窓まわりを耐震補強する方法は?費用や注意点を解説

窓の周囲を緑色のフレームで耐震補強した構造図

窓は採光や通風に欠かせない一方、窓やドアなどの開口部には耐力壁を配置できません。そのため、壁の量や配置によっては、建物の耐震性に影響します。ただし、窓があるだけで耐震性が不足するわけではありません。この記事では、窓と耐震性の関係や窓を残しながら補強する方法、費用相場について解説します。

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カバー工法5万〜20万円、壁の造作を伴う工事40万〜60万円、住宅全体の耐震改修モデル約224万円を比較した図
窓まわりの耐震リフォーム費用の目安

窓が耐震性に与える影響

小さい窓では耐力壁を確保しやすく、大きい窓では確保しにくいことを示す木造住宅の比較図
開口部の大きさと耐力壁を確保できる範囲

耐力壁と窓の関係を考えるときは、窓の有無だけではなく、耐力壁の量と配置バランスを見ることが重要です。耐力壁は、筋かいや構造用合板を用いて地震や風による横向きの力に抵抗します。窓やドアなどの開口部には設けられないため、開口部が大きい・多い住宅では必要な壁量を確保しにくくなります。実際の耐震性は、建物全体の壁量や配置、接合部、基礎、劣化状況などを含めて判断します。

木造住宅の耐震性を壁量と配置、接合部、基礎、劣化状況の4要素から確認する図解
木造住宅の耐震性を判断する4つの要素

耐震性が気になる場合は、窓を減らす前に、建築士などによる耐震診断を受けましょう。診断結果を踏まえ、耐力壁の追加、接合部の補強、屋根の軽量化、窓まわりの耐震フレームなどを組み合わせます。窓を小さくする方法が有効な場合もありますが、採光や通風、外観、防火性能への影響も確認する必要があります。

※ 参考1:国土交通省「耐震改修の進め方」
※ 参考2:国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」

窓を増設すると耐震性・断熱性に影響する?

窓を増設すると壁の一部が開口部になるため、位置や大きさによっては耐力壁の量や配置バランスが変わり、耐震性に影響します。また、窓の断熱性能や開口部まわりの施工方法によっては、住宅全体の断熱性が下がる場合があります。対策として、増設前に耐震診断で壁量と配置を確認し、必要に応じて耐力壁や接合部を補強します。断熱性については、高断熱窓の採用に加え、窓まわりの断熱・気密・防水処理まで施工会社に確認しましょう。

窓の増設前に壁量と配置を確認し、必要部分を補強して、断熱・気密・防水を確保する流れ
窓を増設する前に確認したい3つのポイント

使わない窓を壁にすると耐震性は上がる?

耐震補強を目的に使わない窓を壁にする場合は、開口部をふさぐだけではなく、新設する壁を建物全体の補強計画に組み込む必要があります。耐震性を高めるには、耐力壁として必要な仕様や柱・梁・土台との接合方法を確認し、耐震診断と補強設計に沿って施工します。窓を壁にする際は、外壁・内壁の復旧範囲に加え、断熱・防水処理や採光・通風への影響も確認しましょう。

窓をふさぐだけの場合と、柱・梁・土台へ接合して耐力壁として補強する場合の比較図
使わない窓を耐力壁へ変更する考え方
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窓を残したまま耐震リフォームする方法もある

窓を残して開口部を補強する方法の一つが、YKK APの「FRAMEⅡ(フレームⅡ)」です。木質耐震フレームを住宅の躯体内にバランスよく配置し、高断熱窓と組み合わせ、耐震性と断熱性の向上を図れます。

YKK APの「FRAME Ⅱ」の画像
出典:FRAME Ⅱ(YKK AP)

FRAMEⅡは、既存の窓の外側にフレームを取り付けるだけの工法ではなく、壁体内に耐震フレームを納めます。そのため、内外装の解体・復旧や窓交換などの付帯工事が発生します。木造住宅向けの商品ですが、建物の構法や劣化状況、必要な補強量によって採用できる種類や箇所が異なります。耐震診断と補強設計を行ったうえで検討しましょう。

高断熱窓のまわりに木質耐震フレームを配置し、壁体内へ納める構造を示した図解
窓を残して補強する木質耐震フレーム
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窓の耐震リフォームにかかる費用

窓まわりの耐震リフォーム費用は、工法や施工箇所数、内外装の復旧範囲によって異なります。窓を小さくする工事の目安は、外壁を大きく壊さないカバー工法なら1箇所あたり5万〜20万円、外壁・内壁の解体や壁の造作を伴う場合は40万〜60万円です。なお、外壁・内壁の解体・復旧範囲が広いほど、費用は高くなります。

カバー工法5万〜20万円、壁の造作を伴う工事40万〜60万円、住宅全体の耐震改修モデル約224万円を比較した図
窓まわりの耐震リフォーム費用の目安

国土交通省は、築50年・2階建て・延べ面積約100㎡の木造住宅を全体で耐震改修するモデルケースとして、約224万円を示しています。窓まわりだけの補強と住宅全体の改修では、工事範囲が異なります。耐震補強の費用を削減するには、複数社へ同じ条件で見積もりを依頼し、自治体の補助制度も確認しましょう。

※ 参考:国土交通省「耐震改修の進め方」

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