屋根の耐震性は重さで変わる？軽量化リフォームの費用や補助金を解説

屋根の耐震性を高める方法

屋根の耐震性を高めるには、重量の軽い屋根材に葺き替えるなどの方法があります。

屋根材の軽量化と建物の補強では、工事の目的や範囲が異なります。それぞれの方法を確認し、住まいの状態に合うリフォームを検討しましょう。

【方法1】重量の軽い屋根材に葺き替える

瓦屋根などの重い屋根材から、金属屋根などの軽い屋根材に葺き替えると、建物全体の重量と重心を抑えられるため、地震時に建物へかかる負担の軽減が期待できます。2025年4月から、小規模な木造建築物の必要壁量は、従来の「軽い屋根・重い屋根」という区分ではなく、屋根や外壁、太陽光パネルなどの実際の重量を反映して算定する仕組みに変わりました。

実際の重量は商品や施工方法、下地材の仕様によって異なります。軽量化だけで耐震性が十分になるとは限らないため、葺き替え前に耐震診断や構造の確認をおこないましょう。

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【方法2】建物の柱や壁を増やす

建物の耐震性を高めるには、耐震診断にもとづいて耐力壁を増設・補強し、柱や梁、基礎との接合部を強化する方法があります。壁は数だけでなく、建物の重心と剛心のバランスを考えて配置することが大切です。柱や壁を単純に増やせばよいわけではないため、建築士などに補強設計を依頼しましょう。

※ 参考：国土交通省「住まいの耐震化」

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【方法3】建物の補強工事をする

建物の柱や壁に補強金具を取り付けると、地震時に屋根を支える力が増し、耐震性の向上が期待できます。

建物の補強工事には、建築士などの専門家による診断と設計が必要です。屋根の耐震性を高めるためにどこを補強すべきか、診断結果をもとに判断してもらいましょう。

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屋根の耐震性を高めるメリット

屋根の耐震性を高めると、地震による被害を抑えやすくなるほか、選ぶ屋根材によってはメンテナンスコストの軽減も期待できます。

【メリット1】地震による被害の軽減が期待できる

屋根の耐震性を高めると、屋根の崩落など、地震による被害のリスクを抑えやすくなります。重い屋根は、地震時に柱や壁へ大きな負担をかけ、破損やひび割れにつながるおそれがあるためです。屋根を軽量化すれば建物を支える構造への負担が減り、被害の軽減が期待できます。

【メリット2】屋根材によっては屋根のメンテナンスコストを抑えられる

屋根の耐震リフォームで耐久性の高い屋根材を選ぶと、メンテナンス費用を抑えやすくなります。たとえば、ニチハの「横暖ルーフα プレミアムS」には、穴あき25年・変色20年・塗膜20年・赤サビ20年の製品保証があります。

ただし、製品保証はメンテナンス費用を一律に補償するものではありません。保証の適用には、元請会社とメーカーの保証契約や施工条件などが関わります。また、年1回程度の目視確認も推奨されているため、保証内容と維持管理方法を施工会社に確認しておきましょう。

※ 参考1：ニチハ「横暖ルーフα プレミアムS」
※ 参考2：ニチハ「お問い合わせ・よくあるご質問」

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【メリット3】建物の資産価値を維持しやすい

屋根の軽量化や建物の耐震補強を適切におこなうと、地震による損傷リスクの軽減が期待できます。工事の設計図書や耐震診断結果、施工記録、保証書などを保管しておけば、将来の点検や売却時に建物の状態を説明しやすくなるでしょう。ただし、売却価格や買い手の見つかりやすさは、立地や築年数、建物全体の状態などにも左右されます。

屋根の耐震リフォームを検討する際の注意点

屋根の耐震リフォームでは、工事範囲が建物全体に及んだり、選ぶ仕様によって断熱性・遮音性が変わったりすることがあります。「屋根からの雨音が響く」といったトラブルを防ぐためにも、工事前に3つの注意点を確認しておきましょう。

