10年以上、家族全員が安全に使い続けられるか」を基準に考えると、高齢化・介護・妊娠を控えた世帯では早めの洋式化が安全面・コスト面ともに合理的な判断になります。
和式便器の出荷比率は、2020年時点ですでに全体の0.3%以下となっており、新築住宅への採用はほぼゼロです。老朽化が進んだ製品は修理部品の調達が年々難しくなるため、設備が壊れてから動くより、余裕のある段階で計画を立てるほうが選択肢が広がります。
リフォームの費用感・工事内容・業者の選び方が気になる場合は、まず複数の業者から見積もりを取り、比較することから始めてみましょう。介護保険の住宅改修給付(上限20万円)など、申請できる制度がないか、着工前に確認しておくことも忘れずに。


















