木造と鉄筋コンクリートの耐震性を比較！地震に強いのはやっぱり鉄筋？

住宅の耐震性について知っておくべきポイント

住宅の耐震基準は、大きな地震を契機に改正されてきました。ここでは、現在の日本における耐震基準と、住宅の耐震性を左右するポイントを解説します。

建築基準法の新耐震基準

建築基準法は、建築物を建てる際に守るべき最低限の基準を定めており、耐震性に関する規定も設けています。新耐震基準は1978年の宮城県沖地震などの教訓を受け、1981年6月1日から適用されました。震度5強程度の地震ではほとんど損傷せず、震度6強から7程度の地震では人命に危害を及ぼすような倒壊・崩壊を防ぐことを目標としています。ただし、建物が無損傷であることを保証する基準ではありません。旧耐震基準は震度5強程度の地震に対する検証が中心で、大規模地震での倒壊防止は検証されていませんでした。

旧耐震基準で建てられた住宅は、まず耐震診断を受け、耐震性が不足していれば耐震改修を検討しましょう。築50年、2階建て、延べ面積約100㎡の木造住宅を想定した実例に基づくモデルケースでは、耐震改修工事費は約224万円です。実際の費用は、建築年、面積、劣化状況、補強方法などによって異なります。自治体の補助制度に加え、2026年度は要件を満たす耐震改修に所得税控除や固定資産税の減額措置が適用される場合があります。工事前に対象要件や手続きを確認しておきましょう。

※ 参考1：国土交通省「マンションの耐震性等についてのQ&A」
※ 参考2：国土交通省「住まいの耐震化・補助金・支援制度」
※ 参考3：国土交通省「住宅をリフォームした場合に使える減税制度」

耐震等級

建物の耐震性を表す「耐震等級」は、品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）に基づく住宅性能表示の一項目で、等級1から3まであります。耐震等級1は、数百年に一度程度の極めてまれに発生する地震による力に対して倒壊・崩壊しない程度の性能です。等級2は等級1の1.25倍、等級3は1.5倍の地震力に対して倒壊・崩壊しない程度の性能を示します。ここでいう倍率は、地震の震度やマグニチュードの倍率ではなく、設計で用いる地震力に対する倍率です。

※ 参考：国土交通省「日本住宅性能表示基準」

住宅の耐震性を決めるポイント

建物の重さ、壁の耐力性、接合部の強度などが、住宅の耐震性を左右する主な要素です。

建物の重さ

屋根が重い木造住宅は地震時の負担が大きくなりやすく、耐震改修では屋根材の軽量化が選択肢になることがあります。ただし、屋根材を替えるだけで十分とは限りません。壁や接合部、基礎を含む建物全体のバランスを踏まえ、耐震診断に基づいて検討しましょう。

壁の耐力性

住宅の耐震性には、地震力に抵抗する壁の量と配置バランスが大きく関わります。木造軸組工法では、筋交いや構造用面材を用いた耐力壁を釣り合いよく配置します。鉄筋コンクリート造では、柱と梁のフレームや耐震壁などで地震力に抵抗します。必要な壁量や配置は、構造形式や設計条件に応じて確認しましょう。

接合部の強度

柱や梁などの接合部は、地震時に部材が外れないよう適切に緊結する必要があります。特に、1981年6月から2000年5月までに建てられた在来軸組構法の木造住宅は、2000年に明確化された接合部の仕様に適合していない場合があります。リフォーム時などに、接合金物の有無や劣化状況を確認しましょう。

※ 参考：国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」

木造住宅と鉄筋コンクリート造住宅の耐震性の違い

住宅の構造は、使用する材料によって木造や鉄筋コンクリート造などに分かれます。木造住宅と鉄筋コンクリート造住宅では、地震力に抵抗する仕組みや、耐震性を確認する際の注意点が異なります。

木造住宅の耐震性の特徴

木造住宅の代表的な構法には、柱・梁・筋交いや面材耐力壁などで地震力に抵抗する「木造軸組構法」と、枠組材と構造用面材で構成した壁・床・屋根で地震力を負担する「枠組壁工法」などがあります。パネルを併用した軸組工法や木質パネル工法もあり、構法ごとに耐震性を確保する仕組みが異なります。