【注意点1】工事範囲が建物全体に及ぶ場合もある

屋根の軽量化だけでは耐震性が不足する場合、耐力壁や接合部、基礎などの補強が必要になり、工事範囲が建物全体に及ぶことがあります。工事前に耐震診断をおこない、屋根工事と建物全体の補強を分けて見積もりを確認しましょう。

また、2025年4月以降、2階建ての木造住宅などで主要構造部の過半を改修する大規模なリフォームは、建築確認の対象です。屋根材だけの葺き替えやカバー工法は原則として大規模な修繕・模様替に該当しませんが、垂木など屋根を構成する主要な部材まで改修し、その範囲が屋根の総水平投影面積の過半に及ぶ場合は、建築確認が必要になることがあります。判断が難しい場合は、着工前に建築士や自治体の建築指導窓口へ相談しましょう。

※ 参考：国土交通省「リフォームにおける建築確認要否の解説事例集」

【注意点2】リフォーム後に断熱性が低下することもある

軽量な屋根材へ葺き替える際は、屋根材だけでなく、断熱材や通気層、遮熱性、防水層を含む屋根全体の仕様を確認しましょう。屋根材の種類だけで、リフォーム後の断熱性が必ず低下するとは限りません。断熱材一体型の金属屋根などもあるため、既存屋根の構成や地域の気候に合わせて、断熱性能と遮音性能を確保できる仕様を選ぶことが大切です。

【注意点3】アスベストを含む屋根は撤去費用が高額になる

耐震リフォームで屋根材を葺き替える際、既存の屋根材にアスベストが含まれていると、事前調査や飛散防止、分別・処分に費用がかかります。アスベストは繊維状の天然鉱物で、吸い込むと肺がんや中皮腫などを発症するおそれがあります。

2006年9月1日から、アスベストを重量の0.1％を超えて含む製品は、製造・輸入・譲渡・提供・使用が原則禁止されています。建築物の解体・改修工事では、着工時期が2006年9月1日以後であることを書面で確認できる場合などを除き、アスベスト含有建材の有無を事前に調査しなければいけません。2023年10月からは、原則として有資格者による事前調査が必要です。

また、請負金額が税込100万円以上の改修工事は、事前調査結果の行政への報告も必要です。工事前に施工会社へ調査方法と追加費用を確認しておきましょう。

※ 参考：環境省「石綿事前調査結果の報告について」

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屋根の耐震リフォームにかかる費用

軽量な屋根材の葺き替えは、100万〜180万円が費用相場の目安です。なお木造住宅全体の耐震改修の場合は、150万～250万円が費用相場です。

リフォーム内容	費用相場
軽量な屋根材への葺き替え	100万〜180万円
木造住宅全体の耐震改修	150万〜250万円

屋根の葺き替え費用は、屋根面積や形状、勾配、既存屋根材の撤去・処分、足場、下地補修、アスベストの有無などで変動します。建物全体の耐震改修費用も、耐震診断の結果や目標とする耐震性能、基礎・壁・接合部の補強範囲によって大きく異なります。屋根工事と建物全体の補強を分けた見積もりを取り、複数社で比較しましょう。

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屋根の耐震リフォームで活用できる補助金・助成金制度

2026年7月時点で、屋根の軽量化や建物の耐震改修に利用できる可能性が高いのは、自治体が実施する耐震診断・耐震改修の補助制度です。対象となる建築時期や耐震診断の評点、補助額は自治体によって異なるため、工事の契約前に住宅がある市区町村へ確認しましょう。

「みらいエコ住宅2026事業」は、開口部と躯体の断熱改修など、定められた工事の組み合わせが必要です。屋根・天井の断熱改修は対象になり得ますが、屋根の軽量化だけでは対象になりません。補助上限は住宅の建築時期と工事内容により40万〜100万円で、交付申請は遅くとも2026年12月31日までです。

「既存住宅の断熱リフォーム支援事業」は、登録された断熱材や窓などを使う断熱改修が対象です。2026年6月公募は2026年8月21日までで、戸建住宅の補助上限は120万円です。いずれも予算に達すると早期終了する場合があるため、契約や着工前に最新の受付状況を確認しましょう。

※ 参考1：国土交通省「住宅・建築物の耐震化」
※ 参考2：みらいエコ住宅2026事業「リフォームの対象要件」
※ 参考3：既存住宅の断熱リフォーム支援事業

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屋根の耐震性向上が期待できるリフォーム事例

ここからは、軽量な屋根材への葺き替えによって耐震性の向上をはかった3つの事例を紹介します。費用や工期、採用した屋根材を比較してみましょう。

【事例1】瓦から金属屋根に葺き替え

Before

After

費用	約200万円
工期	約1か月
面積	80㎡
住宅	一戸建て
構造	木造

「建物が古くなり、耐震性が心配なので見てほしい」という相談を受けた、木造一戸建ての事例です。既存の瓦屋根から、軽量な金属屋根への葺き替えを提案しました。

【事例2】屋根の軽量化で耐震性アップ

Before

After

費用	約300万円
工期	約1か月半
面積	120㎡
住宅	一戸建て
構造	木造

「古くなった瓦屋根が地震で被害を受けないか心配」という相談を受けた、木造一戸建ての事例です。既存の瓦を撤去して軽量な金属屋根へ葺き替え、耐震性の向上をはかりました。

【事例3】和瓦から軽量瓦に葺き替え

Before

After

費用	約100万円
工期	約2週間
住宅	一戸建て
構造	木造

「雨漏りと耐震が不安なため、雰囲気を変えずに軽い屋根にしたい」という依頼を受けた事例です。耐震性を高めるため、従来の和瓦から重さが約2分の1になるケイミュー「ROOGA」への葺き替えを提案しました。

屋根の耐震性向上が期待できるおすすめの屋根材

屋根を軽量化して耐震性を高めたい場合は、ガルバリウム鋼板などの軽い屋根材が候補になります。ここでは、リフォームで検討しやすい3種類の屋根材について、重さや特徴を解説します。

【おすすめ1】ガルバリウム鋼板

屋根の軽量化には、ガルバリウム鋼板などの金属屋根が選択肢になります。ガルバリウム鋼板は、アルミニウム55％、亜鉛43.4％、シリコン1.6％の合金めっきを施した鋼板です。近年は、マグネシウムを加えて耐食性を高めた鋼板も多く使われています。

たとえば、アイジー工業の「スーパーガルテクト」は1㎡あたり約5kgで、塗膜15年、赤サビ20年、穴あき25年の製品保証があります。ただし、保証期間は屋根全体の耐用年数と同じではありません。実際の耐久性やメンテナンス時期は、塩害地域などの環境、勾配、施工状態、傷やサビの有無によって変わるため、定期点検をおこないましょう。

※ 参考：アイジー工業「スーパーガルテクト」

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【おすすめ2】アスファルトシングル屋根

アスファルトシングルも、屋根を軽量化する際の候補のひとつです。アスファルトシングルは、ガラス繊維の基材にアスファルトを浸透させ、表面に石粒などを施したシート状の屋根材です。たとえば、ニチハの「アスファルトシングル アルマ」は一般的な平板陶器瓦の約30％、化粧スレート屋根材の約60％の重さです。ただし、強風によるめくれや飛散のリスクは、屋根材が薄いことだけで決まるものではありません。施工条件や接着状態、経年劣化なども影響するため、対応勾配や施工基準を守り、定期的に点検しましょう。