在来軸組工法で建てられた木造住宅の耐震性の特徴

「在来軸組工法」は、土台、柱、梁などを組み立てる伝統的な木造工法です。他の工法に比べて家全体の重量が軽く、地盤に負担をかけにくい特徴があります。また、間取りの自由度が高いため、注文住宅にも適しています。柱と柱の間に筋交いなどを入れた耐力壁を、家全体にバランスよく配置して耐震性を確保します。耐力壁には、筋交いの代わりに構造用合板などの面材を用いる場合もあります。

木造住宅の構造安全性は、必要な耐力壁の量だけでなく、配置のバランス、柱や梁の接合部、床・屋根、基礎などを総合して確保します。2025年4月以降に着工する木造戸建住宅では、建物の重量に応じて必要壁量と柱の小径を算定する基準へ見直されました。2階建て木造住宅などは建築確認で構造関係規定の審査対象となり、構造関係図書の提出が必要です。壁量計算などの仕様規定で安全性を確認できる範囲と、構造計算が必要な範囲があるため、設計条件に応じて建築士に確認しましょう。

※ 参考1：国土交通省「木造建築物の必要壁量等の基準」
※ 参考2：国土交通省「2025年4月からのルール改正」

枠組壁工法で建てられた木造住宅の耐震性の特徴

壁式工法には「枠組壁工法」や「木質パネル工法」があります。2×4（ツーバイフォー）工法とも呼ばれる枠組壁工法は、規格化された枠組材に構造用合板などの面材を留め付け、壁・床・屋根の面で建物を構成する木造工法です。2×4は枠組材の呼び名で、一般的な乾燥材の寸法型式204の実寸法は38mm×89mmです。壁や床などを適切に接合した箱状の構造で地震力を負担しますが、実際の耐震性は壁の量や配置、接合部、施工品質、劣化状況などによって異なります。

木造住宅の耐震性の注意点

木造住宅では、新耐震基準が1981年6月に導入された後、2000年6月に在来軸組構法の接合部仕様や耐力壁の配置基準などが明確化されました。1981年6月から2000年5月までに建てられた在来軸組構法の木造住宅は、接合金物の有無、壁の配置バランス、劣化状況などを確認し、必要に応じて専門家による耐震診断を受けましょう。

2000年には、地盤の長期許容応力度に応じた基礎形式の基準も定められました。ただし、建築基準法上、すべての住宅に一律の方法による地盤調査が義務付けられたわけではありません。現在の新築では、地盤条件を確認して適切な基礎を選定し、必要に応じて地盤補強を行います。土地条件図は周辺の地形や土地の成り立ちを確認する参考資料にはなりますが、個別敷地の地耐力を判定する地盤調査の代わりにはなりません。

※ 参考1：国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」
※ 参考2：国土交通省「建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準」

鉄筋コンクリート造住宅の耐震性の特徴

鉄筋コンクリート造は、引っ張る力に強い鉄筋と、圧縮力に強いコンクリートを一体化して建物を支える構造です。阪神・淡路大震災では、構造種別を問わず、1981年の新耐震基準を満たさない建物に被害が集中しました。ただし、鉄筋コンクリート造も、建築年、設計・施工、劣化状況、地盤条件などによって耐震性が異なります。構造種別だけで安全性を判断することはできません。主な構造形式には、柱と梁の接合部を剛接合したフレームで地震力に抵抗する「ラーメン構造」と、主に鉄筋コンクリートの耐力壁で建物を支える「壁式構造」などがあります。柱・梁と耐力壁を組み合わせた構造もあり、建物の高さや間取り、必要な耐震性能などに応じて設計されます。

※ 参考：国土交通白書2021「阪神・淡路大震災」

鉄筋コンクリート造住宅の耐震性の注意点

鉄筋コンクリート造は木造より重い傾向があり、設計時にはその質量によって生じる地震力を考慮します。ただし、実際の揺れ方は建物の剛性、高さ、形状、地盤条件などにも左右されるため、重いからといって必ず揺れが大きくなるとは限りません。基礎は、建物の重量や地盤の許容応力度などに応じて設計します。地盤が軟弱な場合は、基礎ぐい、べた基礎、地盤改良などのうち、設計条件に合う対策を選びましょう。

※ 参考：国土交通省「建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準」