※ 参考：ニチハ「アスファルトシングル アルマ」

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【おすすめ3】スレート屋根

化粧スレートは、セメントを主原料とする板状の屋根材で、陶器瓦より軽い製品が多いため、屋根を軽量化する際の候補のひとつです。たとえば、ケイミューの「コロニアルグラッサ」は1坪あたり約68kgで、1㎡あたりに換算すると約20.6kgです。色やデザインも豊富ですが、重量は商品や施工仕様によって異なります。軽さの順位だけで決めず、建物の耐力や屋根下地の状態、断熱・防水性能も含めて選びましょう。

※ 参考：ケイミュー「コロニアルグラッサ」

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【Q&A】屋根の耐震リフォームに関するよくある質問

瓦屋根は地震に弱い？

瓦屋根だから必ず地震に弱いというわけではありません。建物の耐力が屋根の重さに見合い、瓦が適切に緊結されていれば、瓦屋根でも耐震性を確保できます。一方、古い瓦屋根では、瓦の留め付けが現在の基準と異なり、地震や強風でずれたり落下したりするおそれがあります。対策は金属屋根への葺き替えだけではありません。瓦の再緊結やガイドラインに沿った葺き替え、軽量瓦への変更なども含め、耐震診断と屋根の点検結果をもとに選びましょう。

※ 参考：国土交通省「瓦屋根の改修工事のススメ」

瓦屋根以外で耐震性の低い屋根材は？

屋根材の種類だけで、建物の耐震性の高低を決めることはできません。金属屋根や化粧スレートには、一般的な陶器瓦より軽い製品が多く、葺き替えによって建物全体の重量や重心を抑える効果が期待できます。ただし、瓦以外の屋根材なら必ず耐震性が高いわけではありません。屋根材と下地を含む実際の重量に加え、耐力壁の量と配置、接合部、基礎、劣化状況などを耐震診断で確認しましょう。

※ 参考：国土交通省「木造建築物における省エネ化等による建築物の重量化に対応するための必要な壁量等の基準の見直し」

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屋根の耐震リフォームを検討する際は事前調査や耐震診断をしたほうがいい？

屋根の軽量化を耐震対策として検討する場合は、事前調査や耐震診断をもとに工事内容を決めることが大切です。とくに1981年5月以前に建てられた旧耐震基準の住宅は、耐震診断を検討しましょう。また、1981年6月から2000年5月までに建てられた在来軸組工法の木造住宅も、接合部や耐力壁の配置などを確認する耐震性能検証の対象です。屋根だけでなく、壁や接合部、基礎、劣化状況を含めて建物全体を確認し、必要な補強工事を検討しましょう。

※ 参考：国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」

屋根に太陽光パネルを搭載すると建物の耐震性が低下するの？

太陽光パネルを設置すると屋根の荷重は増えますが、設置しただけで建物の耐震性が必ず低下するとは限りません。2025年4月以降の小規模木造建築物の必要壁量の算定では、太陽光パネルを含む建物の実際の重量を反映します。既存住宅へ設置する場合は、屋根材や下地の状態、建物の耐力、パネルと架台の重量、固定方法を事前に確認することが大切です。とくに1981年5月以前に建てられた住宅や、耐震性に不安がある住宅では、設置前に耐震診断を検討しましょう。

※ 参考：国土交通省「木造建築物の必要壁量等の基準」

屋根は重いほうが、耐震性が高い？

一般に、建物の重量が大きいほど、地震時に建物へ作用する水平力も大きくなるため、屋根の軽量化は地震時の負担を減らす方法のひとつです。ただし、屋根が重いだけで建物の耐震性が低いと決まるわけではありません。

建物の耐震性は、屋根を含む建物全体の重量に加えて、耐力壁の量と配置、柱や梁の接合部、基礎、地盤、劣化状況などを総合して判断します。実際の地震力の計算にも、建物の高さや地域、地盤などに応じた係数が使われるため、単純な掛け算だけで安全性を判定することはできません。屋根の葺き替えを耐震対策としておこなう場合は、耐震診断をもとに必要な工事を検討しましょう。

※ 参考：国土交通省「住まいの耐震化」